では、老後の資金対策として何が一番効果的なのでしょうか？ 節約や長く働くことを検討している人も多いかもしれません。これらももちろん大切ですが、もっとも有効な老後資金対策は、現役時代の年収をあげることです。
本記事では、まず検討したい老後資金対策が「年収アップ」である理由を解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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貯蓄に回せるお金が増える
同じ生活費であれば、年収が高いほど貯蓄に回せるお金は増えます。
生活費が月20万円（年間240万円）かかり、単純に残りの収入は貯蓄すると想定し、その生活を30年間続けた場合、年収ごとにたまるお金は図表1のとおりです。
図表1
| 年収（手取） | 30年後の貯蓄 |
|---|---|
| 300万円 | 1800万円 |
| 400万円 | 4800万円 |
| 500万円 | 7800万円 |
| 600万円 | 1億800万円 |
| 700万円 | 1億3800万円 |
筆者作成
実際に年収と生活費がずっと一定であることは考えにくいですが、計算上は図表1のような結果になります。手取り年収が300万円の人と700万円の人の30年後の貯蓄の差は1億2000万円です。
また、手取り年収300万円で月の生活費を10万円、15万円、20万円と変えた場合もシミュレーションしてみます。シミュレーション結果は図表2のとおりです。
図表2
| 月の生活費 | 30年後の貯蓄 |
|---|---|
| 20万円（年間240万円） | 1800万円 |
| 15万円（年間180万円） | 3600万円 |
| 10万円（年間120万円） | 5400万円 |
筆者作成
月の生活費を20万円から10万円の半分にした場合、30年後の貯蓄は3倍（5400万円÷1800万円）です。一方、月の生活費が20万円で手取り年収が300万円から600万円に倍増した場合、30年後の貯蓄は約5.7倍（1億200万円÷1800万円）になります。
節約よりも、年収を増やした方が資産形成における効果は大きいです。
年金受給額が増える
会社員や公務員など厚生年金に加入している場合、年収が増えるほど年金受給額も増えます。
厚生労働省の公的年金シミュレーターを使い、1970年生まれで23歳から60歳まで会社員として働き、65歳から年金を受給する場合でシミュレーションした、平均年収ごとの年金受給額は図表3のとおりです。
図表3
| 平均年収 | 年金受給額 |
|---|---|
| 300万円 | 年間134万円 |
| 400万円 | 年間151万円 |
| 500万円 | 年間173万円 |
| 600万円 | 年間194万円 |
| 700万円 | 年間211万円 |
筆者作成
平均年収300万円の会社員と平均年収500万円の会社員では、年間にもらえる年金に39万円もの差があります。85歳まで生きれば、受け取れる年金総額の差は780万円です。
ただし、年収があがることで年金受給額が増えるのは厚生年金を受給する会社員や公務員に限定されています。
自営業者やフリーランスは年収に関わらず年金保険料は同じため、年金受給額も同額です。そのため、自営業者やフリーランスは年金以外に自分で老後資金を用意する必要があります。
年収アップを目指そう
年収が上がれば、貯蓄に回せるお金が増えるだけでなく年金受給額も増えます。より、豊かな老後の生活を送れるでしょう。
現在は転職が当たり前の時代です。同様の仕事内容でも、会社が違えば給与が異なることもあります。ぜひ、転職も視野に入れて年収アップを目指してみてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
