更新日: 2022.12.28 年収

高年収を目指したいです。「4年制大学」と「専門学校」のどちらがよいでしょうか?

高年収を目指したいです。「4年制大学」と「専門学校」のどちらがよいでしょうか?
学歴によって年収に違いが出るというのはよくあることです。必ずというわけではありませんが、賃金を左右する大きな要因の1つと考えていいでしょう。そのため、進路についてはできるだけ早い段階でしっかり決めておく必要があります。
 
そこで、今回は最終学歴が「4年制大学」と「専門学校」の人では賃金にどれくらい差が出るのか比較し、その上でどちらに進むべきかを解説していきます。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

「4年制大学」卒と「専門学校」卒の賃金差

厚生労働省は、Web上で「令和2年賃金構造基本統計調査」を公開しています。この調査結果をもとに、4年制大学卒と専門学校卒の賃金の違いを見ていきましょう。
 

・男性の場合

男性は、4年制大学卒の1ヶ月の賃金の平均が39万1900円、専門学校卒は30万9300円で、8万円以上の差が出ます。単純に計算すると、年間で100万円ほどの違いが出ることになります。賃金がピークを迎えるのは、4年制大学卒が50〜54歳で52万6600円、専門学校卒は55〜59歳のときで37万8500円です。
 

・女性の場合

女性は、4年制大学卒が28万8300円、専門学校卒は26万3400円で、2万5000円ほどの差が出ます。年間で見た場合、その差は30万円ほどです。なお、賃金のピークは4年制大学卒が50〜54歳で38万2000円、専門学校卒は55〜59歳で29万9000円という結果になっています。
 

「4年制大学」と「専門学校」のそれぞれのメリットは?


 
「令和2年賃金構造基本統計調査」をもとにした賃金は全体の平均であり、実際には身につけるスキルや資格、就職先などによって違ってきます。では「4年制大学」と「専門学校」にはどのようなメリットがあるのか、それぞれ解説していきます。
 

・「4年制大学」のメリット

4年制大学の場合、企業への就職がしやすいのが1番のメリットです。企業の多くが大学卒以上を応募条件にしているため、就職を意識して大学に進学する人は多いのではないでしょうか。
 
専門分野について深く学べることもメリットですが、4年制大学を卒業していることで有利に働く資格があることもメリットです。例えば、一級建築士の資格を取ろうと考える場合、4年制大学を卒業していれば実務経験は2年以上で済みます。対して、専門学校卒は4年以上の実務経験が必要になります。
 

・「専門学校」のメリット

専門学校のメリットは、4年制大学よりも早く社会に出て希望の職に就けることです。学ぶ期間が大学より短くなる分、学費が節約できるのもメリットと考えていいでしょう。
 
学ぶ期間は短いですが、専門分野の技術と知識を身につけられることに変わりはありません。企業への就職や管理職を目指すのはやや難しい部分が見られますが、手に職をつけやすいことが大きなメリットです。技術を武器に収入を上げていくことも可能で、技術職として社会で活躍したい人に向いています。
 

時代のニーズや流れを見ることも高年収を目指すうえで重要なポイントになる

データで見ると、専門学校よりも4年制大学のほうが年収は高くなります。しかし、必ず学歴で左右されるとも限りません。大企業への就職を考えるなら大卒以上であることは重要な条件ですが、そのときどきの社会情勢などタイミングによっても難しい場合はあります。
 
大企業に入社できても、倒産やリストラがないとはいえません。どのような業界が生き残るのか、ニーズがあるのか、先を見据えて進路を決めることも重要なポイントです。
 

出典

厚生労働省 令和2年賃金構造基本統計調査
国土交通省 令和2年から建築士試験の受験要件が変わり、新しい建築士制度がスタートします!
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

PR
FF_お金にまつわる悩み・疑問 ライターさん募集