高齢出産だったので娘が大学生になるころには定年間近です…。「教育資金」と「老後資金」の両方を準備するのは難しいでしょうか？

配信日: 2025.01.28

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高齢出産だったので娘が大学生になるころには定年間近です…。「教育資金」と「老後資金」の両方を準備するのは難しいでしょうか？

40歳前後で出産した場合、子どもが大学生になるころには定年間近の年齢になります。教育資金と併せて老後資金の準備についても考える必要が生じます。どちらも大きな資金ですが、同時に貯めるとなると「時間がない」と感じるかもしれません。

今回は、教育資金と老後資金を準備している子育て世代がどう感じているかについて調べてみました。効率よく貯金するポイントもご紹介しますので参考にしてください。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 教育資金と老後資金の両方を準備するのは難しい？
2 今からでも遅くない！効率よく貯金するポイント
3 教育資金と老後資金の両方を準備することが厳しいと感じる人は75.7％！早めの貯蓄計画で効率よく貯めることが大切

教育資金と老後資金の両方を準備するのは難しい？

アクサ生命保険株式会社が実施した「金融経済教育とライフマネジメント（R）に関する調査2023」によると、多くの子育て世代が教育資金と老後資金の準備に不安を感じているようです。同調査によると、老後資金や教育資金に関する質問の答えは以下の通りです。

【自身の老後資金が不足することはないと思うか】

・そう思う：20.6％
・そう思わない：79.4％

【教育資金と老後資金の両方を準備することは厳しいと感じるか】

・感じる：75.7％
・感じない：24.3％

高齢出産であれば教育資金と老後資金を貯めるタイミングが同時期になり、さらに厳しいと感じられるかもしれません。今までの貯金額や現在の生活スタイルなどにもよりますが、老後までの年数が短いことも考えて、早めに貯蓄計画の見直しが必要になるでしょう。

定年退職時に、「1000万円」以上の貯蓄がある割合は日本でどれくらい？

度重なる物価の高騰は、日々の生活に大きな影響を与えています。加えて年金不足が問題視されるなか、いったいどれくらいの貯蓄があれば、安心して老後の生活を迎えられるのでしょうか。今回は、定年退職を迎える方の平均貯蓄額をご紹介します。さらに退職金の相場もあわせて解説しますので、いくら貯蓄しておけばよいのかと悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

更新日:2024.11.12

今からでも遅くない！効率よく貯金するポイント

高齢出産だったため教育資金と老後資金を同時期に貯めなければならず、難しいと感じるかもしれませんが、今からでも遅くはありません。効率よく貯金するために、以下のポイントをおさえるとよいでしょう。

目標を明確にして貯蓄計画を立てる

現在の貯金額や家計収支を把握して、将来のライフプランを考えます。「私立受験をするかしないか」などによって教育資金の金額は変わるので、早いうちに話し合っていくら貯めておくかを確認します。

マイホームを購入するか賃貸のまま暮らすかも話し合う必要があるでしょう。マイホーム購入が遅くなると、ローンの返済終了も遅くなるリスクがあります。賃貸暮らしを続ける場合は、多めの老後資金が必要になります。

お金が貯まる仕組みを作る

漠然とお金を貯め始めるのではなく、計画的にお金が貯まる仕組みを作る必要があります。重要なのは、生活費から余った額を貯金にまわすのではなく、毎月決まった額を先取りして、別の場所へ貯金することです。

教育資金に関しては、児童手当を全額貯蓄にまわしたり、大学進学までの年数次第ではNISAや学資保険を活用したりできるかもしれません。老後資金も、NISAやiDeCoなど税制優遇制度を活用するとよいでしょう。

定年後の働き方も柔軟に考える

教育資金が優先されると、老後資金が思っていたより貯まらない場合も考えられます。老後も体力が続く限り働くことを検討できるでしょう。そうすることで、定年後も老後資金を増やしたり、余裕のある生活が送れたりします。

仕事を続けることで、健康維持や社会とのつながりを保てるメリットもあります。今の会社で再雇用制度があるか、再就職をするとしたら何ができるかなど、定年後の働き方についても今のうちに考えておくとよいでしょう。

教育資金と老後資金の両方を準備することが厳しいと感じる人は75.7％！早めの貯蓄計画で効率よく貯めることが大切

今回参照した調査によると、教育資金と老後資金の両方を準備することが難しいと感じる人は75.7％もいることが分かりました。高齢出産であればこれらを同時期に貯めなければならなくなり、さらに難しいと感じるかもしれません。効率よく貯めるには、早めに目標を明確にして貯蓄計画を立てることが大切です。

漠然とではなく計画的にお金が貯まる仕組みを作るため、何にいくら必要かを見極めます。用途別に先取り貯金をすることや、必要に応じてNISAやiDeCoなど税制優遇制度の活用も検討できるでしょう。老後資金については、定年後の働き方を柔軟に考えるなどして対処できます。