コツコツ“積み立て投資”して45歳で「貯蓄1000万円」達成！ 友人には「平均より少ないけどね」と言われましたが、40代で“半分以上の世帯”が貯蓄1000万円以上ということですか？ データを確認
本記事では、金融経済教育推進機構（J-FLEC）の調査を基に、45歳で貯蓄1000万円がどの程度の水準なのかを解説します。なお、この数値は、世帯主が40代の二人以上世帯について、金融資産を保有していない世帯も含めて集計したものです。ここでいう金融資産には、預貯金のほか、株式や投資信託、生命保険などが含まれます。
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目次
40代の平均金融資産
金融経済教育推進機構（J-FLEC）の「家計の金融行動に関する世論調査2025年」によると、二人以上世帯における40代の金融資産保有額は、平均1486万円です。この数字だけを見ると、金融資産の総額が1000万円なら、平均より約486万円少ないことになります。
そのため、「1000万円では平均以下」と言った友人の発言は間違いではありません。ただし、ここで注意したいのが、「平均1486万円＝40代の多くが1500万円近く持っている」という意味ではないことです。
中央値は500万円！ 平均との差はなぜ大きい？
同じ調査で、40代・二人以上世帯の金融資産の中央値は500万円です。中央値とは、金融資産額の少ない世帯から多い世帯まで順番に並べた際、ちょうど真ん中に位置する世帯の金額です。
平均1486万円に対して中央値500万円と、約1000万円もの差があります。これは、一部の世帯が多額の金融資産を保有しているためです。例えば、9世帯が500万円ずつ持っていて、1世帯だけが1億円を持っていれば、平均額は大幅に上昇します。
そのため、一般的な世帯の実感を知りたい場合は、平均だけでなく中央値も確認することが重要です。
1000万円以上保有する世帯はどのくらい？
それでは、40代で金融資産1000万円以上を持っている世帯はどれくらいいるのでしょうか。同調査では、世帯主が40代の二人以上世帯のうち、金融資産1000万円以上を保有している割合は37.5％です。
つまり、1000万円以上ある世帯は4割弱ということになります。一方、1000万円未満の世帯は60.5％で、半数を超えています。
今回の1000万円を世帯全体の金融資産とすると、「平均1486万円より少ない」という見方はできますが、40代の二人以上世帯の半数以上が1000万円以上を保有しているわけではありません。むしろ、中央値の500万円を上回っているため、比較的金融資産を多く保有している側と考えられるでしょう。
「貯蓄1000万円」でも家庭によって状況は大きく違う
同じ1000万円でも、家計の余裕は家庭によって異なります。例えば、住宅ローンが3000万円残っている家庭と、住宅ローンを完済している家庭では状況が違います。
また、子どもがこれから大学進学を迎える家庭では、数百万円単位の教育費が必要になるかもしれません。一方、子どもが独立していれば、1000万円の多くを老後資金として残せることもあります。
貯蓄額だけを見るのではなく、住宅ローン残高や教育費、退職金の見込みなども合わせて考えることが大切です。
これから資産をどう増やせばよい？
45歳なら、一般的な定年までまだ15年以上あります。現在1000万円の資産があるなら、状況にもよりますが、高いリターンを求めてリスクを取り過ぎる必要はありません。
まず、病気や失業などに備える生活防衛資金は預貯金で確保し、そのうえで老後まで使わない余裕資金をNISAなどで積み立てる方法が考えられます。また、教育費や住宅修繕費など、数年以内に使う可能性があるお金まで株式投資へ回すのは慎重に判断したほうがよいでしょう。
資産形成では、「友人より多くする」ことではなく、自分の将来に必要な金額を準備できるかが重要です。
まとめ
世帯主が45歳で、世帯の金融資産が1000万円の場合、平均額こそ下回りますが、40代の二人以上世帯の半数以上が1000万円以上を保有しているわけではありません。友人の貯蓄額や平均額だけを見て焦るよりも、住宅ローンや教育費、老後資金など、自分の家庭で今後必要になる金額を整理することが大切です。
1000万円を1つの通過点として、無理のない積立を続けていくことが、将来の安心につながるでしょう。
出典
金融経済教育推進機構（J-FLEC） 家計の金融行動に関する世論調査2025年
執筆者 : 三浦大幸
2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など
