更新日: 2023.06.13 年収

男性の平均年収は「545万円」!? 年収分布や将来の年金額を紹介!

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

男性の平均年収は「545万円」!? 年収分布や将来の年金額を紹介!
結婚後や出産期に離職する人が多いため平均の年収水準が伸び悩む女性と比べて、男性は家庭をもった後も仕事を続ける人が多く平均年収は年齢とともに増えていく傾向にあります。では、年収が増えやすい男性は実際にどれくらいのお金を稼いでいるのでしょうか。
 
本記事では、年齢別にみた男性の平均年収を紹介します。また、男性の年金受給額についても解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。
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男性の年収分布

国税庁の調査によると、1年を通じて勤務した給与所得者の年齢別にみた男女別の平均年収は図表1のとおりです。
 
図表1


国税庁長官官房企画課 令和3年分民間給与実態統計調査
 
男性の平均年収は545万円、女性は302万円で、男性は女性に比べ全年齢層で高くなっています。特に、55~59歳男性の平均年収は687万円と最も高くなっています。25~29歳男性の平均年収は404万円で、55~59歳との差は283万円です。これは、年齢に伴って給与が上がる年功序列を採用している企業が多いことも原因の1つでしょう。
 
また、55~59歳の男女における平均年収の差は371万円です。ただし、昨今では年齢や男女による給与の差をなくしていく流れも出ているため、将来は数字が大きく変動するかもしれません。
 

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男性の厚生年金年金額

男性の平均年収を確認しましたが、年金はどの程度もらえるのでしょうか。厚生労働省によると、会社員などの男性の厚生年金受給者がもらえる年金は図表2のとおりです。
 
図表2


厚生労働省年金局 令和3年度厚生年金保険・国民年金事業の概況より筆者作成
 
男性の厚生年金受給者の64.2%が、月15万円以上の年金をもらっています。月20万円以上の年金をもらう人の割合も22.5%と高いです。厚生年金は現役時代の平均年収と勤務期間によって決まるため、男性の厚生年金受給額は高くなります。
 

男性の国民年金受給額

図表2で男性の厚生年金受給者の年金額を確認しましたが、自営業者やフリーランスなど基礎年金(国民年金)の第1号被保険者に該当する人は、基本的に厚生年金をもらえません。受け取れる年金は国民年金のみです。では、基礎年金の受給額はいくらが相場なのでしょうか。厚生労働省によると、男性がもらう基礎年金受給額は図表3のとおりです。
 
図表3


厚生労働省年金局 令和3年度厚生年金保険・国民年金事業の概況より筆者作成
 
厚生年金受給者がもらう年金と比べて、基礎年金は少額です。月額6万円以上7万円未満の基礎年金をもらう人が最も多くなっています。
 

老後の生活費の相場

男性の厚生年金と基礎年金受給額を確認しましたが、老後はどれくらい生活費がかかるのでしょうか? 総務省統計局によると、65歳以上無職世帯の平均生活費は図表4のとおりです。
 
図表4


総務省統計局 家計調査年報(家計収支編)2021年(令和3年)
 
*「消費支出」のうち、他の世帯への贈答品やサービスの支出は、「その他の消費支出」の「交際費」に含まれている。
 
単身世帯の平均支出は月14万4747円です。厚生年金受給者で月15万円の年金をもらえれば、年金だけで一般的な水準の生活ができます。一方で、基礎年金のみでの生活は難しいでしょう。また、65歳以上2人以上世帯の平均支出は月25万5100円となっています。
 

まとめ

男性の年収分布と年金額を紹介しました。男性は一般的に年収と年金受給額が高いですが、もちろん人によって金額はさまざまです。
 
特に、自営業者やフリーランスはもらえる年金が少なくなります。そのため、公的年金以外に個人年金保険での年金の上乗せや個人型確定拠出年金(iDeCo)やNISAを使った資産運用の必要性が高いです。
 
まずは、今の生活を続けた際に迎える老後を想像して、お金が不足するのであれば貯蓄や投資などでの老後対策を始めてみてください。
 

出典

国税庁長官官房企画課 令和3年分民間給与実態統計調査
厚生労働省年金局 令和3年度厚生年金保険・国民年金事業の概況
総務省統計局 家計調査年報(家計収支編)2021年(令和3年)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
 

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