手取り「25万円」の息子は、35歳になっても貯金が「50万円」ほど…。親としては自分の老後より本人の将来が心配ですが、同年代の人たちはどれくらい貯金してるんでしょうか？

配信日: 2026.06.23

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手取り「25万円」の息子は、35歳になっても貯金が「50万円」ほど…。親としては自分の老後より本人の将来が心配ですが、同年代の人たちはどれくらい貯金してるんでしょうか？

35歳の息子が毎月25万円程度の手取り収入を得ているにもかかわらず、貯蓄が50万円ほどしかないと聞けば、将来の生活設計を心配する親もいるかもしれません。

しかし、現在の貯蓄額だけで将来が決まるわけではありません。重要なのは、今の家計状況を把握し、無理のない範囲で改善を始めることです。

本記事では、35歳で貯金50万円という状況を同年代のデータと比較しながら、家計見直しのポイントや将来に向けた対策について解説していきます。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 35歳で貯金50万円は同年代と比べてどのくらいの水準？
2 手取り25万円でも貯金が増えない主な原因とは？
3 35歳からでも家計を見直せば将来に備えられる
4 まとめ

35歳で貯金50万円は同年代と比べてどのくらいの水準？

まずは客観的なデータから状況を確認してみましょう。

金融広報中央委員会「知るぽると」の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」によると、30歳代の金融資産保有額は平均594万円、中央値は100万円となっています。

中央値とは、金額の少ない順に並べた際にちょうど真ん中に位置する金額のことです。平均値は一部の高額資産保有者の影響を受けやすいため、一般的な実態を見る際は中央値も参考になります。

このデータと比較すると、貯金50万円は中央値の100万円を下回る水準です。ただし、極端に珍しい状況というわけではありません。30代は転職や引っ越し、資格取得、趣味への支出などが重なりやすく、思うように貯蓄が進まない人も少なくないでしょう。

また、現時点の貯金額だけで将来性を判断することはできません。今後の収入や支出の管理次第で、資産形成のスピードは大きく変わるためです。

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更新日:2025.01.07

手取り25万円でも貯金が増えない主な原因とは？

手取り25万円は、一般的には生活が成り立たないほど低い収入ではないでしょう。それでも貯金が増えない場合は、支出の構造に課題があるケースが考えられます。

例えば、家賃が収入に対して高すぎる場合です。一般的には家賃を手取りの3割以内に抑えると家計が安定しやすいとされています。手取り25万円なら、家賃の目安は7万～8万円程度です。

また、サブスクリプションサービスやスマートフォン料金、外食費などの固定的な支出が積み重なっていることもあります。一つひとつは少額でも、毎月続くことで年間数十万円の差になることがあります。

さらに、「余ったら貯金する」という考え方も貯蓄が増えにくい原因のひとつとなることが多いです。実際には収入から先に貯蓄分を確保し、残ったお金で生活するほうが資産形成は進みやすくなります。

なお、前述の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」では30歳代の金融資産保有世帯における年間手取り収入からの平均的な貯蓄割合は17％となっています。

仮に手取り25万円の場合、年間手取り収入を300万円程度とすると、17％は年間約51万円、月額では約4万円となります。もちろん全員がこの水準で貯蓄できるわけではありませんが、ひとつの目安として参考になるでしょう。

35歳からでも家計を見直せば将来に備えられる

35歳から貯蓄を始めても決して遅すぎるわけではありません。例えば、毎月3万円を積み立てるだけでも、1年間で36万円、10年間で360万円になります。さらに賞与の一部を貯蓄に回せば、資産形成のペースはさらに高まるでしょう。

まず取り組みたいのは家計簿アプリや銀行の明細などを活用し、お金の流れを見える化することです。何にどれだけ使っているかを把握できれば、削減できる支出も見つけやすくなります。

また、生活防衛資金として生活費の3～6ヶ月分程度を確保できた後は、NISAなどの制度を活用した長期の資産形成も選択肢になります。投資には価格変動のリスクがありますが、長期・積立・分散を基本にすることでリスクを抑えながら資産形成を目指せます。

親としては、頭ごなしに貯金不足を責めるのではなく、一緒に家計を確認したり将来の目標を話し合ったりするほうが効果的でしょう。

まとめ

「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」によれば、30歳代の金融資産保有額は平均594万円、中央値は100万円となっています。そのため、35歳で貯金50万円という状況は同年代の中央値と比較すると少なめです。

しかし、貯蓄額が少ないからといって将来が決まるわけではありません。

実際には、収入よりも支出管理や貯蓄習慣の有無が資産形成に大きく影響します。家計を見直し、毎月少しずつでも貯蓄を続けられれば、10年後には大きな差になります。

親として心配になる気持ちは自然なものですが、今の状況を悲観しすぎる必要はありません。大切なのは「これまでいくら貯められたか」ではなく、「これからどう行動するか」です。35歳からでも家計改善と資産形成を始めれば、将来への備えを十分に進めることは可能でしょう。

出典

金融広報中央委員会知るぽると家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降）各種分類別データ（令和5年）統計表の番号4 金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）、統計表の番号8 年間手取り収入(臨時収入を含む）からの貯蓄割合（金融資産保有世帯）

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー