32歳で結婚しましたが、貯金がまったくありません。まずは「100万円」…と思っていますが、ほかの夫婦はどれくらい貯金しているのでしょうか？

結婚生活では、夫婦で生計を立てるなどの経済的責任が発生します。新婚の夫婦が抱える不安要素のひとつは「貯金の不足」でしょう。
 
この記事では、貯金がない状態から1年で100万円を貯めるにはどうすればよいのかについて、一般的な貯蓄事情とあわせてご紹介します。

ほかの夫婦はどれくらい貯蓄している？

ほかの夫婦がどれくらい貯蓄しているかを知ることは、貯金目標を設定するのに参考になるでしょう。ただし、家庭により事情や状況が異なるため、あくまで目安として参考にしてください。
 
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」によると、夫婦のみの世帯の平均貯蓄額は1516万円です（中央値は450万円）。ただし、この数字は全年齢を対象にしているため、若い夫婦の平均はこの金額より低くなると考えられます。
 
世帯主が30代の二人以上世帯の場合を見てみると、平均預貯金額は286万円、株式や投資信託などを含めた金融資産保有額の平均は601万円（中央値は150万円）です。
 

収入に対する貯蓄の割合はどのくらい？

参考として、金融資産を保有する世帯における、年間の手取り収入に対する貯蓄の割合を見てみると、夫婦のみの世帯の平均は10％です。また、30代の二人以上世帯の平均は14％、10％～15％未満が21.6％、5％～10％未満が11.6％となっています。
 
国税庁長官官房企画課の「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、30代の平均年収は30歳～34歳が431万円、35歳～39歳が466万円です。家庭により状況は異なりますが、同程度の収入の場合、月に平均で約3万5000円～5万円を貯蓄に回している家庭が多いといえます。
 

1年で100万円貯めるためには？

貯金がまったくない状態から、仮に1年間で100万円貯めるためには単純計算で月に8万4000円以上を貯蓄しなければなりません。この金額は、平均よりも高い割合で貯蓄していかなければならないことを示しています。
 
貯金を増やすには「収入を増やす」「支出を削減する」「貯金を可視化・自動化し、続けやすい状況にする」ことが必要です。
 

収入を増やす

会社員の場合、収入を増やすには昇給を目指すことが一般的です。その場合、資格取得や専門知識の習得で自身の価値を高め、スキルアップする必要があるでしょう。
 
そのほか、副業が禁止されていない会社であれば、本業に差し障りがない程度に週末や平日の夜を活用したアルバイトや、サイドビジネスなどに従事する方法もあります。
 

支出を削減する

支出を削減するには、以下の費用を見直すことから始めてみましょう。

【固定費】

●家賃：可能であれば、より安い物件への引っ越しを検討する
●保険：不要な保険は解約する、特約を見直す
●通信費：格安SIMなどに乗り換えて通信費を安くする

【変動費】

●食費：あらかじめ献立を考え、計画的な買い物を心がける
●衣服：必要最小限の購入にとどめる
●娯楽費：無料や低価格のイベントを活用する

 

貯金を続けやすくする

貯金は視覚化することで、モチベーションを維持しやすくなります。アプリなどを活用してグラフや表を作成し、毎月の貯金額を記録して増えていく様子が分かるようにしましょう。
 
そのほか、給料から一定額を貯金口座に移す「先取り貯金」の設定にして積み立てるなど、自動的に貯金できるしくみにしておくことも効果的です。
 
しかし、節約を意識しすぎるあまり、ストレスがたまってしまうと貯金が続かない原因になりかねません。月々の目標を達成したら、小さなご褒美を用意するのもよい方法です。
 
日々の生活の中では、予期せぬ出費があっても不思議ではありません。貯金を続けるには、うまく貯められないときがあっても落胆せず、柔軟に調整する必要があるでしょう。
 

30代の二人以上世帯では手取り収入の10％～15％程度を貯蓄に回している家庭が多い

貯金ゼロからのスタートは決して簡単ではありませんが、計画的かつ継続的に努力することにより、1年で100万円の貯金は十分に達成可能といえるでしょう。重要なことは、夫婦で協力し、長期的な目線を持って取り組むことです。
 
平均では手取りの1割程度を貯蓄に回していますが、自分たちの状況に合わせ、現実的で無理のない貯金計画を立て実行することが成功につながります。少しずつ積み重ねていけば、徐々に貯金額が増えていくでしょう。
 
貯金は、単なる金銭的な蓄えとしての役割だけではなく、夫婦で共通の目標に向かって協力する機会でもあります。定期的に家計について話し合い、お互いの努力を認め合うことが大切です。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降） 各種分類別データ（令和5年） 統計表の番号4 金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）、統計表の番号6 種類別金融商品保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）、統計表の番号8 年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合（金融資産保有世帯）
国税庁長官官房企画課 令和5年分 民間給与実態統計調査 －調査結果報告－ II 1年を通じて勤務した給与所得者 2 平均給与 ［年齢階層別の平均給与］（20ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー