そこで今回は、日本の平均年収や年齢別年収についてまとめました。
国税庁の民間給与実態統計調査によると、令和3年度の日本における平均年収は「443万円」との結果が出ています。さらに、年齢別年収をみてみると、男性は定年退職までは確実に年収を上げているのに対して、女性は年齢による差はあまりありませんでした。
また年収には、職種によっても大きな差があります。とくに外資系の平均年収は約800万円と、日本の平均年収を大きく上回ります。
今の会社で、年収がなかなか上がらずに悩んでいる方は、外資系企業への転職を検討してみてもよいかもしれません。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
300～400万円が一番多い｜日本の年収の割合
同じく国税庁の民間給与実態統計調査によると、令和3年度の日本の平均年収は、男性が545万円、女性が302万円です。そのなかでも、300～400万円が914万人（男女計）で、全体の17.4%ともっとも多く、次いで400～500万円が788万人（15.0％）との結果が出ました。
男女別にみてみると、男性の年収の割合がもっとも多いのは400～500万円の537万人（ 17.5％）、女性では100～200万円の497万人（ 22.5％）でした。
公式サイトで申し込み
【PR】みずほ銀行カードローン
おすすめポイント
・＜金利年2.0%～14.0%＞
・ご利用限度額は10万円から最大800万円
・さらに入会金・年会費は無料！24時間、WEB申込受付中！
| 融資上限額 | 金利 | 審査時間 |
|---|---|---|
| 最大800万円 | 年2.0％～14.0％※1 | 最短当日 |
| 融資まで | 来店 | |
| 最短当日 | - | |
55～59歳男性の687万円が一番高い｜年齢別の平均年収
次は、年齢別の平均年収をみてみましょう。同じく国税庁の民間給与実態統計調査によると、平均年収が一番多いのは55～59歳男性の687万円でした。男性は年齢を重ねるごとに年収が上がり、定年退職前の55～59歳がピークであることが分かります。
対して女性は、25～29歳の328万円から、55～59歳まではあまり収入の変化はなく、年齢による差はみられませんでした。女性は、結婚や出産・育児などのライフイベントによって、仕事が制限されることもあるためと考えられます。
高収入を狙うなら外資系!? 平均年収約800万円
「外資系」は、年収が高いといわれる職業のひとつです。
外資系の年収は約800万円といわれており、日本の平均年収よりも高い水準であることが分かります。
しかし、外資系と一口にいっても、数多くの業界があり、年収もさまざまです。さらに役職によっても、大きく収入が変わります。
ここでは、外資系の代表的な会社をご紹介します。
●保険会社：アフラック、AIGグループ
●IT業界：アマゾンジャパン、Google
●メーカー：P&Gジャパン、ユニリーバ・ジャパン
●製薬会社※：ジョンソン・エンド・ジョンソン
上記のほかにも、さまざまな業界や会社があります。
日本の平均年収は443万円｜外資系の業界は年収高め
日本の平均年収は443万円であり、300～400万円の割合がもっとも多いことが分かりました。
しかし、年齢や職種によって、年収は大きく変わります。今よりも年収を上げたいと考えている方は、平均年収が高いとされる職種に転職するのもよいでしょう。
とくに外資系の企業ならば、年収約800万円と高めですので、候補のひとつとして検討してみてはいかがでしょうか。
出典
国税庁 標本調査結果 民間給与の実態調査結果 「令和3年分 民間給与実態統計調査－調査結果報告－」
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
