大学時代の同期が「40歳までに1000万円くらい貯まりそう」と言っていました。我が家は子どもも2人おり「1000万円」も貯められそうにありません…。「40代会社員」はどのくらいの貯蓄額が平均的なのでしょうか？

現役で働いているうちは、工夫をすることでどうにか家計の収支バランスを保つことも可能です。しかし、収入が年金だけになる老後の備えとして、貯金をしている人もいるのではないでしょうか。
 
また、今後少子高齢化がさらに進むことで、年金の受給額が減額されるなどの懸念もあり、早めに老後の準備を始める人もいるようです。世の中の一般的な人の「老後の備え（貯蓄額）」はどれくらいが平均なのかは、関心のある人もいることでしょう。本記事では、老後の備えや貯蓄額の目安などについて解説します。

40代の金融資産保有額は「平均811万円」

まず始めに、世帯主が40歳代の世帯を例に、貯蓄の実態について見てみます。金融広報中央委員 知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和5年）」によると、40歳代の金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）は「平均811万円」で、より実態に近いと思われる中央値は「180万円」でした。
 
ここでいう中央値とは、データの値を小さい順に並べた場合に、ちょうど中央に来る値のことです。平均値は、極端に大きい、または極端に小さい値の影響を受けやすいため、実際の平均値と解離することがあります。しかし、中央値はそのような影響を受けにくいため、より実際の平均に近い値になるとされています。
 

老後に必要な蓄えは最低でも「1400万円程度」

2019年に金融庁の「市場ワーキンググループ」が発表した報告書をきっかけに、「老後2000万円問題」が話題になりました。これは、平均的な高齢老夫婦の場合、老後30年で2000万円の金融資産が不足するとしたものです。
 
ただし、必ずしも全ての高齢者夫婦がこのケースに当てはまるものではありません。
 
より実態に近い数値として、総務省統計局が発表している「家計調査報告（家計収支編） 2023年（令和5年）平均結果の概要」を基に「65歳以上の夫婦のみの無職世帯（夫婦高齢者無職世帯）」の家計収支を見ると、実支出が「28万2497円」であるのに対し、実収入は「24万4580円」で、毎月「3万7917円」の不足があることが分かります。
 
不足状態が解消されないまま85歳まで生活すると仮定した場合、30年でおよそ「1365万120円」不足する計算です。この不足金額を補うためには、おおよそ「1400万円程度」の蓄えが必要になる可能性があります。
 

ゆとりのある老後を送るには「3500万円程度」の貯蓄が必要になる可能性

前述の「老後30年で約1400万円が不足する」とした計算は、あくまでも平均的な収支で試算したものであり、実際の収支は世帯によって異なります。例えば、公益財団法人生命保険文化センターが行った調査によると、ゆとりある老後生活費は「平均37万9000円」だそうです。
 
これは、「最低日常生活費」に加え、「旅行やレジャー」や「趣味や教養」といった「ゆとりのための上乗せ額」を合計した数値です。
 
前章の実支出「28万2497円」と比較すると、「ゆとりある老後生活」を送るには毎月「9万6503円」の不足となり、30年では「3474万1080円」の不足となります。老後に余暇や娯楽を楽しみたいと考えている人は、「3500万円程度」の貯蓄が必要になるパターンも考えられるでしょう。
 

まとめ

これまで数度の制度改正を経て、年金の給付開始年齢は段階的に引き上げられてきました。その影響もあり、老後の資金に不安を感じている人もいることでしょう。
 
今後も年金制度が改正される可能性は大いにあり、給付水準が下がっていく可能性も考えられるため、ゆとりある老後生活を送るためには、できるだけ早い段階から老後資金の準備を始めたほうが得策といえるでしょう。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると　家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和5年）表番号4
総務省統計局　家計調査報告（家計収支編） 2023年（令和5年）平均結果の概要（19ページ）
公益財団法人生命保険文化センター　老後の生活費はいくらくらい必要と考える？
金融庁　金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」（16ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー