妻と2人の娘がいる40歳の会社員。「手取り30万円」ですが、住宅ローンの返済などで消えていき、貯金がまったくできていません。40歳で「貯蓄ゼロ」の家庭はめずらしいでしょうか…？

教育費、住宅費、老後生活費は人生の三大支出といわれます。40歳代の人はこれらが重なりやすい時期にあり、子どもを育てながら持ち家を購入して住宅ローンを返済していると、貯蓄まで手が回らず、「ほかの家庭に比べて老後の備えができていないのでは？」と心配している人は多いかもしれません。
 
本記事では、世帯主が40歳代である家庭における貯蓄額の状況や、40歳から老後に備えて貯蓄を始めた場合に、どの程度の資産を用意できるのかについて解説します。

世帯主が40歳代である家庭の26.8％が「貯蓄0円」

金融広報中央委員会が実施した「家計の金融行動に関する世論調査」の2023年の結果によると、世帯主が40歳代の家庭における貯蓄額の状況は図表1の通りです。貯蓄0円の家庭は26.8％と、約4世帯に1世帯の割合で、決して珍しいことではありません。
 
図表1

区分	割合
0円（金融資産非保有）	26.8％
0～100万円未満	9.6％
100～200万円未満	8.9％
200～300万円未満	4.9％
300～400万円未満	5.7％
400～500万円未満	3.8％
500～700万円未満	7.4％
700～1000万円未満	5.6％
1000～1500万円未満	7.4％
1500～2000万円未満	3.5％
2000～3000万円未満	5.3％
3000万円以上	6.5％

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年） を基に筆者作成
 

手取り30万円では毎月の支出の後、貯蓄まで行うことは難しい

世帯主が40歳代の家庭は、手取り30万円で貯蓄できるのでしょうか。総務省統計局が実施した家計調査の2024年8月の結果によると、40～44歳の住居費を除く1ヶ月あたりの平均的な支出額は図表2の通りです。家庭環境や生活水準にもよりますが、これに加えて住宅ローンまで支払うと、月々の手取り額の範囲で貯蓄することは難しいと考えられます。
 
図表2

費目	月額
食料	9万9853円
光熱・水道	1万9802円
家具・家事用品	1万2540円
被服及び履物	1万1468円
保健医療	1万2223円
交通・通信	3万9843円
教育	1万5124円
教養娯楽	4万6272円
その他の消費支出	4万4365円
合計	30万1490円

総務省統計局 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2024年8月を基に筆者作成
 

40歳から貯蓄を始めれば65歳までに2000万円以上になる可能性も

月々の貯蓄が難しいものの、このまま貯蓄0円では老後の生活が不安に感じられるでしょう。ボーナスや児童手当などを貯蓄に回す、副業や、配偶者が仕事を始めるなどして収入を増やす、節約して支出を抑えるなどによって、まずは貯蓄できる収支バランスを整えましょう。
 
そこでなんとか余剰のお金（2～4万円）を生み出し、それを元本として、40歳から65歳まで25年間運用した場合、運用利回りを年率5％で計算した結果は次の通りです。

●月2万円の場合：元本600万円＋運用益591万円＝1191万円
●月3万円の場合：元本900万円＋運用益887万円＝1787万円
●月4万円の場合：元本1200万円＋運用益1182万円＝2382万円

40歳からでも2000万円以上の資産を作れる可能性があります。
 

家計を見直し、少しずつでも貯蓄を始めて将来に備えよう

世帯主が40歳代の家庭において貯蓄0円という家庭は、約4世帯に1世帯の割合で存在し、珍しいことではありません。また、手取り30万円で、かつ住宅ローンの返済まで行っている家庭の場合、月々の貯蓄はかなり難しいと考えられます。
 
月々だけではなく年間で貯蓄できる収支バランスを整え、捻出したお金を運用するなどして、少しずつでも将来に備えてお金の準備を始めましょう。
 

出典

知るぽると 金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）
総務省統計局 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2024年8月
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー