iPhoneが月々「1円」と聞いて契約したのに、2年後に機種変更しようとしたら「2万円以上」かかると言われて困惑…。端末購入プログラムで注意したいポイントとは？
こうしたケースの多くは、端末購入プログラムの仕組みを十分に理解しないまま契約したことが原因です。プログラム自体は端末代の負担を抑えられる便利な制度ですが、利用条件を把握していないと、想定外の出費につながることもあります。
この記事では、2年後に追加費用が発生する理由や、契約前に確認しておきたいポイントを分かりやすく解説します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
月々「1円」でも2年後に2万円以上かかるのはなぜ？
スマートフォンの「月々1円」という表示は、端末本体が月1円で購入できるという意味ではありません。
多くは、端末を分割払いで購入し、一定期間利用した後に返却することを条件に、残りの支払いの一部が不要になる「端末購入プログラム」が適用されています。そのため、返却などの条件を満たせなければ追加費用が発生することがあります。
例えば、返却期限を過ぎた場合や、端末を返却せず使い続ける場合、画面割れなどで所定の状態で返却できない場合は、残りの端末代金や追加費用が必要になるケースがあります。
さらに近年は、大手携帯電話会社3社の端末購入プログラムで、返却時に最大2万2000円の特典利用料が必要となっています。そのため機種によっては「2年後に2万円以上かかる」と説明されるケースもあります。
ただし、この利用料は必ず発生するわけではありません。3社とも、自社で指定機種へ機種変更する場合は特典利用料を免除する仕組みを設けています。一方、他社へ乗り換える場合や指定機種以外を購入する場合などは免除されないことがあるため、契約時に条件を確認することが大切です。
端末購入プログラムで契約するときに確認したいポイント
端末購入プログラムを利用する際は、契約前に利用条件を確認しておきましょう。
まず重要なのは、返却期限です。期限を過ぎると、残っている端末代金の支払いが必要になることがあります。2年程度で買い替える予定があるなら、返却時期をあらかじめ把握しておくと安心です。
次に、返却時の端末の状態も確認しておきましょう。画面が大きく割れていたり、本体が著しく破損していたりすると、修理費用や追加負担が発生することがあります。ケースや保護フィルムを使用するなど、普段から丁寧に扱うことが大切です。
また前述の通り、対象機種では特典利用料が設定されている場合があります。大手3社では、自社の指定機種へ機種変更すると利用料が免除されますが、他社への乗り換えなどでは免除の対象外となることがあります。将来の買い替え方法も含めて検討すると、想定外の出費を防ぎやすくなるでしょう。
契約時には毎月の支払額だけではなく、返却しない場合や利用料が発生した場合を含めた支払い総額まで確認しておくことが重要です。
プログラムを利用したほうがお得なケース・向かないケース
端末購入プログラムは、2年程度で新しい機種へ買い替える人にはメリットがあります。返却によって端末代の負担を抑えられるほか、自社の指定機種へ機種変更する場合は特典利用料が免除されることもあり、総額を抑えられる可能性があります。
一方で、1台を長く使いたい人や、他社への乗り換えを考えている人には、必ずしも向いているとは限りません。返却しなければ残りの端末代金を支払う必要があり、乗り換え時には特典利用料が免除されないケースもあります。
購入方法を選ぶ際は、「月々いくらか」だけではなく、「何年使う予定か」「同じ会社で機種変更する予定か」といった点も踏まえて判断することが大切でしょう。
仕組みを理解して、自分に合った購入方法を選ぼう
端末購入プログラムは、利用条件を満たせば端末代を抑えられる便利な制度です。しかし、「月々1円」という金額だけを見て契約すると、返却条件や特典利用料を知らずに、2年後に予想外の費用が発生することがあります。
特に現在は、対象機種で返却時に最大2万2000円の特典利用料が必要なケースがあります。そのため、返却時の費用だけで判断するのではなく、自分がどのように機種変更する予定なのかも考えて制度を利用することが重要です。
契約前には、返却期限や端末の状態に関する条件、特典利用料の有無や免除条件、最終的な支払い総額まで確認しましょう。制度の仕組みを理解したうえで選べば、自分に合った方法で納得してスマートフォンを利用できます。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
