使っていない固定電話に毎月「2000円」…。解約したいけど、逆に通信費が高くなることがあるって本当？
しかし、固定電話の契約内容によっては、セット契約による割引などが適用され、通信費全体をおさえられている場合があります。そのため、固定電話の利用料金だけで判断せず、契約内容を確認したうえで解約を検討することが大切です。
本記事では、固定電話の費用の内訳や解約前に確認すべきポイントについて解説します。
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固定電話の費用の内訳は？
固定電話の利用料金は、基本料金だけで決まるわけではありません。通話料やオプションサービス料、専用機器の利用料金などが加算されることが一般的です。
例えば、NTT東日本の加入電話（住宅用・プッシュ回線）の月額回線使用料は1980～2090円です。また、オプションサービスでは、特殊詐欺対策サービスは福祉割引適用時に月額440円、キャッチホンは月額330円で利用できます。
オプションの利用状況によっては、毎月の請求額が2000円を超えるケースもあります。
固定電話を解約するか判断する前に、請求明細を確認し、基本料金のほかにどのような費用が含まれているのか把握することが大切です。
固定電話を解約する前にセット契約や割引の有無を確認しよう
固定電話サービスの中には、スマートフォンやホームルーターなどを同じ通信事業者で契約している場合に、月額料金の割引を受けられるものがあります。
例えば、ある携帯電話会社では、インターネット契約とスマートフォンでセット割の適用を受けている場合、固定電話サービスを含む指定オプションの契約が適用条件となっています。
固定電話サービスを含む指定オプションを解除して適用条件を満たさなくなると、スマートフォン回線の割引も終了します。対象プランによっては1回線当たり月額1100円の割引が適用されるため、電話サービスを解約した結果、世帯全体の通信費が上がる場合があります。
割引の適用条件は事業者によって異なるため、固定電話を解約する前に、現在適用されている割引への影響を確認しておくとよいでしょう。
固定電話をほとんど利用していなくても、セット契約による割引が適用されていれば、通信費全体がおさえられている場合も考えられます。
解約を検討する際は、固定電話の利用料金だけで判断せず、スマートフォンやインターネット回線を含めた契約内容や割引の適用条件を確認したうえで、通信費全体を比較することが大切です。
固定電話料金を安くする方法
固定電話料金を安くする方法はおもに次の2つが挙げられます。
・契約しているプランを見直す
・ひかり電話へ切り替える
1つずつ解説します。
契約しているプランを見直す
契約している料金プランが現在の利用状況に合っていない場合は、より負担の少ないプランへの変更をおすすめします。固定電話をほとんど利用していない場合や、利用していないオプションサービスがついている場合は、契約内容を確認してみるとよいでしょう。
また、紙の利用明細を有料で発行している場合は、オンライン明細へ切り替えることで手数料が不要になるケースもあります。家族構成や生活スタイルの変化に合わせて契約内容を定期的に見直すことで、無駄な支出の削減につながることがあるようです。
ひかり電話へ切り替える
アナログ回線やISDN回線を利用している場合は、ひかり電話への切り替えを検討する方法もあります。契約内容によっては、基本料金や通話料金をおさえられるでしょう。
ひかり電話は、インターネット回線を利用して通話するサービスです。利用する通信事業者やプランによって料金やサービス内容は異なりますが、通話料金が割安に設定されていたり、インターネット回線とのセット契約で割引が適用されたりする場合があります。
例えば、「ひかり電話」の基本プランは月額550円で、固定電話宛ての通話料は3分8.8円に設定されています。
NTT東日本の加入電話（住宅用・プッシュ回線）の月額回線使用料は1980～2090円であることから、すでに対象の光回線を契約している場合などは、ひかり電話へ切り替えることで、電話サービス部分の料金をおさえられる可能性があります。
ただし、新たに光回線を契約する場合は、光回線の料金を含む通信費全体で比較する必要があります。
契約内容によって、解約しないほうが通信費をおさえられる可能性がある
固定電話の契約内容によっては、セット契約による割引が適用されている場合があります。そのため、解約してしまうと、通信費が上がる場合もあるようです。
固定電話の解約を検討する際は、請求明細で料金の内訳を把握し、契約内容や割引の適用条件も確認したうえで、解約するか判断するとよいでしょう。
出典
NTT東日本株式会社 NTT EAST 毎月の基本料金 回線使用料（基本料）
NTT東日本株式会社 NTT EAST ひかり電話オプションサービス一覧
NTT東日本株式会社 NTT EAST ひかり電話（光IP電話）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
