本記事では、平均年収400万円だと、老後資金はいくら不足するのか、老後に必要な貯金額などを詳しく解説します。もし、まだ老後資金の貯蓄を始めていない人は、この記事を参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
新東綜合開発株式会社代表取締役 1級ファイナンシャル・プランニング技能士 ＣＦＰ(R)（日本ＦＰ協会認定） 宅地建物取引士 公認不動産コンサルティングマスター 上級心理カウンセラー
私がＦＰ相談を行うとき、一番優先していることは「あなたが前向きになれるかどうか」です。セミナーを行うときに、大事にしていることは「楽しいかどうか」です。
ファイナンシャル・プランニングは、数字遊びであってはなりません。そこに「幸せ」や「前向きな気持ち」があって初めて価値があるものです。私は、そういった気持ちを何よりも大切に思っています。
老後のための貯金はいくら必要？
老後資金は貯めておいたほうがよいことは知っていても、目安がわからなければ準備をしにくいものです。一般的に、老後のための貯金は「3000万円」程度だと言われることもありますが、この金額は60歳で定年を迎えることを想定しています。
現在、定年が原則として65歳まで引き上げられていることなどを考えると、3000万円より少なくても問題ないかもしれません。将来もらえる年金額や現在の給与額、年収や貯金額によっても変わってくるため、今のうちに持っている資産をきちんと把握しましょう。
高齢世帯の1ヶ月の支出額
政府統計ポータルサイトの2021年9月度「家計調査（二人以上の世帯）」より、世帯主が65～69歳の高齢世帯の1ヶ月の支出額を見てみましょう。以下は主な支出を抜粋したものです。
| 用途分類 | 金額 |
|---|---|
| 食費 | 7万2969円 |
| 水道光熱費 | 2万532円 |
| 保健医療費 | 1万5952円 |
| 交通・通信費 | 3万2726円 |
| その他支出 | 10万3547円 |
| 消費支出（合計） | 24万5726円 |
65～69歳の1世帯あたり1ヶ月の支出を見たところ、食費や水道光熱費などを含めたすべての消費支出合計額が24万5726円であることがわかりました。なかでも、食費は1ヶ月あたり7万2969円かかっています。
公式サイトで申し込み
【PR】みずほ銀行カードローン
おすすめポイント
・＜金利年2.0%～14.0%＞
・ご利用限度額は10万円から最大800万円
・さらに入会金・年会費は無料！24時間、WEB申込受付中！
| 融資上限額 | 金利 | 審査時間 |
|---|---|---|
| 最大800万円 | 年2.0％～14.0％※1 | 最短当日 |
| 融資まで | 来店 | 収入証明書 |
| 最短当日 | - | –※2 |
年収400万円だと老後資金はいくら必要？
三井住友銀行の年金試算シミュレーションによると、現在20歳の男性が20歳から60歳までの40年間を年収400万円で勤めた場合、将来受け取れる年金額は厚生年金が13万4000円、国民年金が6万4000円です。
例えば、働いていたときは年収400万円だったものが、60歳で退職したあと65歳から受け取れる年金額は月額19万8000円。1年に計算し直すと237万6000円なので、これまでとは額面で162万4000円足りない生活を送ることになるでしょう。
一般的に、同じ会社で長く働き続ければ年収も上がることが予想されますが、仮に現状のままであれば、早い段階から老後資金を貯める必要があります。
年金の仕組みを理解しよう
老後資金の中心となる公的年金は、国民年金と厚生年金の2階建て構造になっています。
国民年金は、20歳以上60歳未満の、日本国内に住んでいるすべての人に加入が義務付けられている公的年金です。会社などに勤めていて、厚生年金保険や共済組合に加入している人は、国民年金保険料を自分で納めることはありません。
厚生年金は、会社員や公務員が加入する公的年金です。パートやアルバイトの人でも、条件を満たせば厚生年金保険に加入します。厚生年金保険料は、32等級に分けられた標準報酬月額と標準賞与額により保険料が決まります。
老後資金はいつから準備すべきか
老後をゆとりある生活にするには、生活資金以外にも、病気やケガをしたときのための医療費や介護費用なども準備しておく必要があります。老後資金を準備するためにも、まずは公的年金制度について正しい知識を身に付けましょう。
また、現状の自分の収入と貯金額、毎月の支出額を洗い出して、いくら不足しそうかを知ることも大切です。具体的な金額が見えてくれば、その不足した金額をどうやって補うべきか見えてくるでしょう。
老後資金に不安を感じる人は、iDeCo（個人型確定拠出年金）などの私的年金を活用して、3階建て構造にしておきましょう。iDeCoは、原則60歳までお金が引き出せないため、しっかりと老後に向けての目標が立てられます。
老後資金は自分の老後を現実的に見直すことが大切
現在20歳・年収400万円の男性が20歳から60歳まで働き続けたとすると、将来受け取れる年金は月額19万8000円です。もし老後資金の準備をしないまま、年金のみで暮らすとしたら、この金額では心もとないでしょう。
老後資金は、自分の今の年収や資産、1ヶ月の支出額などをしっかりと洗い出して、現実的に考えることが大切です。老後の暮らしにゆとりをもつためにも、しっかりと老後資金の準備をしましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
監修：中村将士
新東綜合開発株式会社代表取締役 1級ファイナンシャル・プランニング技能士 ＣＦＰ(R)（日本ＦＰ協会認定） 宅地建物取引士 公認不動産コンサルティングマスター 上級心理カウンセラー
