夫が「老後の電気代対策になる」と太陽光発電を検討中。しかし定年を前に「150万円」の出費は正直厳しい…本当に元を取ることはできるのでしょうか？ 元を取るまでに何年かかりますか？
しかし、設置には100万～200万円程度の費用がかかることも多く、定年を目前に控えた家庭にとっては大きな出費です。「本当に元を取れるのか」「老後資金を使ってまで導入する価値があるのか」と悩む方もいるでしょう。
そこで今回は、太陽光発電を150万円で導入した場合を例に、元を取るまでのおおよその年数や、老後の家計への影響について分かりやすく解説します。
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太陽光発電は老後の電気代対策になる？
結論からいうと、太陽光発電は老後の電気代対策として一定の効果が期待できます。
経済産業省の資料によると、住宅用太陽光発電の導入費用は長期的には低下傾向にあります。一方で、電気料金は燃料価格の上昇などを背景に高い水準が続いています。
現在は、太陽光発電の売電価格よりも電力会社から購入する電気料金のほうが高い傾向にあります。そのため、発電した電気を自宅で活用することが、電気代の負担軽減につながる場合があります。
例えば、昼間に発電した電気をエアコンや冷蔵庫、洗濯機などで使用できれば、その分だけ購入する電力量を抑えることができます。また、定年後は在宅時間が長くなる家庭もあるため、発電した電気を自家消費しやすくなるケースもあるでしょう。
ただし、太陽光発電は設置した瞬間から利益が出るわけではありません。まずは初期費用を回収する必要があります。
150万円で設置した場合、元を取るまで何年かかる？
回収年数は設置条件や電気の使い方などによって変わりますが、一般的にはおおむね10年程度がひとつの目安とされています。
仮に150万円で太陽光発電を設置したとしましょう。年間の電気代削減額と売電収入の合計が12万円の場合、「150万円÷12万円＝約12.5年」となり、およそ12～13年で初期費用を回収できる計算です。
年間のメリットが10万円程度なら約15年、15万円程度なら約10年で回収できる可能性があります。
ただし、実際には次のような要素も考慮しなければなりません。
パワーコンディショナーと呼ばれる機器は10～15年程度で交換が必要になる場合があります。また、屋根の向きや日当たりによって発電量は大きく変わります。
そのため、「必ず10年程度で回収できる」というわけではなく、自宅の条件や生活スタイルによって結果は変わります。
定年前の導入で後悔しないために確認したいポイント
定年前に太陽光発電を導入する場合、特に重要なのは「あと何年その家に住む予定なのか」という視点です。
例えば、65歳で設置し、回収までに13年かかる場合、損益分岐点は78歳前後になります。
もちろん、その後も発電設備が稼働していれば節約効果は続きます。しかし、将来的に住み替えの予定がある場合などは、十分な回収ができない可能性もあります。
また、屋根の状態も重要です。築年数が古い住宅の場合、近い将来に屋根の修繕工事が必要になることがあります。太陽光パネルを設置した後に屋根工事を行うと、パネルの取り外しや再設置の費用が発生するため注意が必要です。
さらに、日中に家を空けることが多い家庭では、自家消費の割合が低くなりやすく、期待したほどの節約効果が得られないこともあります。
導入を検討する際は、複数の業者から見積もりを取り、発電シミュレーションを確認することが大切です。
まとめ
太陽光発電は、老後の電気代負担を軽くする有効な選択肢のひとつです。150万円程度の初期費用がかかったとしても、電気代の削減と売電収入によって10年程度で回収できる可能性があります。
ただし、回収期間は決して短くありません。そのため、「導入後に何年住み続ける予定なのか」「老後資金に無理はないか」「自宅の日当たりや屋根の状態は問題ないか」といった点を事前に確認することが重要です。
定年後も長く同じ家に住む予定があり、電気代の上昇リスクに備えたいと考えているなら、太陽光発電は十分検討する価値があります。まずは複数の業者で見積もり内容を比較し、自宅でどの程度の効果が期待できるのかを確認したうえで判断するとよいでしょう。
出典
経済産業省 令和8年度以降の調達価格等に関する意見（29～30ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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