更新日: 2022.02.28 年収

年収が今よりも100万円上がるのに何年かかる? 昇給の平均額もチェック

年収が今よりも100万円上がるのに何年かかる? 昇給の平均額もチェック
「年収が今より100万円アップするのに何年かかるんだろう」と考えたことはありませんか? 一般の会社員であれば、急に収入が上がるということは少なく、地道に昇給を重ねて収入を上げていかなくてはなりません。
 
ここでは、年収が今よりも100万円上がるのにかかる年数の算出方法や、昇給の平均額についてお伝えします。ぜひ、今後のライフプランにお役立てください。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

昇給には2つの種類がある

昇給とは、毎月の給与がアップすること。昇給には、以下のとおり2つの種類があります。
 

・定期昇給
・ベースアップ

 
定期昇給とは、従業員の年齢や勤続年数に応じて、毎年自動的に給与がアップする仕組みのことです。定期昇給は、基本的に個人の能力や成績ではなく、会社に長く在籍するほど給与がアップします。
 
一方のベースアップは、ベースとなる基本給に対する昇給額や昇給率を意味し、個人の勤続年数や成績は関係なく、会社の業績や経済状況に応じて、全社員一律で基本給が引き上げられます。

 

【PR】おすすめの住宅ローン

auじぶん銀行

au-bank
おすすめポイント

・がん診断保障に全疾病保障を追加
・住宅ローン人気ランキングNo.1!

変動
0.179 %

※住宅ローン金利優遇割最大適用後の変動金利(全期間引き下げプラン)
※新規借入れ
当初10年固定
%

※当初期間引下げプラン
当初20年固定
%

※当初期間引下げプラン
詳しくはこちら

【auじぶん銀行の注意事項】
※金利プランは「当初期間引下げプラン」「全期間引下げプラン」の2種類からお選びいただけます。
ただし、審査の結果保証会社をご利用いただく場合は「保証付金利プラン」となり、金利タイプをご選択いただけません。

※固定金利特約は2年、3年、5年、10年、15年、20年、30年、35年からお選びいただけます(保証付金利プランとなる場合は、3年、5年、10年に限定されます)。
金利タイプを組合わせてお借入れいただくことができるミックス(金利タイプ数2本)もご用意しています。 お申込みの際にご決定いただきます。

※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。

※審査の結果によっては保証付金利プランとなる場合があり、この場合には上記の金利とは異なる金利となります。金利プランが保証付金利プランとなる場合は、固定金利特約が3年、5年、10年に限定されます

・変動金利について
※2024年7月現在・本金利プランに住宅ローン金利優遇割を最大適用した金利です。
※J:COM NET優遇割・J:COM TV優遇割は戸建のみ対象
※ J:COM NET優遇割、J:COM TV優遇割、コミュファ光優遇割は適用条件充足後、3ヶ月後から適用開始となります。

2021年の日本の昇給の平均は5887円

日本経済団体連合会と東京経営者協会の行った2021年1~6月実施分「昇給・ベースアップ実施状況調査」によると、2021年の日本企業の月例賃金引き上げ額は5887円という結果になりました。
 
定期昇給とベースアップの区分のある企業の内訳を見てみると、6038円のうち、定期昇給分は5672円、ベースアップ分は366円となっています。
 
月例賃金引き上げ額が6000円を下回ったのは、2013年以来8年ぶりです。

 

昇給率を算出すると、100万円アップまで何年かかるか予想できる

昇給率とは、昇給後の給料が昇給前より何%アップしたのかを示す割合です。昇給率を求めることで、現在の給料よりも今後どの程度の増額が見込まれるのかを大まかに知ることができます。
 
ちなみに経団連が2021年7月30日に発表した調査によると、2021年の大手企業における総平均昇給率は1.84%、2020年は2.12% 、中小企業における総平均昇給率は1.68%( 2020年は1.70% )という結果でした。
 
昇給率は、以下の計算式で求めることが可能です。
 
・(昇給後の賃金-昇給前の賃金)÷昇給前の賃金×100=昇給率(%)
 
例えば、入社時の月給が20万円、翌年が20万5000円だった場合は、以下のように計算します。
 
(20万4000-20万)÷20万×100=2%
 
図表1

基本給
1年目 20万円
2年目 20万4000円
3年目 20万8080円
4年目 21万2242円
5年目 21万6487円
6年目 22万817円
7年目 22万5233円
8年目 22万9738円
9年目 23万4333円
10年目 23万9020円

 
月給20万円からスタートして毎年2%ずつ昇級があった場合、単純計算で10年後の月給は23万9020円になります。
 
月収が10年で3万9020円アップ、賞与や手当などを除いた年収に換算するとおよそ47万円アップする計算です。

 

年収が今よりも100万円上がるか知りたい時は、昇給率を求めよう

給与は昇格やベースアップなどさまざまな要素で成り立っているので、昇給率で計算するだけでは、具体的な将来の給与額を求めることはできません。
 
ただし、どのようなペースで給与が増えていくのか大まかに知ることが可能です。年収が今より100万円上がるのに何年かかるのか知りたい方は、1つの指標として昇給率を利用してみてはいかがでしょうか。

 
出典
2021 年1~6月実施分「昇給・ベースアップ実施状況調査結果」の概要
2021年春季労使交渉・大手企業業種別妥結結果(加重平均)
2021年春季労使交渉・中小企業業種別妥結結果(加重平均)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

ライターさん募集