スーパーで「9月から値上げ」の商品が目立ちます。食品4923品目が値上げされるそうですが、月4万円の食費はどのくらい増えるのでしょうか？
値上げ品すべてを同じ割合で買うわけではなく、生鮮食品や外食など調査対象外の支出も含まれるからです。目安を出すには、家計のうち値上げ対象商品が占める割合を分けて考える必要があります。
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4923品目の値上げでも食費全体が11％増えるとは限らない
帝国データバンクによると、2026年9月の飲食料品値上げは4923品目で、値上げ1回当たりの平均値上げ率は11％です※1。内訳は調味料1959品目、加工食品1848品目、酒類・飲料466品目、乳製品278品目、菓子272品目、パン100品目となっています。
この11％は、値上げされる商品の改定率を平均した数字です。家計の食費全体の上昇率ではありません。米、野菜、肉、外食などを含む月4万円すべてに11％を掛けると4400円ですが、これは「すべての支出が一律11％上がる」といった場合です。
値上げ対象が食費の半分なら月2200円が一つの目安
たとえば月4万円のうち、調味料、冷凍食品、飲料など今回の値上げ対象商品に使う金額が2万円だったとします。その部分が平均11％上がり、購入量を変えなければ、増加額は月2200円です。年間では2万6400円になります。
対象商品の購入額が1万円なら月1100円、3万円なら月3300円という計算です。ただし、実際の値上げ率は商品ごとに違い、特売や店ごとの価格設定もあります。この計算は予算を考えるための目安として使いましょう。
買う量を減らす前に支出の大きい品目を確認する
値上げ品目数が多いからといって、すべてを一律に節約する必要はありません。まず1ヶ月分のレシートを、調味料、加工食品、飲料、乳製品、菓子、パンなどに分け、購入額が大きい分野を確認します。
よく買う商品の通常価格を記録し、代替ブランド、容量当たりの価格、まとめ買い後に使い切れるかを比較すると効果的です。安売りを理由に不要な商品まで買えば、値上げ対策になりません。購入頻度の高い数品から見直すほうが続けやすいでしょう。
食費予算は値上げ対象とそれ以外を分けて考える
家計簿では、食費を一つの金額だけで管理するより、主食、生鮮食品、加工食品、飲料、菓子、外食などに分けると影響が見えやすくなります。
今回多い調味料や加工食品の購入額が大きい家庭ほど影響を受けやすい一方、自炊中心でも生鮮食品の割合が高ければ、4923品目という数字から想像するほど増えない可能性があります。
予算を増やす場合も、最初から4400円を上乗せするのではなく、まず2000円程度の予備費を設け、1か月の実績を見て調整する方法があります。買う量や栄養を極端に減らさず、献立の変更や代替品で吸収できる部分を探しましょう。
まとめ
9月に4923品目が値上げされても、月4万円の食費が必ず4400円増えるわけではありません。仮に値上げ対象商品の購入額が月2万円で、平均11％上がるなら、増加額は約2200円です。
まずレシートから対象商品の購入額を把握し、自分の家庭に合う増加幅を計算してみましょう。翌月の実績と比べ、予備費が余れば戻し、不足すれば買い方を調整するとよいでしょう。
出典
※1 帝国データバンク「食品主要195社」価格改定動向調査―2026年9月
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
