更新日: 2024.09.18 その他家計
「太陽光発電」をつけている家庭はどのくらい？実際に”お得”と感じている人は多い？
今回は、太陽光発電を設置する際にかかる費用や、どの程度、節約効果やお得さを実感できるかについて解説します。太陽光発電の設置を検討している方は、参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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太陽光発電の使用率はどのくらい？
環境省が2022年に発表した、太陽光発電システムを使用している家庭の割合は、全国で約6.6％です。日本全国を10の地域に分け、それぞれの地域と全国平均での使用率を表1にまとめました。
表1
| 地域 | 使用率 |
|---|---|
| 北海道 | 1.9％ |
| 東北 | 8.2％ |
| 関東甲信 | 5.3％ |
| 北陸 | 5.0％ |
| 東海 | 10.8％ |
| 近畿 | 5.1％ |
| 中国 | 10.1％ |
| 四国 | 9.2％ |
| 九州 | 8.5％ |
| 沖縄 | 3.5％ |
| 全国 | 6.6％ |
出典：環境省「令和4年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査 資料編（確報値）」を基に筆者作成
家庭用太陽光発電の使用率は北海道や沖縄では5％以下ですが、東海・中国地方では10％以上と、地域によって大きな差があります。
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太陽光発電に必要な費用について
太陽光発電を導入するためには、さまざまな設備が必要です。2023年発表の経済産業省 資源エネルギー庁が公表した「太陽光発電について」内のデータによると、住宅用太陽光発電の設置にかかるシステム費は、新築で1キロワットアワーあたり、平均28万8000円です。
上記の設置費用は、あくまでも目安・平均値であり、購入するメーカーや住宅の種類、搭載する電力量によって変動する点に注意しましょう。実際に設置する場合、規模感や費用は専門の業者と相談し、確認する必要があります。
太陽光発電でお得感は感じられる？
山形県山形市が令和5年4月～令和6年3月の間に実施した、太陽光発電についてのアンケート結果より、どの程度太陽光発電に満足しているかをご紹介します。太陽光発電装置を設置して「大変満足している・ある程度満足している」と答えた方は、全体の8割以上でした。満足している理由は、以下の通りです。
・大幅に買電量を減らすことができ、年間の電気代が節約できている
・売電代を含めると実質電気代がかからないことになり、電気代が高騰する中助かっている
・電気を自給自足できる
・節電を意識するようになった
電気代が高騰するなかで、太陽光発電の導入はお得だと実感する方が増えているようです。
太陽光発電は本当にお得なのか
太陽光発電では、充電した電気を使いきれなかった場合、余った分を売却可能です。経済産業省は、2024年度中に太陽光発電を設置・登録をした家庭において、10キロワット未満の電気を1キロワットアワーあたり16円で、10年間固定価格で買い取る制度を設定しています。
また、太陽光発電によって充電した電気は、0円で使用可能です。表2にて、東京電力の従量電灯Bプランを例に、電気代がどの程度お得になるかを解説します。
表2
| 単位 | 料金（税込み） | ||
|---|---|---|---|
| 電力量料金 | 最初の120キロワットアワーまで | 1キロワットアワー | 29円80銭 |
| 120キロワットアワー超、300キロワットアワーまで | 1キロワットアワー | 36円40銭 | |
| 300キロワットアワー超 | 1キロワットアワー | 40円49銭 | |
出典：東京電力エナジーパートナー株式会社「従量電灯B・C」を基に筆者作成
太陽光発電を利用して発生させた電力は、電力量料金の負担なく使用でき、余剰電力については売却も可能です。
太陽光発電装置の普及率は全国で約6.6％、設置している人の7～8割はお得に感じている
太陽光発電装置の全国的な普及率は6.6％と、まだそれほど高くはありませんが、設置している方の7～8割は、電気代が大幅に節約できるためお得だと感じています。電気代が高騰しているなか、電気代のほとんどを太陽光発電で賄えれば、日々の電気代を大幅に節約できてお得に過ごせます。太陽光発電を実際に活用している方のほとんどが「お得さ」を感じているため、「太陽光発電はお得」といってもいいのかもしれません。
出典
環境省 令和4年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査 資料編（確報値）（109ページ）
経済産業省 資源エネルギー庁 資源エネルギー庁 太陽光発電について（37ページ）
経済産業省 資源エネルギー庁 買取価格・期間等（2024年度以降）
東京電力エナジーパートナー株式会社 従量電灯B・C
山形市 太陽光発電アンケート調査の結果について
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
