更新日: 2024.03.18 年収
年収600万円で「レクサス」は高望みですか？ 車を買うなら「年収の半分」が目安と聞きましたが、ローンを利用すれば問題ないでしょうか？
本記事では、レクサスの購入費用をはじめ、維持費にかかる金額や、ローンを利用すれば問題ないのかなどを解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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年収600万円でレクサスは高望みなのか
ここでは年収600万円でレクサスは高望みなのかどうかについて解説します。
・レクサスとは
レクサスは、トヨタ自動車が展開する高級車ブランドとして知られています。すでにアメリカで多くの人の支持を集めていたトヨタが、高級志向での成功を目指して1989年に販売をスタートしました。
2000年代からは日本でもブランド展開が開始され、今日に至るまで変わらずに高い人気を博しています。レクサスの車両本体価格は、400万円以上かかる点が特徴です。中には1000万円以上する車種も展開されています。
・車を購入するなら、年収の半分程度が目安
一般的に、車の購入費用は年収の半分程度が目安といわれています。そのため、年収600万円の人がレクサスを購入するのは、状況によって注意が必要です。カーローンを利用して車を購入した場合、利息を含めると、毎月の返済額が想定よりも高くなる可能性もあるでしょう。
生活費にもよりますが、年収の半分以上を車の購入費用に充ててしまうと、生活が苦しくなる場合があります。とはいえ、同じ年収でも独身なのか、家庭を持っているのかなど、生活によって車に充てられる費用に差が出るため、年収の半分程度でないと厳しいとは一概にはいえません。
年収600万円でレクサスの購入を検討している場合は、まずは生活状況や支出などを考慮することが大切です。
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【auじぶん銀行の注意事項】
※金利プランは「当初期間引下げプラン」「全期間引下げプラン」の２種類からお選びいただけます。
ただし、審査の結果保証会社をご利用いただく場合は「保証付金利プラン」となり、金利タイプをご選択いただけません。
※固定金利特約は2年、3年、5年、10年、15年、20年、30年、35年からお選びいただけます（保証付金利プランとなる場合は、3年、5年、10年に限定されます）。
金利タイプを組合わせてお借入れいただくことができるミックス（金利タイプ数2本）もご用意しています。 お申込みの際にご決定いただきます。
※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。
※審査の結果によっては保証付金利プランとなる場合があり、この場合には上記の金利とは異なる金利となります。金利プランが保証付金利プランとなる場合は、固定金利特約が3年、5年、10年に限定されます
・変動金利について
※2024年7月現在・本金利プランに住宅ローン金利優遇割を最大適用した金利です。
※J:COM NET優遇割・J:COM TV優遇割は戸建のみ対象
※ J:COM NET優遇割、J:COM TV優遇割、コミュファ光優遇割は適用条件充足後、3ヶ月後から適用開始となります。
維持費も考えよう
車を購入する場合は、車本体だけでなく、ガソリン代や税金、保険料など、維持費がかかる点にも注意が必要です。ガソリン代は、車に乗る頻度によっても変わりますが、税金や保険料は車の利用頻度に関係なくかかります。
維持費の具体的な金額は、車の種類や利用状況などによりますが、目安としては、普通車の場合、自動車税は毎年3万5000円、車検では法定費用だけでも2年で約5万8000円、自賠責保険料が2年で1万円など、年間合計で約25万円です。
車は本体を購入したら終わりではなく、これらのような維持費もかかるため、自分の年収で維持費も問題なく払えるかどうかを考えましょう。
ローン利用について
ローンを利用する場合、審査に通りやすいのは年収の30％～40％までといわれています。年収600万円の人の場合、審査に通りやすい借入金額は180万円～240万円までが目安となるでしょう。
ローンを利用して車を購入すると、現金を手元に残せるなどのメリットはありますが、毎月返済する必要があるため、無理のない範囲での利用が大切です。無理をすると、返済が滞ったり、生活が厳しくなったりする恐れもあります。
そのため、ローンを利用すればよいといった安易な考えはやめて、自分の年収を考慮して身の丈に合った車を購入するほうがよいでしょう。
年収だけでなく、生活状況も考慮しよう
一般的に、車の購入費用は年収の半分が目安といわれているため、年収600万円の人がレクサスを購入するのは厳しい場合が多いでしょう。
しかし、同じ年収でも生活状況によっては車に充てられる費用が多い人もいるため、一概に年収だけで判断はできません。ローンを利用する場合も返済をしなくてはいけないため、自分の年収と生活状況や支出などを考慮して考えることが大切です。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
