更新日: 2024.03.11 年収
年収「600万円」はお金持ち?40~50代で一般的な世帯の「年収」はいくら?
今回は、40〜50代の平均年収について解説します。あわせて、世帯主が40〜50代の場合における、世帯の平均所得金額もまとめました。
全体的に見て、年収600万円は平均値よりも多いのかを確認してみましょう。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
40〜50代の平均年収
まずは、40〜50代の平均年収を見てみましょう。
国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査」では、年齢階層別の平均給与が発表されています。40〜50代における一人当たりの平均給与(男女計)をまとめると、表1の通りです。
表1
年齢階級 | 平均年収 |
---|---|
40〜44歳 | 491万円 |
45〜49歳 | 521万円 |
50〜54歳 | 537万円 |
55〜59歳 | 546万円 |
※国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-」を基に筆者作成
表1によると、40〜50代の平均年収は、およそ500〜550万円ということが分かりました。このことから、年収600万円は平均年収と比べて、収入が多いほうだといえるでしょう。
また同資料では、年収600万円以上ある方の割合(男女計)が22.6%というデータもあります。そのため、年収600万円は、上位約2割に分布していることが分かります。
世帯主が40〜50代における世帯の平均所得金額
次に、世帯主が40〜50代の場合における世帯の平均所得を見てみましょう。
厚生労働省の「2022(令和4)年 国民生活基礎調査」では、世帯主の年齢階級別に見た1世帯当たりの平均所得金額が発表されています。
表2
世帯主の年齢 | 世帯の平均所得金額 |
---|---|
40〜49歳 | 728万5000円 |
50〜59歳 | 742万1000円 |
※厚生労働省「2022(令和4)年 国民生活基礎調査の概況」を基に筆者作成
表2より、世帯主が40〜50代の場合、世帯の平均所得金額はおおよそ730万~740万円ということが分かりました。
ただし、世帯の一人当たりの平均所得金額はまた違います。世帯主が40代の世帯であれば、年収239万5000円、世帯主が50代であれば、年収291万9000円です。
世帯の平均所得金額は700万円を超えていますが、世帯一人当たりで見ると、半分以下の平均所得金額といえるでしょう。ただし、性別によっても年収に差が見られますので、上記の数値はあくまでも平均値です。
40〜50代で年収600万円は平均値よりも高い
年収600万円は、40〜50代の平均年収を上回っていることが分かりました。さらに年収600万円以上の割合は2割程度ですので、全体の平均から見ると、お金持ちといえるかもしれません。
個人の年収を比較すると、600万円は平均以上ですが、世帯一人当たりの収入で考えると、家族構成によっては平均所得を下回る可能性があります。
年収600万円の方が現在も将来も安心して暮らすには、個人だけではなく世帯収入や家族構成も踏まえて、収入と支出を考えましょう。
出典
国税庁長官官房企画課 令和4年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-
(第14図)年齢階層別の平均給与(21ページ)
(第16表)給与階級別給与所得者数・構成割合(23ページ)
厚生労働省 2022(令和4)年 国民生活基礎調査の概況 図10 世帯主の年齢階級別にみた1世帯当たり-世帯人員1人当たり平均所得金額(10ページ)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー