年収800万の人は手取り額の約14%を貯蓄に回している? 平均貯蓄額はどれくらい?

配信日: 2021.12.16

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年収800万の人は手取り額の約14%を貯蓄に回している? 平均貯蓄額はどれくらい?
人には聞きづらい貯蓄の問題。遠慮して周りに相談できない人が多いのではないでしょうか。同じ年収の人はどれくらい貯蓄しているのか気になる方も多いと思います。
 
今回は年収800万円の人の平均貯蓄額から、毎月いくら貯蓄に回すべきなのかを見ていきます。
FINANCIAL FIELD編集部

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中村将士

監修:中村将士(なかむら まさし)

新東綜合開発株式会社代表取締役 1級ファイナンシャル・プランニング技能士 CFP(R)(日本FP協会認定) 宅地建物取引士 公認不動産コンサルティングマスター 上級心理カウンセラー

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年収800万の平均貯蓄額は?

総務省の「家計調査 貯蓄・負債編」の「年間収入階級別、2021年4~6月期貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高」によると、年収800~900万円(平均収入843万円、2人以上の世帯)の場合の平均貯蓄額は2062万円です。
 
また、平均年収を少し下げた年収750~800万円(平均収入772万円、2人以上の世帯)の場合の平均貯蓄額は1614万円です。年収800万円の平均貯蓄額は2000万円を超えていますが、毎月どれくらいの貯金をしているのでしょうか。
 

手取り額の約14%を貯金に回している

金融広報中央委員会が実施した「家計の金融行動に関する世論調査「二人以上世帯調査]」によると、全国平均では手取り年間収入の約10%を貯蓄に回しているというデータがあります。年間収入別で見ると年収750~1000万円未満の平均貯蓄割合は手取りの14%です。
 

すぐに実行できる貯金の増やし方

貯金をしたいと思っていても、「うまくやりくりができない」「具体的な方法が分からない」「貯蓄を増やすアドバイスが欲しい」と思っている人も多いのではないでしょうか。貯蓄を増やすためにすぐに実行できることを2つ紹介します。
 
1つ目に「具体的な目標設定」、2つ目に「収支状況の把握」です。この2つについて具体的に見ていきましょう。
 

具体的な目標貯金額を決める

貯蓄は「いつまでに」「いくら」貯金をするのか具体的に目標を立てることで自然と貯蓄ができます。貯蓄の目的も結婚、子育て、住宅や車の購入など自分の人生設計を思い浮かべることで目的、期限、金額を具体的に決められます。
 
目標から逆算をすると毎月の貯金額が算出できます。無駄な出費を抑えても足りなければ収入を増やす方法も検討しましょう。
 
毎月の貯蓄額を定めれば、毎月の収入から事前に貯蓄額を差し引いた金額が明らかになります。それを生活費の上限とすることで貯蓄が自然とできるようになります。
 
明確な目標がない人も万一の備えとして貯蓄をしておきましょう。病気、自然災害、リストラなど何かあったときにお金があると安心できます。万一の備えは生活費の6ヶ月分が目安といわれており、貯蓄とは別にキープしておきましょう。
 

収支状況を把握する

次に、自分の収支状況を把握しましょう。簡単なようでとても大切なことです。 難しく考えずどれくらい貯蓄に回せているのか見てみましょう。具体的な方法は以下のとおりです。
 

1.1ヶ月の支出を項目ごとに確認する

レシート、カードの利用明細、通帳などを見て、1ヶ月でどのくらいのお金が出ていっているのかを調べられます。最近では便利な家計簿アプリや通帳アプリなども多くあるため、うまく活用しながら自分に合った方法で把握しましょう。
 

2.1を「消費」「浪費」「投資」の3分類に分ける

「消費」:食費、家賃、光熱費など必要なもの
「浪費」:必須ではないもの。嗜好品、衝動買いしてしまった洋服など
「投資」:資格取得代、書籍代、勉強代など将来のための支出。
 
現状把握には時間を費やす必要はないため簡単に分類し、改善策をしっかりと考えことに時間を割きましょう。
 
     

収支を把握し将来に備えましょう

同じ年収800万円でも住む地域で物価は異なり、毎月の生活費は家族構成によって変わります。どのような生活をしたいか、何にお金をかけるのかは人それぞれです。まずは具体的な目標金額を決め、自身の収支状況を把握するところから始めてみるとよいでしょう。
 
参考情報
出典
「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和2年)」、1. 金融資産の状況等、8年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯)<問1(a)>
家計調査 2021年4~6月期 <貯蓄・負債>貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高 年間収入階級別 表番号8-2
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:中村将士
新東綜合開発株式会社代表取締役 1級ファイナンシャル・プランニング技能士 CFP(R)(日本FP協会認定) 宅地建物取引士 公認不動産コンサルティングマスター 上級心理カウンセラー

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