アラフィフ夫婦で貯金が「100万円」です。子どもの教育費があと7年はかかるのですが、夫の定年までに老後資金「2000万円」貯めるにはどうしたらいいですか？
配信日: 2025.04.09
そこで今回は、40～50代の平均貯蓄額や、教育費と老後資金の両方を準備することに対してほかの人はどう考えているかについて調べてみました。老後資金を準備する際のポイントもご紹介しますので、参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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アラフィフで貯金100万円は少ない？ 平均貯蓄額と比較
子どもの教育費に加えて、これから老後資金の準備もしようと考えているアラフィフ夫婦。現時点で貯金100万円は同世代の平均と比較してどうなのでしょうか。
金融広報中央委員会「知るぽると」の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」によると、二人以上世帯の平均貯蓄額は40代で889万円（中央値：220万円）、50代で1147万円（中央値：300万円）であるとのことです。
40～50代の貯蓄額別の割合を見てみると、貯蓄なしは26.8～27.4％で、100万円未満の割合を合わせると36.4～36.5％になります。一方で1000万円以上を貯めている人は22.7～29.7％、2000万円以上は11.8～16.6％いて、貯蓄のある人とない人で二極化している傾向が見受けられます。
アラフィフで貯金が100万円の場合、同年代の中では貯蓄ができていない方に分類されるといえるでしょう。
貯蓄額の大きい一部の人が平均値を引き上げていることを踏まえて、自身の貯蓄額を中央値と比較したとしても、一般的なアラフィフの家庭より120万～200万円ほど少ないといえます。これから老後資金の準備をすることを考えると、貯蓄への意識を変えていく必要があるかもしれません。
子どもの教育費があと7年。老後資金と両方を準備することは難しい？
子どもの教育費があと7年はかかる場合、同時進行で老後資金を貯めることは難しいと感じるかもしれません。アクサ生命保険株式会社が実施した「金融経済教育とライフマネジメント（R）に関する調査2023」を見ると、将来必要なお金について不安に感じている人は多いことが分かります。
同調査によると、老後資金や教育資金に関する意識として「自身の老後資金が不足することはないと思う」に対して「そう思う」と回答した人は20.6％でした。
79.4％は「そう思わない」と回答していて、老後資金が不足するのではと心配している人が過半数を占めていることが分かります。「教育資金と老後資金の両方を準備することは難しいと感じる」に対して「感じる」と回答した人は75.7％です。
アラフィフ夫婦で貯金100万円、子どもの教育費があと7年はかかる場合、「定年までに老後資金2000万円貯められるか不安」と感じたとしても不思議ではありません。
夫の定年までに2000万円貯めたい!? 老後資金を準備する際のポイント
「老後2000万円問題」が話題になったことで、老後資金の目安を2000万円としている人もいるようです。しかし老後資金を準備する際は、各家庭で必要な金額は異なる点に注意が必要です。
老後資金の金額を設定する際は、定年後のおもな収入源となる年金額と、老後の生活費をシミュレーションして、実際にいくら必要になるかを計算します。そうすることで、必ずしも2000万円が必要とは限らない、またはそれ以上の資金を必要とする場合もあるでしょう。
自身の老後生活をシミュレーションして老後資金の目標額を決めたら、漠然とではなく計画的に貯金する必要があります。子どもの教育費があと7年かかる場合、その間は無理のない貯金額を設定しましょう。子どもが成人してから貯金額を増やせる可能性もあります。
いずれにしても、生活費の余りから貯金するのではなく、決めた金額を先取り貯金したり、生活費を見直して節約したりするなどの工夫をすることも大切です。
教育資金・老後資金のほかにも、介護資金が必要になる可能性についても考えておく必要があるでしょう。予期せぬライフプランの変更に備えて、資金に余裕を持たせることも大切です。
各家庭で必要な資金や資産形成の方法は異なるため、話題となっていることや流行に流されるのではなく、自身のケースでシミュレーションしたうえで、無理のない貯蓄計画を立てるとよいでしょう。
40～50代の二人以上世帯における平均貯蓄額は889万～1147万円！ 教育費と同時に老後資金を貯めるには工夫が必要
アラフィフ夫婦で貯金100万円の場合、同世代の平均貯蓄額889万～1147万円と比較すると、貯蓄できていないグループに属することが分かります。
中央値の220万～300万円と比較しても、120万～200万円ほど少ない金額です。子どもの教育費があと7年ほどかかることを考えると、今からでも工夫をして、計画的に貯金を始める必要があるでしょう。
老後2000万円問題が話題になりましたが、すべての家庭で老後資金2000万円が必要になるとは限りません。自身のケースでシミュレーションして、必要な金額を算出することは大切です。教育費・老後資金に加えて、介護資金や予期せぬライフプランの変更にも備えて、無理のない貯蓄計画を立てるとよいでしょう。
出典
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降） 各種分類別データ（令和5年） 統計表の番号4 金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）
アクサ生命保険株式会社 アクサ生命、高校生の親1,000名を対象にした 金融経済教育とライフマネジメント（R）に関する調査結果を公表（15ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
