家計が毎月赤字なのに、妻が「美容代3万円は必要な自己投資！」と譲りません。これって女性にとっては妥当な金額なのでしょうか？
そのため、家計が赤字だからといって簡単に削れるとは限らず、夫婦の価値観がぶつかりやすい項目でもあります。特に、妻が美容代を「必要な自己投資」と考えている場合、金額だけを見て高いか安いかを判断するのは難しいでしょう。
本記事では、月3万円の美容代が妥当かどうかを考える基準や自己投資として認められるケース、夫婦で家計を見直す際のポイントについて解説します。
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月3万円の美容代は高いのか？
月3万円の美容代は、年間にすると36万円です。美容院や基礎化粧品、メイク用品、ネイル、まつげケアなどをすべて含めれば、月3万円に達する人もいるでしょう。
株式会社リクルート（東京都千代田区）が運営する「ホットペッパービューティーアカデミー」が実施した、「美容センサス2025年上期」（調査期間：2025年1月27日～2月12日）によると、女性が美容室で支払う金額は1回平均7668円、年間利用回数は平均4.30回でした。単純計算すると、1ヶ月あたりの美容室代は約2700円です。
また、「美容センサス2025年下期」（調査期間：2025年8月4日～18日）では、女性が基礎化粧品やメイクアイテムなどの美容に使う金額は、1ヶ月あたり平均5813円でした。内訳は、基礎化粧品が平均3360円、メイクアイテムが平均2255円です。
ただし、上期と下期では調査対象となる費用が異なり、ネイルやまつげケアなどもすべて含まれているわけではありません。そのため、各金額を単純に合計して美容代全体の平均と考えることはできませんが、月3万円の内訳を確認する際の参考にはなるでしょう。
美容代の妥当性は、性別や平均額だけでなく、家計とのバランスを踏まえて判断することが大切です。
例えば、毎月5万円を貯蓄している家庭と、生活費が不足して借り入れをしている家庭では、同じ3万円でも家計への影響は大きく異なります。家計が毎月赤字になっている場合は、美容代だけを問題にするのではなく、夫婦双方の支出を含めて見直す必要があるでしょう。
美容代を「必要な自己投資」と考えられるケース
美容代が、仕事や健康、精神面によい影響を与える場合は、一定の自己投資と考えられます。接客業や営業職などでは、清潔感を保つことが仕事上の必要性につながるケースもあります。また、肌の治療や白髪のケアなど、本人にとって切実な目的が含まれているかもしれません。
ただし、自己投資と呼べば、いくら使ってもよいわけではありません。投資とは、本来、将来の利益や効果を期待してお金を使うことです。目的を説明できず、予算も決めずに支出を続けている場合は、自己投資というより個人的な楽しみとして整理したほうがよいでしょう。
美容代3万円が妥当かどうかを判断するには、最初にその内訳を確認する必要があります。例えば、美容院1万円、化粧品8000円、ネイル7000円、まつげケア5000円であれば、それぞれの利用頻度や代替方法を検討できます。
そのうえで、すべてを一律に減らすのではなく、仕事や身だしなみに必要な項目を優先して残し、調整しやすい支出から見直すとよいでしょう。
妻の美容代を一方的に削らず家計を改善する方法
話し合う際は、「女性の美容に3万円は高すぎる」と責めるのではなく、「毎月いくら不足しているか」を夫婦で共有しましょう。
家計を改善するには、毎月の収入と支出を整理し、何にいくら使っているのかを夫婦で共有することが大切です。また、どちらか一方の支出だけを問題にするのではなく、家庭全体の課題として話し合う姿勢も欠かせません。
例えば、毎月2万円の赤字の場合、美容代だけに原因を求めず、夫の趣味や外食、通信費、保険料なども同じ基準で見直します。そのうえで、夫婦それぞれが自由に使える金額を決め、その範囲内では使い道に干渉しない方法が考えられます。
美容代3万円をすぐに1万円へ減らすのが難しい場合は、まず2万円にして3ヶ月試す方法もあります。美容院へ行く間隔を少し延ばす、トリートメントやヘッドスパなどの追加メニューを毎回は利用しない、化粧品を使い切ってから購入するなど、満足度を大きく下げずに調整できる部分から始めると続けやすくなります。
美容代の妥当性は夫婦共通の予算から判断しよう
月3万円の美容代は、女性なら誰にでも妥当な金額とはいえません。ただし、金額だけを見て浪費と決めつけるのも適切ではないでしょう。
美容代を無理なく抑えるためには、仕事上の必要性や本人の悩み、具体的な内訳を確認したうえで、見直せる項目を夫婦で話し合うことが大切です。
特に家計が赤字の場合は、美容代を含むすべての支出を見直し、先に赤字を解消できる予算を作ることが大切です。
その予算のなかで夫婦それぞれが自由に使える金額を決めれば、美容を楽しみながら家計を立て直しやすくなります。相手の価値観を否定するのではなく、家庭の目標と数字を基準に話し合いましょう。
出典
株式会社リクルート ホットペッパービューティーアカデミー 美容センサス2025年上期 美容室編 資料編
株式会社リクルート ホットペッパービューティーアカデミー 美容センサス2025年下期 美容意識・購買行動編 資料編
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
