老後には「2000万円」の貯金が必要といいますが、貯められる気がしません。30代から貯金を始めれば間に合うでしょうか？

老後の2000万円問題が話題になったこともあり、老後を安心して過ごすために十分な貯金を蓄えておきたいと考えている人は多いでしょう。しかし、定年退職するまでに2000万円の資産を形成できるか不安に感じている人もいるかもしれません。
 
本記事では、老後に2000万円の資産を残すために毎月いくら貯金すればよいのかを年齢別に紹介します。

老後に2000万円の貯金が必要な理由

金融庁金融審議会の市場ワーキング・グループ報告書によると、高齢夫婦無職世帯（夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯）における平均的な月の収入は約20万9000円であるのに対し、支出は約26万3000円です。つまり、毎月約5万円の赤字が生じると考えられています。
 
毎月赤字が続くと仮定すると、20年間で約1200万円、30年間で約1800万円の資産を取り崩す必要がある計算になります。そのため、老後に2000万円の貯金が必要といわれているのです。
 

年齢別2000万円の資産を形成するための毎月の貯金額

ここでは、65歳までに2000万円の資産を形成するには、毎月いくら貯金したらよいのかを年齢別に紹介します。

20歳の場合：2000万円÷45年÷12ヶ月＝約3万7000円／月
30歳の場合：2000万円÷35年÷12ヶ月＝約4万8000円／月
40歳の場合：2000万円÷25年÷12ヶ月＝約6万7000円／月

具体的に何歳から貯金を始めるかにもよりますが、30歳から貯金を始めると仮定した場合、毎月約4万8000円確保する必要があります。現在の生活にゆとりをもちつつ貯金を進めていくためには、支出の削減が必要です。
 

支出を減らして貯金額を増やすためのコツ

ここでは、日々の支出を減らして、老後のための貯金額を増やすためのコツを紹介します。
 

固定費を見直す

支出額を大きく減らせる方法の1つが、固定費の見直しです。固定費とは、家賃や水道光熱費、スマホ代など、毎月一定額で発生する費用のことを指します。食費や日用品費のように頻繁に変動する費用と異なり、一度見直せば長期にわたり節約効果を得られる傾向があるため、ストレスなく支出を抑えられるといわれています。
 
例えば、スマホの契約プランを見直す、または格安スマホに乗り換えることで、通信費の大幅な節約につながる可能性があります。また、保険料の見直しや、不要なサブスクリプションサービスの解約も固定費を削減するポイントです。
 

キャッシュレス決済を活用する

買い物や各種料金支払いを現金や銀行引き落としで済ませている方は、キャッシュレス決済への移行を検討しましょう。キャッシュレス決済とは、クレジットカードやスマホ決済アプリなどによる支払いです。決済によってポイントが貯まるため、結果的に支出を減らし貯金額の増加につながる可能性があります。
 
例えば、還元率1％のクレジットカードで毎月10万円分の生活費を支払うと、1ヶ月で1000円、年間で1万2000円分のポイントが貯まります。ポイントをクレジットカードの精算や買い物の支払いに充てることで、支出の削減につながる可能性があります。
 

セールやクーポンをチェックする

セールやクーポンの活用は、支出を減らして貯金額を増やすために効果的な取り組みだといわれています。普段から買い物をする際に、セール情報やクーポンをこまめにチェックしておけば、よりお得に商品やサービスを購入できる可能性があります。
 

毎月約5万円貯金できれば30代でも2000万円の資産を形成できる

具体的に何歳から貯金を始めるかにもよりますが、30歳から貯金を始めると仮定した場合、毎月約5万円の貯金を35年間続けられれば、老後に2000万円の資産を確保できる可能性があります。
 
現在の生活が苦しくならないようやりくりしながら貯金を続けていくためには、支出の見直しが大切です。固定費といった生活費に占める割合が大きいものから見直しを図り、貯金に回せるお金を増やしていきましょう。
 

出典

金融庁 金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書 「高齢社会における資産形成・管理」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー