本記事では、年収800万円の人が受給できる年金はいくらくらいなのか、また、年収800万円の人におすすめの資産運用方法などを紹介します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
聞くのは耳ではなく心です。
あなたの潜在意識を読み取り、問題解決へと導きます。
https://marron-financial.com
老後にもらえる年金の種類
老後にもらえる年金は「3階建て構造」と言われています。1階部分が「国民年金」、2階部分が「厚生年金」、そして3階部分が「私的年金」です。
「厚生年金」は、第2号被保険者である会社員もしくは公務員が加入できる年金です。主に自営業者である第1号被保険者や、専業主婦などの第3号被保険者は、「私的年金」がなければ「国民年金」のみの受給です。
公的年金である「国民年金」および「厚生年金」だけで老後資金を賄えなければ、私的年金や貯蓄などをして老後資金を貯める必要があるでしょう。
公式サイトで申し込み
【PR】みずほ銀行カードローン
おすすめポイント
・＜金利年2.0%～14.0%＞
・ご利用限度額は10万円から最大800万円
・さらに入会金・年会費は無料！24時間、WEB申込受付中！
| 融資上限額 | 金利 | 審査時間 |
|---|---|---|
| 最大800万円 | 年2.0％～14.0％※1 | 最短当日 |
| 融資まで | 来店 | 収入証明書 |
| 最短当日 | - | –※2 |
年収800万円の人がもらえる年金はどれくらい？
年収800万円の人がもらえる公的年金は、いくらくらいでしょうか。三井住友銀行の「年金試算シミュレーション」を使って、年金支給額を試算してみましょう。
・就業開始の年齢：22歳
・就業終了の年齢：60歳
・現在の年収：800万円
シミュレーションした結果、国民年金が6.4万円、厚生年金が12.7万円となり、月に受給される年金額は19.1万円になります。貯蓄も何もしないまま老後を迎えた場合、この金額で毎月暮らしていくのは難しいと感じるのではないでしょうか。
世帯年収800万円の場合
次に、夫の年収が670万円、妻の年収が130万円の場合の、世帯年収800万円の年金受給額についてみていきましょう。
・夫（40歳）の年収：670万円
・妻（40歳）の年収：130万円
・就業開始の年齢：22歳
・就業終了の年齢：60歳
夫と妻の国民年金がそれぞれ6.4万円、厚生年金は夫が11.2万円、妻が2.2万円になり、合計で月26.2万円の試算になります。
世帯年収800万円は年収800万円よりももらえる年金額は高いものの、夫婦で月29.1万円は厳しい金額です。
年収800万円におすすめの資産運用
年収・世帯年収のどちらで見ても、公的年金のみでは老後の生活は厳しいことが分かります。そこで、年収800万円の人におすすめの資産運用を紹介します。iDeCoやつみたてNISAについて、聞いたことがある人は多いのではないでしょうか。それぞれの特徴やメリットなどをみていきましょう。
iDeCo
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、任意で加入できる私的年金制度です。自分で運用商品を選び、掛け金を拠出する制度であり、拠出・運用・受給の際に税制上の優遇措置が受けられます。
基本的に20歳以上60歳未満のすべての方が加入できる制度なので、老後資金をしっかりと貯めたい人におすすめです。ただし、給付金は原則として60歳まで受け取れない点には気を付けてください。
つみたてNISA
つみたてNISAは、一定の投資信託で得た分配金や譲渡益が非課税になる制度です。毎年40万円を上限として、非課税期間は最長で20年間、投資可能期間は2018年から2037年となっています。
国の基準を満たした長期運用向けの投資信託のみに商品を絞っているため、投資初心者の人にとっても安心して利用できます。最長20年間と期間が長いので、老後資金を貯めるのに向いている投資だと言えるでしょう。
年収800万円は公的年金だけだと老後が不安
年収800万円の場合、老後に受給できる公的年金は、シミュレーションの結果、月19.1万円でした。世帯年収でみても、月の受給額が26.2万円であるため、公的年金だけでは老後の生活は不安だと言えます。
年金制度には公的年金以外にも私的年金があり、iDeCoを活用した資産運用はおすすめです。また、私的年金以外にもつみたてNISAなどの資産運用をして、老後資金を貯めるのもよいでしょう。自分に合った方法で、しっかりと老後資金を貯めましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
監修：新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
