今の年収ならどんな家に住める? 年収別にみる適正物件

配信日: 2022.01.29

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今の年収ならどんな家に住める? 年収別にみる適正物件
人が1年間に仕事で稼ぐ、いわゆる「年収」には差があります。そのため、住宅ローンや家賃などの「住居費」に支出できる金額にも、当然差が出るものです。この記事では、年収別にどのような家に住めるのかを解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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新井智美

監修:新井智美(あらい ともみ)

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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理想の住居費はどのくらい?

人が生きていく上ではお金は欠かせないものです。食費や光熱費、ガソリン代や教育費などさまざまな出費があります。そのなかでも特に大きな割合を占めるのが、住居費と保険料だといわれています。
 
特に住居費は、毎月大きな負担になっている人もいるのではないでしょうか。家をローンで購入した人であれば、元金と利息の返済がありますし、賃貸住宅に住んでいる人であれば、家賃の支払いがあります。
 
年収に占める住居費の支払いの割合が大きいほど、住居費の負担が増えるのは当然です。したがって、住居費の割合をできるだけ抑えることが肝心です。理想の住居費は、年収の25%くらいがベストだといわれています。
 
例えば年収300万円の人であれば、毎月の収入は25万円になります。すると25万円の25%である「7万5千円」が毎月支出する理想の住居費ということになるのです。ですが、収入と手取り金額は異なるため、実際には年収の20%以内に抑えている人も多いです。
 

年収400万円台までの人はどのような家を好むのか

年収が400万円台までの人は、比較的年齢が若い人が多いです。そのため、独身である場合と既婚者である場合とで住む家の状況が分かれます。独身の人であるならば毎月約6万円台から、高くても8万円台のワンルーム物件に住んでいる人が大半です。
 
ですが、既婚者の場合にはやや大きめの家に住む必要性に迫られます。そのため、年収が400万円台までの人であっても、2LDKのようなファミリー向けタイプのアパートやマンションに住む傾向があるのです。
 
その場合には、ワンルームマンションとは違い、月の家賃が8万円台から高いと10万円台になることもあります。ただ、年収が400万円で試算すると、住居費の25%は約8万3千円ほどなので、その金額を超える賃料の家に住んでいる人は、家賃を見直すことによって住居費を抑えることを心がけましょう。
 

年収500万円以上の人が住む家はこんな家

年収が500万円以上の人であれば、生活にやや余裕のある30代以上の人が多くなります。年収が500万円であると、その25%は125万円です。すると月に使える住居費は約10万4千円になるので、既婚者ならば3LDKのマンションのような、比較的大きめの家に住むことも可能です。
 
そして、年収が600万や700万円以上になると、さらに大きめの家に住める可能性が高まりますが、それくらいの年収になると「家賃を払うくらいならば購入したほうがよいのでは」と考えるようになるのです。
 
たしかに家賃を払い続けても、その家は自分の持ち物にはなりません。住宅を購入する場合であれば、住宅ローン完済後には土地と建物を自分の所有物にすることができます。このように年収が上昇すると家を借りるのではなく、所有することに考えをシフトする人が多いのです。
 

年収1000万円以上の人はどんなところに住めるの?

年間に1000万円以上稼ぐ人は3LDK以上の広さがある、駅から近く立地も良いマンションや戸建てを借りたり、購入したりすることができるようになります。1000万円の年収の場合には、月の住居費は25%で考えると20万円まで支出することができます。ですから、かなり豪華な家に住むことができるのです。
 
このように年収1000万円以上稼ぐ人は、一見するとリッチなイメージがあります。しかし、所得が増えれば自然と浪費もふえ、さらに税金も比例して増加することを忘れてはいけません。
 

自分の身の丈に合った家を見つけよう

毎月の住居費はこのように年収の20から25%くらいであれば、無理なく生活していけるでしょう。無理をしてパーセンテージを上げると、いつか資金繰りに行き詰まることもあるかもしれません。つまり、自分の身の丈を知っておくことが大切です。見栄を張らずに余裕をもって生活することを心がけましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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