この記事では、厚生労働省が公表した「令和2年賃金構造基本統計調査」を基に、年齢や業種、地域別の平均月収を解説します。自身の月収と照らし合わせながら、チェックをしてみてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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年齢別の平均月収
平均月収は、年齢ごとに差が生まれます。図表1は、厚生労働省が公表した「令和2年賃金構造基本統計調査」に記載されている年齢別の平均月収です。
図表1
| 年齢 | 男女平均月収 | 男性平均月収 | 女性平均月収 |
|---|---|---|---|
| ～19歳 | 17万9600円 | 18万3200円 | 17万3700円 |
| 20～24歳 | 21万2000円 | 21万4600円 | 20万9200円 |
| 25～29歳 | 24万4600円 | 25万2600円 | 23万3400円 |
| 30～34歳 | 27万4400円 | 28万9200円 | 24万6800円 |
| 35～39歳 | 30万5200円 | 32万8300円 | 25万8500円 |
| 40～44歳 | 32万9800円 | 36万700円 | 26万8300円 |
| 45～49歳 | 34万7400円 | 38万7900円 | 27万1100円 |
| 50～54歳 | 36万8000円 | 41万9600円 | 27万4700円 |
| 55～59歳 | 36万8600円 | 42万100円 | 27万1100円 |
| 60～64歳 | 28万9300円 | 31万4300円 | 23万2000円 |
| 65～69歳 | 25万7400円 | 27万5000円 | 21万5500円 |
| 70歳～ | 24万7900円 | 26万500円 | 21万7300円 |
平均月収が最も高い年齢層は、55～59歳です。定年となる60～64歳までは平均月収は上昇していき、55～59歳でピークを迎えます。
また、性別ごとにみると、全世代で女性よりも男性のほうが平均月収が高くなっています。女性は、平均月収が30万円を上回ることがありません。男性は35～59歳までの間は、30万以上の平均月収をキープしています。
月収が多い職業は？職業別の平均月収
職業によっても、平均月収は異なります。職業別の平均月収は、図表2のとおりです。
図表2
| 業種 | 男性平均月収 | 女性平均月収 |
|---|---|---|
| 建築業 | 34万5500円 | 25万1000円 |
| 製造業 | 32万1800円 | 22万2700円 |
| 情報通信業 | 40万5000円 | 31万5500円 |
| 運輸業・郵便業 | 28万5300円 | 22万3300円 |
| 卸売業・小売業 | 34万6100円 | 23万6000円 |
| 金融業・保険業 | 47万9200円 | 28万1400円 |
| 学術研究・ 専門、技術サービス業 | 42万900円 | 30万1400円 |
| 宿泊業・飲食サービス業 | 27万8200円 | 20万8900円 |
| 生活関連サービス業・娯楽業 | 30万700円 | 22万5100円 |
| 教育・学習支援業 | 42万9400円 | 30万6900円 |
| 医療・福祉 | 35万4500円 | 26万4000円 |
| 上記に分類されないサービス業 | 28万3500円 | 22万8500円 |
男性の平均月収は、「金融業・保険業」「教育・学習支援業」で高く、女性は「情報通信業」「教育・学習支援業」で高いことが分かります。
男女ともに最も平均月収が低いのは「宿泊業・飲食サービス業」で、最も高い職業の平均月収とは9万5000円以上の差があります。
首都圏は高月収！ 地域別の平均月収
地域ごとの月収差を見ると、首都圏が高月収となっています。図表3は、主要な都道府県の平均月収です。
図表3
| 都道府県 | 平均月収 |
|---|---|
| 北海道 | 27万2800円 |
| 青森県 | 24万500円 |
| 宮城県 | 28万1900円 |
| 神奈川県 | 33万5200円 |
| 東京都 | 37万3600円 |
| 愛知県 | 31万4100円 |
| 大阪府 | 31万800円 |
| 京都府 | 30万1500円 |
| 広島県 | 29万4500円 |
| 福岡県 | 28万2900円 |
47都道府県の中で、最も平均月収が低いのは青森県の24万500円です。逆に、最も平均月収が高いのは、東京都の37万3600円です。
平均月収は勤務地域によって、10万円以上の差があることが分かります。
平均月収と自身の月収を照らし合わせてみよう
年齢や職業、地域別の平均月収が分かると、将来的にどれくらいの収入を得られるか目安が把握できます。
自身の月収と照らし合わせながら、今後の資金計画や転職などに役立ててみてください。
出典
厚生労働省 令和2年賃金構造基本統計調査の概況
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
