社会人の娘が、毎朝スタバで「500円」のコーヒーを買ってから出勤しているそうです。本人は「仕事前の楽しみ」と言いますが、家で淹れればもっと安く済むはず…。年間ではいくら差が出るのでしょうか?

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社会人の娘が、毎朝スタバで「500円」のコーヒーを買ってから出勤しているそうです。本人は「仕事前の楽しみ」と言いますが、家で淹れればもっと安く済むはず…。年間ではいくら差が出るのでしょうか?
仕事前に500円のコーヒーを購入する習慣がある場合、その支出は年間ではまとまった金額になる可能性があります。一方で、自宅でコーヒーを淹れるなど代替手段を活用できれば、飲み物代の負担を抑えられる場合があります。節約して浮いたお金で、家族で旅行に行ったり、欲しかったものを買ったりできるかもしれません。
 
そこで今回は「本人の自由だけど、さすがに無駄遣いでは……」と心配な親御さんに向けて、毎朝のコーヒー代が家計に与える影響と、いまどきの社会人がカフェに求める金額以上のメリットを分かりやすく解説します。
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毎朝500円のコーヒー代は年間で12万円!? 「ラテマネー」が家計に与える影響

毎朝の出勤時に、お気に入りのカフェでコーヒーを1杯買ってから仕事に向かう――社会人になった娘さんがそのような習慣を楽しんでいる様子は微笑ましい反面、親としては「毎日の出費が積み重なると大変な額になるのでは」と心配になるものでしょう。
 
仮に、スターバックスなどのカフェで毎朝500円程度のコーヒーを注文するとします。1ヶ月(出勤日数を20日と仮定)で計算すると、500円×20日で1万円の支出です。これが1年間(240日出勤と仮定)続くと、総額は12万円に達します。
 
このように、無意識かつ習慣的に支払っている小さな支出のことを、「ラテマネー」と呼びます。
 
毎日500円という金額は、日々の生活の中では小さなものに思えるかもしれません。しかし、年間12万円というまとまった数字で見ると、旅行や大きなお買い物ができたりする水準であるため、家計全体のバランスを考える上では決して無視できないインパクトがあります。
 

自宅ドリップとの差はどれくらい?

では、もし毎朝のコーヒーをカフェで買うのではなく、自宅で淹れてマイボトルなどに入れて持参した場合、どれくらいの節約になるのでしょうか。
 
一般的な市販のレギュラーコーヒー(粉や豆)をスーパーなどで購入して自宅でドリップする場合、コーヒー豆の代金やペーパーフィルター代、水道光熱費を合わせても、1杯あたりのコストはおおむね30~50円程度に抑えることが可能とされています。
 
自宅に必要な道具がない場合は初期費用がかかりますが、それ以降は金額を抑えることができるでしょう。
 
この条件で同じように計算してみましょう。仮に1杯50円のコーヒーを自宅で淹れて毎日出勤した場合、1ヶ月(出勤日数20日)で1000円、1年間(出勤日数240日)で1万2000円となります。
 
カフェで購入し続けた場合の年間12万円と、自宅で淹れた場合の年間1万2000円を比較すると、その差額は年間で10万8000円にも上ります。毎日何気なく続けている習慣を「自宅で淹れる」という行動に変えるだけで、年間で10万円以上節約することができるという計算です。
 

単なる無駄遣いではない? 若い世代が「職場の外」でコーヒーを買う心理的メリット

ただし、家計への影響だけで娘さんの習慣の価値を判断することは難しいでしょう。支出には金額だけでは測れない側面もあるためです。
 
現代の働く若い世代にとって、出勤前にカフェに立ち寄るという行為には、金額以上の心理的・環境的な価値がある場合が多いからです。
 
例えば、次のような価値を感じているケースが考えられます。
 

(1)お気に入りの空間で過ごす、出勤前のホッとする時間
(2)仕事に向けて気持ちを切り替えるための、スイッチとしての儀式
(3)「今日も一日仕事を頑張ろう」と自分を鼓舞するためのモチベーション維持

 
これらは、自宅で慌ただしくコーヒーを飲んで出発するのとは異なる、メンタル面での良好な効果をもたらしていると考えられます。年間10万円以上の差額は大きいですが、それが毎日の仕事を元気に乗り切るための「心の安定剤」や「必要経費」になっているのであれば、一概に「無駄遣い」と切り捨てることはできないでしょう。
 

年間10万円の差を「自己投資」と捉えるか「節約対象」とするかは個人の価値観次第

今回の試算によれば、毎朝500円のコーヒーを自宅でのドリップに変えることで、年間で10万円程度の節約ができる可能性があります。家計の健全性を最優先にするのであれば、マイボトルを持参するなどの工夫をしたほうが賢い選択といえます。
 
しかし、毎日のスタバでのコーヒーが仕事を前向きに頑張るための原動力になっているのであれば、それは価値のある「自己投資」の一種とも捉えられます。
 
親としては、その習慣を一方的に否定するのではなく、年間でこれくらいの差額が出るという事実を客観的に共有した上で、その支出が本人にとってどのような価値を持っているのかを確認しながら、無理のないお金の使い方を一緒に考えていくことが大切ではないでしょうか。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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