更新日: 2024.08.01 年収
【平均年収】30代の男性で年収400万円なら「平均年収より低い」ですか？ 平均450万円って、何歳くらいの年収なのでしょう？
そこで本記事では、30代の平均年収がどのくらいなのかについて解説します。また、「30代の男性で年収400万円は平均よりも低いのか」をはじめ、年収を上げるために効果的な方法などをまとめます。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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30代男性の平均年収
国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査」によると、30代の平均年収は図表1とおりです。
【図表1】
| 男性 | 女性 | 男女平均 | |
|---|---|---|---|
| 30～34歳 | 485万円 | 338万円 | 425万円 |
| 35～39歳 | 549万円 | 333万円 | 462万円 |
※国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査 －調査結果報告－」より筆者作成
30代に近い25～29歳の平均年収は、男性420万円、女性349万円、男女平均89万円です。20代から30代になることで、男性の平均年収は65万円もアップしています。
同調査の結果だけ見ると、30代男性で年収400万円は平均よりも低いと考えてよいでしょう。また、平均年収450万円は、20代後半～30代前半くらいの年収であることも同調査を通して把握できます。
40代～50代で平均年収が上昇する傾向にある
30代男性の平均年収は485～549万円ですが、40代や50代になると図表2のように金額が上昇する傾向です。
【図表2】
| 男性 | 女性 | 男女平均 | |
|---|---|---|---|
| 40～44歳 | 602万円 | 335万円 | 491万円 |
| 45～49歳 | 643万円 | 346万円 | 521万円 |
| 50～54歳 | 684万円 | 340万円 | 537万円 |
| 55～59歳 | 702万円 | 329万円 | 546万円 |
※国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査 －調査結果報告－」より筆者作成
40代から平均年収が600万円を超えるようになり、もっとも男性の平均年収が高いのは、55～59歳の702万円となります。そして60歳を過ぎると、定年退職といった理由もあり、年齢とともに平均年収も下がっていく傾向です。
年収を上げるための方法
30代の男性で現在の年収が平均よりも低いことに悩んでいるのならば、以下の方法で解決を目指してみてください。
●年収の高い企業や業種に転職する
●昇給や昇格を目指す
●副業で収入源を増やす
以下で、方法別に内容を解説します。自分に合っていたり、取り組みやすかったりする方法を見つけるのに役立ててみてください。
年収の高い企業や業種への転職
年収の高い企業や業種へ転職すれば、年収の大幅アップが期待できます。一般的に企業規模が大きければ年収は高くなる傾向です。しかし、自分のスキルやこれまでの実績に自信がある場合は、インセンティブや歩合制を導入する企業を選ぶとより年収アップの機会を広げられるでしょう。
ただし、経験したことがない業種への転職となると、すぐに実績を出すのが難しく確実な年収アップとならないケースも有り得るので注意してください。
昇給や昇格を目指す
昇給や昇格といった方法で、年収を上げることが可能です。昇給は多くの企業で、年功序列によって勤続年数が長くなれば、年収がアップしやすいという傾向です。ただし、毎年の昇給が何十万円になるケースは少ないため「年収がすごくアップした」と実感するのは難しいかもしれません。
そこで、重要なのがスキルアップをして、昇格による役職手当や資格手当などを受け取り、基本給そのものを上げることです。役職手当や資格手当は企業により金額は異なるため、詳細は就業規則などを確認してみてください。
また、年収がどのくらいになるのかをイメージするために、支給される手当は継続的なものか、または一時金なのかどうかを確認しておくとよいでしょう。
副業で収入源を増やす
勤務先の企業が副業を可能としているのであれば、副業で収入源を増やすのも方法の一つです。毎日の勤務終了後や休日など、無理のない時間帯に仕事に取り組んでみてください。
ただし、副業は誰もが簡単に年収アップを実現できるわけではありません。クライアントから高い評価を得られるほどの、スキルや専門性が求められると認識しておきましょう。
年収の低さが気になるのであれば、スキルアップをして収入アップを目指そう
国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査 」では、30代男性の平均年収が485～549万円であることを伝えています。30代男性で平均年収400万円なら平均よりも低く、平均年収450万円を稼げるのは20代後半～30代前半の頃と認識しておくとよいでしょう。
また、収入を上げるにはスキルアップをして、昇給だけでなく昇格や資格手当による収入アップなども視野に入れてみましょう。
出典
国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査 －調査結果報告－
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
