更新日: 2024.10.15 その他家計

旅行・飲み会好きなため、1年間の支出を計算すると「300万円」になりそうです。40歳独身なのですが、支出を削るべきですか?

旅行・飲み会好きなため、1年間の支出を計算すると「300万円」になりそうです。40歳独身なのですが、支出を削るべきですか?
旅行や飲み会が好きで、1年間の支出が300万円ほどになるケースがあります。40代独身の場合、支出を削って老後に備えたほうがいいのか悩むケースもあるでしょう。
 
本記事では、40代の平均年収や貯蓄額を紹介するとともに、老後の資産を形成しつつ好きなことにお金を使うための方法を紹介します。ゆとりを持ちながら貯蓄を進めるための節約方法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

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40代の平均年収と貯蓄額

国税庁長官官房企画課が公表している「令和5年 民間給与実態統計調査-調査結果報告-」によると、40代の平均年収は、表1の通りです。
 
表1

男性 612万~653万円
女性 343万円
男女合計の平均 501万~521万円

出典:国税庁長官官房企画課「令和5年 民間給与実態統計調査-調査結果報告-」を基に筆者作成
 
また、金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」によると、40代の貯蓄額は、表2の通りです。
 
表2

平均値 中央値
金融資産保有世帯 964万円 500万円
金融資産を保有していない世帯を含む 559万円 47万円

出典:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」より筆者作成
 
40代はキャリアアップにより年収が安定している傾向があります。男女の年収の平均値は501万~521万円のため、年間300万円の支出があっても201万~221万円の貯蓄が計算上可能です。しかし、一般的に、40代になると老後の資産形成を考えて貯蓄を行う必要性が出てきます。40代の金融資産保有世帯が保有する金融資産の額は、平均値で964万円にもなります。
 
将来どのくらいの資産が必要になるかは、暮らし方によって異なりますが、同世代がどのくらい貯蓄しているのかを参考にし、自分の今の資産や貯蓄方法を見直しましょう。
 

40代は老後に必要になる資産を計算して、支出額を決めよう

40代になると、老後に必要な資産を具体的に計算することが重要です。まず、老後の生活に必要な毎月の生活費を算出し、年金だけではどのくらい足りなくなるかを確認しましょう。
 
例えば、老後に必要な資産を「毎月の不足分×老後の年数」として計算し、算出された金額を目標に貯蓄を始めるのがおすすめです。40代から貯蓄を始める場合、年々の貯蓄額を明確にし、余裕のある部分を自己投資や趣味に使うことで、バランスいい生活を送れるでしょう。
 

40代でもできる貯蓄額を増やすための節約方法

40代からでも、節約して貯蓄額を増やす方法はあります。まず、家計簿をつけて毎月のお金の流れを把握しましょう。今は、スマホのアプリで簡単にお金の管理ができるため、継続もしやすくなっています。家計簿で何にどのくらい支出しているかを明確にすると、削減できる部分が見つかりやすくなるでしょう。
 
また、賃貸物件に住んでいる場合、家賃の見直しも効果的です。家賃は収入の2~3割程度が理想とされているため、現在の家賃がこれを上回っている場合は、値下げ交渉を試みたり、引っ越しを検討したりするのも一つの手段です。家賃交渉は更新のタイミングで行うといいでしょう。
 
ほかにも、電気や水道などの光熱費の見直し、食費や通信費など日常的な支出を少しずつ減らしていければ、無理なく貯蓄額を増やすことが可能です。支出の見直しは地道な作業ですが、少しずつ積み重ねていけば将来的に大きな違いが出るため、できるところから始めてみましょう。
 

40代独身でも老後の資産を形成しつつ旅行・飲み会を楽しめる

40代独身で、今、旅行や飲み会を楽しむか、それとも貯蓄を始めるかは、老後をどのように過ごしたいかによって変わるでしょう。老後に必要な資産を計算して、毎月の貯蓄額の目安を算出しておけば、資産を形成しながらも残りのお金で、旅行や飲み会を楽しめます。40代で浪費し過ぎて老後の資産形成ができなかったという事態にならないためにも、先に必要な資産額を明確にしておくことが大切です。
 
貯蓄のために節約を始める際は、生活費に占める割合が大きい固定費、特に家賃から見直しを行うといいでしょう。光熱費や食費は無理のない範囲で継続できる節約方法が重要です。
 

出典

国税庁長官官房企画課 令和5年分 民間給与実態統計調査 -調査結果報告-(21ページ)
金融広報中央委員会 知るぽると家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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