年収400万円で貯蓄なしの世帯の割合はどれくらい？

年収400万円世帯の中には、貯蓄が思うようにできず、悩んでいる家庭も多いでしょう。ほかの同じような年収の家庭の貯蓄状況が気になる人もいるのではないでしょうか。
 
年収400万円世帯の貯蓄額は世帯によってバラつきがあり、貯蓄なしの家庭もあれば、3000万円を超える貯蓄がある家庭もあるのが実情です。ここでは、年収400万円世帯の平均貯蓄額や貯蓄金額ごとの割合、年収400万円の中から上手に貯蓄をする方法をまとめました。
 
ぜひ、ほかの世帯と現状を比較して、家計を見つめ直すきっかけにしてください。

年収400万円世帯の平均貯蓄額はどれくらい？

　
総務省が実施した「2020年 家計調査」では、世帯主が会社などに勤務する「勤労者世帯」のうち、年収400万円前後の世帯の平均貯蓄額について、次のような結果が出ています。

●年収350～400万円未満：962万円
●年収400万円～450万円未満：911万円

この結果から、年収400万円世帯の平均貯蓄額は900～950万円前後ではないかと予測できます。
 
また、貯蓄形態の内訳として最も多いのは、いずれの年収階級でも金融機関への通貨性預貯金です。次いで定期性預貯金や保険商品（生命保険など）で保有している割合が高く、有価証券、年金型貯蓄や外貨預金などでの貯蓄は割合としては低くなっています。
 

年収400万円世帯の貯蓄金額別の割合は？

　
図表1は、厚生労働省が実施した「2019年 国民生活基礎調査」の結果をもとに、年収400万円前後の世帯の貯蓄金額ごとの割合を概算した結果をまとめたものです。
 
【図表1】

	年収350～400万円未満	年収400～450万円未満
貯蓄なし	12.7％	13.7％
50万円未満	4.0％	4.5％
～100万円未満	3.8％	4.5％
～200万円未満	7.1％	8.6％
～300万円未満	6.4％	5.4％
～400万円未満	4.7％	5.6％
～500万円未満	3.1％	4.0％
～700万円未満	8.5％	8.8％
～1000万円未満	6.8％	5.4％
～1500万円未満	9.8％	9.4％
～2000万円未満	6.3％	4.1％
～3000万円未満	8.4％	7.0％
～3000万円以上	8.7％	9.5％

貯蓄なしの世帯はそれぞれ1割強で、それほど多くないことが分かります。また、貯蓄額が1000万円を超える世帯が3割程度を占める一方で、平均貯蓄額を大きく下回る0～200万円の世帯もおよそ3割です。世帯によって貯蓄できる金額に大きな差があることがうかがえます。
 

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年収400万円世帯で効率的に貯蓄する方法

　
年収400万円は、令和2年の日本の平均給与433万円を下回っており、世帯年収としては決して余裕があるとはいえません。400万円の中から効率的に貯蓄をするには、いかに家計の無駄を省き貯蓄に回せる割合を増やすかがポイントとなります。
 
具体的な対策として、次の2つの方法がおすすめです。

●家計のバランスを見直す
●「先取り」して貯蓄する

それぞれ、詳しく解説します。
 

家計のバランスを見直す

　
家計のバランスを確認し、多すぎる部分を抑えることで、貯蓄をする余裕を作れます。手取りに対して住居費3割、食費2割、貯蓄は最低1割……など、ご自身の家庭の状況に合わせて、毎月の目標とする割合を決め、それに合わせて支出を見直すとよいでしょう。

 
家計の適正化を目指す際に効果的なのが「固定費」の見直しです。毎月決まった金額が出ていく固定費を抑えることで、食費などの変動費を意識して節制しなくても、安定した節約が叶います。保険を見直す、通信キャリアを変更するなどの方法で、削減できる固定費がないかチェックしてみましょう。
 

貯蓄は「先取り」にする

　
毎月決まった額を確実に貯蓄するのにおすすめしたいのが、貯蓄分を給料などの収入から「先取り」する方法です。
 
毎月余った分を貯蓄する方法だと、つい生活費を使いすぎて貯蓄する金額が減ってしまうことがあります。先に貯蓄分を取り分け、残りの金額を生活費と決めることで、毎月決まった金額を、確実に貯蓄できるようになるはずです。
 
貯蓄分を先取りする手段には、貯蓄用の口座普通預金口座や定期預金口座へ給料から一定額を取り分ける方法のほか、給与振込口座のある銀行の「自動積立定期預金」のサービスを利用する方法などがあります。
 
また、会社に給料から自動的に一定額を天引きで積み立てできる「財形貯蓄」の制度があれば、利用してもよいでしょう。
 

年収400万円世帯の貯蓄なしの割合はそれほど多くない

　
年収400万円というと、日本の平均給与額には届かない金額です。しかし、年収400万円の世帯に占める貯蓄なしの割合は1割強で、それほど多くはありません。
 
しかし、貯蓄額が200万円以下の世帯も3割近くおり、十分な貯蓄をするのは簡単ではないことがうかがえます。すでに退職金を受け取った60歳以上の世代を除くと、貯蓄額が200万円を切る層はもっと多い可能性もあります。
 
もしも400万円前後の年収があって貯蓄が全くできない場合、家計のバランスや貯蓄の方法にも問題がある可能性があるかもしれません。効率的に貯蓄をするために、家計の見直しや先取り貯金などの方法を試してみてはいかがでしょうか。
 
出典
総務省 「2020年 家計調査（貯蓄・負債編）調査結果」
（年間収入階級別貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高）
厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」
（世帯数，貯蓄の有無－貯蓄額階級・所得金額階級別）
国税庁「令和2年分 民間給与実態統計調査結果」
（令和2年分民間給与実態統計調査結果について）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
 
監修：中村将士
新東綜合開発株式会社代表取締役　1級ファイナンシャル・プランニング技能士　ＣＦＰ(R)（日本ＦＰ協会認定）　宅地建物取引士　公認不動産コンサルティングマスター　上級心理カウンセラー

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