低気圧の日は体調が悪く、仕事を休むことがあります。有給を使い切ったら“欠勤扱い”になるのでしょうか？ 給料への影響を確認

低気圧の日になると、頭痛やだるさ、めまいなどで仕事に行くのがつらくなる人がいます。症状が重い日は無理をせず休むことも大切ですが、気になるのは「有給を使い切った後はどうなるのか」という点ではないでしょうか。
 
会社を休むときに年次有給休暇を使えば、原則として給料は支払われます。しかし、有給の残日数がなくなった後に休む場合は、欠勤扱いとなり、給料が減る可能性があります。この記事では、低気圧による体調不良で仕事を休む場合の扱いと、給料への影響、確認しておきたい制度について解説します。

有給を使い切った後に休むと欠勤扱いになることが多い

有給を使い切った後に体調不良で会社を休むと、多くの場合は「欠勤」として扱われます。欠勤とは、本来働く予定だった日に働かなかったことを指します。有給とは違い、休んだ日の給料が必ず支払われる制度ではありません。
 
たとえば、月給制で働いている人でも、欠勤した日数分の給料が差し引かれることがあります。これを欠勤控除といいます。欠勤控除の計算方法は会社によって異なり、1日分の賃金を引く場合もあれば、所定労働時間をもとに計算する場合もあります。
 
ただし、有給を使い切ったら必ずすぐに不利益な扱いを受ける、という意味ではありません。会社によっては、病気休暇や特別休暇、積立休暇などを設けていることがあります。これらの制度があれば、欠勤ではなく別の休暇として処理できる場合があります。
 
まずは、自分の会社の就業規則を確認しましょう。就業規則とは、勤務時間や休暇、給料の計算方法などを定めた会社のルールです。低気圧による体調不良が続く人は、有給を使い切る前に、人事や上司へ相談しておくと安心です。
 

欠勤扱いになると給料や手当に影響することがある

欠勤扱いになると、もっとも分かりやすい影響は給料の減額です。たとえば、1日欠勤した場合、その日分の賃金が差し引かれることがあります。月給制でも、会社のルールに欠勤控除が定められていれば、給料が満額支給されない可能性があります。
 
また、会社によっては皆勤手当や精勤手当に影響することもあります。皆勤手当とは、一定期間休まずに働いた人へ支給される手当です。欠勤があると、その月の手当が支給されない場合があります。金額は会社ごとに違いますが、毎月受け取っている人にとっては家計への影響が出ることもあります。
 
賞与、いわゆるボーナスの評価に関係する可能性もあります。欠勤日数が多いと、勤務状況の評価に影響する会社もあるためです。ただし、どの程度影響するかは会社の規定によって異なります。体調不良による欠勤がすぐに大きな評価低下につながるとは限りませんが、長引く場合は早めに相談することが大切です。
 
注意したいのは、無断で休まないことです。体調が悪く出勤できない日は、始業前など会社が定める時間までに連絡しましょう。連絡をしないまま休むと、欠勤そのものよりも「連絡がなかったこと」が問題視される場合があります。体調が悪いときほど、短い連絡でもよいので、会社に状況を伝えることが大切です。
 

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低気圧による体調不良が続くときは医師への相談も大切

低気圧の日だけ体調が悪いと思っていても、症状が頻繁に出る場合は、医療機関に相談することも考えましょう。頭痛、めまい、吐き気、強いだるさなどが続くと、仕事だけでなく日常生活にも影響します。自己判断で我慢を続けると、症状が悪化することもあります。
 
医師に相談すると、症状に合わせた治療や生活上の工夫を提案してもらえる場合があります。また、診断書を出してもらえることもあります。診断書があれば、会社へ体調不良の状況を説明しやすくなります。必ず希望どおりの対応になるとは限りませんが、勤務時間の調整や休職制度の利用を相談する材料になります。
 
業務外の病気やけがで長く働けない場合は、健康保険の傷病手当金を受け取れる可能性もあります。傷病手当金は、病気やけがで仕事を休み、給料が受け取れないときの生活を支える制度です。一般的には、連続して3日間休んだ後、4日目以降の働けない日に対して支給されます。
 
ただし、短時間の体調不良で1日だけ休む場合などは、傷病手当金の対象にならないことがあります。また、給与が支払われている期間は支給されない、または差額のみになる場合があります。利用できるかどうかは状況によって変わるため、加入している健康保険や会社の担当部署に確認しましょう。
 

まとめ

低気圧による体調不良で仕事を休むこと自体は、珍しいことではありません。しかし、有給を使い切った後に休むと、欠勤扱いとなり、給料が減る可能性があります。さらに、会社の規定によっては、手当や賞与の評価に影響することもあります。
 
大切なのは、有給がなくなってから慌てるのではなく、早めに会社の制度を確認することです。就業規則を見れば、欠勤控除の計算方法や病気休暇の有無が分かる場合があります。分かりにくいときは、人事や総務に確認しましょう。
 
また、体調不良が何度も続く場合は、医師へ相談することも大切です。診断書や通院記録があれば、会社へ事情を説明しやすくなります。無理に出勤して症状を悪化させるより、制度を正しく使いながら働き方を整えるほうが、長く安定して働きやすくなります。
 
低気圧による不調は、本人の気合だけで解決できるものではありません。休む必要がある日もあるため、自分を責めすぎず、会社のルールと公的制度を確認しながら、体調と仕事のバランスを取っていきましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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