子どもが中学生や高校生になると、授業料だけでなく、塾代や部活動費、受験費用なども増えていきます。住宅ローンや日々の生活費も支払っていると、収入が大きく減っていなくても家計が赤字になることがあります。
貯金を取り崩す生活が続けば、同年代の家庭がどのくらい貯めているのか気になるでしょう。ただし、平均貯蓄額だけを見て家計の良しあしを判断するのは適切ではありません。そこで本記事では、貯蓄額の見方と赤字を改善するための考え方を確認していきます。
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目次
40代・二人以上世帯の貯蓄額はどれくらい？
金融経済教育推進機構（J-FLEC）の「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」によると、40代の二人以上世帯が保有する金融資産は、平均1486万円、中央値500万円です。金融資産には預貯金だけでなく、株式や投資信託、積立型保険なども含まれます。
この結果を見ると、平均額と中央値に約1000万円もの差があります。平均額は、金融資産を多く保有する一部の世帯によって押し上げられやすい数値です。
一方、中央値は、金融資産の少ない世帯から多い世帯まで順番に並べたとき、中央に位置する世帯の金額を指します。そのため、一般的な家庭の状況を把握するには、平均額より中央値のほうが実態に近い目安といえるでしょう。
ただし、自分の金融資産が500万円を下回っているからといって、直ちに「貯蓄が少なすぎる」と判断する必要はありません。必要な貯蓄額は、子どもの人数や進学先、住宅ローン残高、今後の収入見込みなどによって異なります。そのため、平均額や中央値は、あくまで同年代の傾向を知るための参考として捉えることが大切です。
また、総務省の「家計調査報告（貯蓄・負債編） 2025年(令和7年)平均結果の概要 （二人以上の世帯）」では、世帯主が50歳未満の各年代で、平均負債額が平均貯蓄額を上回っています。
住宅を購入した世帯は、一定の貯蓄があっても住宅ローンを差し引くと、資産全体がマイナスになる場合があります。そのため、貯蓄額だけでなく、住宅ローンを含めた家計全体の収支や資産状況を確認することが重要です。
中学生・高校生がいる40代は教育費と住宅ローンが重なりやすい
40代は、教育費と住宅費の負担が同時に大きくなりやすい年代です。文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によると、子ども1人当たりの年間学習費は、公立中学校で約54万円、公立高校で約60万円です。
私立の場合は、私立中学校が約156万円、私立高校が約118万円となっています。学習費には学校教育費のほか、給食費や塾、習い事などの学校外活動費も含まれます。
例えば、公立中学校と公立高校に通う子どもが1人ずついる家庭では、教育費は単純計算で年間約114万円、月平均では約9万5000円にのぼります。また、受験学年になると、夏期講習や模試、受験料などが加わるため、家計への負担はより大きくなります。
このように、毎月の赤字が教育費の増加による一時的なものであれば、進学時期を過ぎたあとに支出が落ち着く可能性があります。
ただし、貯金の取り崩し状態が長期間続くと、大学進学費用や老後資金まで不足しかねません。そのため、まずは毎月いくら赤字になっているのかを確認し、その状態がいつまで続く見込みなのかを把握することが大切です。
毎月の赤字を改善するにはどうしたらいい？
家計を改善するときは、食費などを細かく削る前に、まずは毎月継続して支払う固定費を確認しましょう。通信費や保険料、動画配信サービス、車の維持費などは、一度見直せば効果が続くため、家計改善に取り組みやすい項目です。
特に、家計に占める割合が大きい住宅ローンは、金利や返済期間、毎月の返済額を確認することが大切です。
借り換えや返済条件の変更によって負担が軽くなる場合もありますが、手数料がかかるため、目先の返済額だけでなく、総支払額で比較しなければなりません。返済が難しくなってからでは選べる方法が限られることもあるため、早めに借入先の金融機関へ相談しましょう。
固定費を確認したあとは、教育費の内容も整理します。ただし、教育費をすべて一律に削るのではなく、子どもの希望や必要性を考えて優先順位を決めることが重要です。
例えば、複数の塾や教材を利用している場合は、学習内容や目的が重複していないか確認するとよいでしょう。また、高校や大学の授業料については、就学支援金や奨学金などを利用できる可能性もあります。
こうした見直しを進めるには、家計の状況を大まかに把握する必要があります。ただし、家計簿は細かくつける必要はありません。「生活費」「住宅費」「教育費」「その他」の4つ程度に分け、毎月いくら不足しているかを確認するだけでも、見直すべき項目が分かりやすくなります。
毎月の赤字が続くときは、貯蓄額だけでなく家計全体を見直そう
調査によると、世帯主が40代の二人以上世帯の金融資産は平均1486万円ですが、中央値は500万円です。平均額だけを見て、自分の貯蓄が少ないのではないかと必要以上に不安になる必要はありません。
家計を立て直すうえで大切なのは、現在の貯蓄額を他人と比べることではなく、毎月の赤字額と今後必要になる教育費を把握することです。
まずは固定費を見直し、教育費の予定を年単位で整理しましょう。赤字を一度に解消できなくても、毎月の取り崩し額を少しずつ減らせれば、大学進学や老後に向けた資金を残しやすくなります。平均額だけにとらわれず、自分の家庭に合った方法で、できるところから家計を見直していきましょう。
出典
金融経済教育推進機構（J-FLEC） 家計の金融行動に関する世論調査 2025年
総務省統計局 家計調査報告（貯蓄・負債編） 2025年（令和7年）平均結果の概要 （二人以上の世帯）
文部科学省 令和5年度子供の学習費調査 調査結果の概要
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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