年収が高いと損をすることも!? 「コスパの良い年収」ってどういうこと？

年収の計画を立てる際に、「コスパの良い年収」という視点は重要であるといわれています。しかし、具体的にはどういう意味なのでしょうか？

本記事では、効果的な年収設定のメリットや利用できる制度、コスパの良い年収を狙うことのメリットやデメリットについて詳しく解説します。

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執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 コスパの良い年収とは
2 コスパの良い年収を狙うメリット・デメリット
3 まとめ

コスパの良い年収とは

コスパの良い年収として、「年収に応じた税率のバランスから考えたパターン」と「児童手当がもらえる年収を考えたパターン」の主な2つのパターンについて紹介します。

例えば、年収900万円と700万円を比較した場合、手元に残る資金の割合が多いのはどっち？というイメージです。具体的には所得税率を加味した場合、年収900万円より700万円のほうがコスパは良いのでは？という見方になります。

税金のバランスから考えるコスパの良い年収とは

図表1は所得税率の表ですが、ここからは計算を交えてご紹介します。年収の700万円、900万円を計算してみると税率が変わるため、コスパの良い年収を狙うという考えからいくと、899万円までに抑えたほうが良いと考えられます。

【図表1】

課税される所得金額	税率	控除額
1000円から 194万9000円まで	5％	0円
195万円から 329万9000円まで	10％	9万7500円
330万円から 694万9000円まで	20％	42万7500円
695万円から 899万9000円まで	23％	63万6000円
900万円から 1799万9000円まで	33％	153万6000円
1800万円から 3999万9000円まで	40％	279万6000円
4000万円以上	45％	479万6000円

出典：国税庁 No.2260 所得税の税率

例）

・700万円 × 0.23（税率）－ 63万6000円＝ 97万4000円
・900万円 × 0.33（税率）－ 153万6000円＝ 143万4000円

700万円の年収に占める税金の割合は97万4000円（13.91％）に対して、年収900万円の年収に占める税金の割合は143万4000円（15.93％）です。約2％も変わってくるため、年収は900万円未満に抑えるほうがコスパは良いという一つの見方ができます。

児童手当から考えるコスパの良い年収とは

児童手当についても所得制限があるので、実例を交えて解説します。図表2が、所得制限の表となります。

児童手当は、12歳到達後の最初の3月31日までの間にある児童（小学校修了前の児童）を養育している方に支給されます。ただし、前年（1～5月までの月分の手当については前々年）の所得が一定額以上の場合には、児童手当は支給されません。

【図表2】　単位：万円