転職すると「生涯年収が3000万円」下がると聞きました。今年新卒入社して、そろそろ辞めたいと思っていますが、考え直すべきでしょうか？早期離職が不利にならないか心配です。
さらに、「早期離職は生涯年収に響く」と聞くと、今のつらさを我慢すべきか迷ってしまうでしょう。そこで本記事では、早期離職が生涯年収に与える影響や、退職する前に考えておきたいことについて解説します。
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目次
新卒で早期離職すると生涯年収はどれくらい変わる？
早期離職が生涯年収に与える影響は、「入社して何ヶ月で退職したか」だけでは決まりません。退職後の無職期間の長さや、その後に就く職の雇用形態・賃金が大きく影響します。
独立行政法人労働政策研究・研修機構の「ユースフル労働統計2025 ―労働統計加工指標集―」によると、大学卒で正社員として60歳まで働いた場合、男性は2億6000万円、女性は約2億1000万円と推計されており、平均すると2億3500万円となります。
さらに、同じ企業で60歳まで正社員として働き続ける「同一企業型」では、男性は約2億9000万円、女性は約2億4000万円、平均すると2億6500万円とされており、転職を含む働き方より高くなる傾向があります。
この数字だけを見ると、「早く辞めると大きく損をする」と感じるかもしれません。ただし、これはあくまで平均的な目安で、実際には転職して年収が上がる人もいれば下がる人もいます。
つまり、早期離職そのものよりも、退職後どれだけ早く次の仕事に就けるか、次の会社で長く働けるか、転職先での賃金水準をどう確保するかが生涯年収に大きく関わります。
生涯年収が下がりやすい早期離職と、下がりにくい早期離職の違い
生涯年収が下がりやすいのは、退職理由を整理せず、「なんとなく」で退職し、その後も仕事とのミスマッチが続くケースです。理由の整理が不十分なまま短期離職を繰り返すと、その後の賃金や雇用の安定にマイナスの影響を及ぼす可能性があります。
また、短期間での離職を繰り返すと、企業から「またすぐ辞めるのでは」と懸念されやすくなります。その結果、求人の選択肢が狭まり、希望条件に合う転職も見つけにくくなるでしょう。
一方で、退職したい理由を具体的に整理し、次に求める条件が明確な人は影響を抑えやすく、早期離職が必ずしも不利にならない場合もあります。ここでの重要なのは、退職したタイミングではなく、退職後にどのような働き方を目指し、次の職場で何を重視するかを明確にしておくことです。
辞めたいと思ったとき、退職前に確認したいこと
毎日辞めたいと思うほどつらい場合は、まず心身の状態を確認しましょう。眠れない、食欲がない、出勤前に体調が悪くなるなどの症状が続く場合は、無理に我慢する必要はありません。信頼できる家族や友人、会社の人事部や産業医、医療機関などに早めに相談することが大切です。
ただし、退職を決める前に、当面の生活費や収入の見通しも確認しておきましょう。次の仕事が決まっていない状態で退職すると、収入が止まる可能性があります。家賃や食費、奨学金の返済、スマホ代など、毎月必要な支出を書き出してみると、どれくらい生活費が必要か分かるでしょう。
可能であれば、在職中に転職活動を始めるのがおすすめです。収入を保ちながら求人を比較できるため、焦って次の会社を選ぶリスクを減らせます。
また、在職中に転職活動を進めておくことで、退職理由を前向きに伝えやすくなります。面接時に、「今の会社が嫌だから辞めたい」ではなく、「次はこういう環境で働きたい」と説明できれば、採用担当者にも納得してもらいやすいでしょう。
どうしても今の職場にいるのが難しい場合は、退職を選んでも構いません。ただし、その場合も退職後に何をするかを決めておくと安心です。第二新卒向けの求人を探す、希望条件を整理する、求人サイトやエージェントに登録するなど、できる準備から始めましょう。
早期離職の影響を抑えるために、次の職場選びを慎重に進めよう
早期離職は、生涯年収に影響する可能性があります。特に、退職後の空白期間が長くなったり、短期離職を繰り返したりすると、収入が伸びにくくなる傾向があります。
一方で、早く見切りをつけて自分に合う職場へ移り、そこで経験を積めれば、長い目で見てよい選択になる場合もあります。つらさを我慢し続けるだけでは、状況がよくなるとはかぎりません。退職したい理由を整理し、生活費を確認したうえで、次の職場で何を重視するかを考えてみましょう。
新卒で毎日辞めたいと思う状況は、軽く見るべきではありません。焦って退職する必要はありませんが、何もせず耐え続けるだけでは状況が悪化する場合もあります。今の自分を守りながら、将来の収入と働き方の両方を考えて、納得できる選択をしていきましょう。
出典
独立行政法人労働政策研究・研修機構 ユースフル労働統計2025 ―労働統計加工指標集― 21 生涯賃金など生涯に関する指標
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
