貯金ゼロで「結婚・出産」って現実的でしょうか？ 平均的な「準備資金」はどのくらい必要ですか？
配信日: 2025.05.20
本記事では、結婚や出産にかかる平均的な費用や必要な準備資金、そして貯金がない場合の対処法について解説します。これから結婚や出産を考えている方々にとって、現実的な視点からの情報提供を目指します。
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結婚に必要な費用とその内訳
結婚にかかる費用は、挙式や披露宴、新婚旅行、新生活の準備など、多岐にわたります。平均的な費用を以下に示します。株式会社リクルートが実施した「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」等をもとに平均費用を以下にまとめました。
・婚約指輪
38万円2000円
・結婚指輪
28万1000円
・結納式
20万6000円
・両家顔合わせ
6万7000円
・結婚式
327万1000円
・新婚旅行
43万4000円
これらを合計すると、結婚にかかる総費用は約446万円となります。ただし、同調査によると、7割以上が親・親族からの援助を受けており、援助額のうち168.6万円を挙式、披露宴、ウェディングパーティーに使っています。ほかにも、ご祝儀の平均が205.6万円なので、これらを差し引くと自己負担額は71.8万円になる計算です。
出産にかかる費用と補助制度
厚生労働省の「医療保険制度における妊産婦等の支援の現状について」によると、令和4年度の妊婦合計負担額は全国平均で48万2294円です。出産にかかる費用は、分娩や入院などの医療費が主な項目です。この金額には都道府県によって差があり、東京都では約60万円を超える場合もあります。
ですが、健康保険から「出産育児一時金」として1児につき50万円が支給されるため、自己負担額は大幅に軽減されます。また、自治体によっては追加の助成金や補助制度がある場合もあるため、居住地の制度を確認することが重要です。
貯金ゼロでも結婚・出産を実現するためのポイント
貯金がない状態でも、以下のような工夫や制度を活用することで、結婚や出産を現実的に進めることが可能です。
・費用を抑える工夫
結婚式を小規模にしたり、挙式を行わずに写真撮影のみで済ませる「フォトウェディング」を選択したりすることで、費用を大幅に削減できます。
・親族からの援助
結婚費用に対しては、多くのカップルが親や親族からの援助を受けています。事前に相談し、可能な範囲で支援をお願いすることも一つの方法です。
・補助制度の活用
出産に関しては、「出産育児一時金」や自治体の助成制度を活用することで、自己負担を軽減できます。また、医療費控除などの税制優遇も検討しましょう。
・計画的な貯蓄
結婚や出産を計画している場合、早めに貯蓄を始めることが重要です。毎月の収支を見直し、無理のない範囲で積み立てを行いましょう。
計画と工夫で夢を実現
結婚や出産は人生の大きな節目であり、費用面での不安はつきものです。
しかし、平均的な費用を把握し、必要な準備や制度の活用、費用を抑える工夫を行うことで、貯金がない状態でもこれらのライフイベントを実現することは可能です。大切なのは、現実的な計画を立て、パートナーと協力しながら一歩一歩進めていくことです。夢を諦めず、前向きに取り組んでいきましょう。
出典
株式会社リクルート いくら必要？プロポーズのタイミングで必要な貯蓄額と結婚にかかる費用
株式会社リクルート 「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」
厚生労働省 「医療保険制度における妊産婦等の支援の現状について」
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
