50代の“平均貯蓄額”は「1000万円」!? わが家はまだ「300万円」ですが、今から「毎月5万円×年5%」で運用すれば、老後破産は回避できますか?「10年・20年・30年後」の資産額を確認

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50代の“平均貯蓄額”は「1000万円」!? わが家はまだ「300万円」ですが、今から「毎月5万円×年5%」で運用すれば、老後破産は回避できますか?「10年・20年・30年後」の資産額を確認
50代に入り、周囲の平均貯蓄が1000万円と聞くと、わが家の300万円では老後が心もとないと不安になる人もいるのではないでしょうか。
 
ただ、平均額(1900万円以上)と比べると焦ってしまうかもしれませんが、より実態に近い中央値は約700万円です。依然として差はあるものの、教育費にめどがついた今から毎月5万円を年5%で運用できれば、老後破産の回避は十分に狙えます。
 
本記事では、50代の貯蓄の平均と中央値の違い、そして毎月5万円を年5%で積み立てた場合の試算について紹介します。
高柳政道

FP1級、CFP、DCプランナー2級

50代の貯蓄の平均とは?

「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」によると、50代・二人以上世帯の平均貯蓄額はおよそ1908万円です。一方、単身世帯の平均は約999万円で、世帯の構成によって目安となる金額は大きく変わってきます。
 
ただし、平均だけを見て自分の家計が人より劣っていると感じてしまう必要はないでしょう。同じ調査では、二人以上世帯の18.2%、単身世帯の35.2%が「金融資産非保有(貯金なし)」と回答しており、世帯ごとのばらつきはかなり大きい状況です。
 

貯蓄の平均だけでなく中央値を知ることも大切

自分の立ち位置を正しく把握したいなら、平均値よりも中央値に注目するのがおすすめです。同調査では、50代・二人以上世帯の貯蓄の中央値は約700万円で、平均の1908万円とではかなり大きな開きがあります。
 
中央値とは、全世帯を金額の順番に並べたとき、ちょうど真ん中にくる世帯の数値を表す指標です。例えば、100万円・200万円・300万円・400万円・3000万円の5世帯があると、平均は800万円ですが、中央値は300万円になります。
 
極端な数値に引っ張られやすい平均値とは異なり、中央値のほうが一般的な感覚に近い数字といえるでしょう。
 
50代で300万円の貯蓄額は、平均値(約1908万円)と比較すると大きく取り残されているように感じるかもしれません。しかし、より実態に近い中央値(約700万円)と比較すれば、そこまで絶望的な差ではないことが分かります。
 

教育費のめどが立ったあと毎月5万円を年5%で運用できるとどうなる?

教育費にめどがついた50代から、毎月5万円を年5%で運用できれば、老後破産の回避は十分に狙えると考えられます。金融庁のシミュレーターによる試算では、年5%で運用した場合、それぞれの期間で積み立てられる金額の目安は以下のとおりです。
 

10年後:元本600万円→約772万円(うち収益172万円)
20年後:元本1200万円→約2029万円(うち収益829万円)
30年後:元本1800万円→約4077万円(うち収益2277万円)

 
20年続ければ、いわゆる老後2000万円問題に届く水準まで資産を育てられる試算です。退職後も取り崩しながら運用を続ければ、50代から始めても実質の運用期間はしっかり確保できるでしょう。
 
新NISAのつみたて投資枠なら年間120万円まで投資でき、運用益が非課税となる点も大きな後押しになります。ただし、元本割れのリスクは避けられないため、退職金をまとめて一度に投じるような無理な運用は控えるのが賢明でしょう。
 

まとめ

50代・二人以上世帯の平均貯蓄は約1908万円ですが、実態に近い中央値は約700万円のため、貯蓄300万円の家庭はやはり貯蓄が少なめという判断になります。今からでも遅くないため、余剰資金は積極的に資産運用に回す意識をすると良いでしょう。
 
教育費にめどがついた今から毎月5万円を年5%で運用できれば、10年後の資産は約772万円、20年後には約2029万円が見込め、老後2000万円問題に届く水準まで近づけられます。運用益が非課税となる新NISAのつみたて投資枠を活用すれば、効率よく老後資金を準備できるでしょう。
 

出典

金融経済教育推進機構 家計の金融行動に関する世論調査2025年
 
執筆者 : 高柳政道
FP1級、CFP、DCプランナー2級

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