新卒1年目で「ディオール」のカバンを買っていた友人に衝撃…!1年目でも「年収600万円」はあるのでしょうか?
配信日: 2024.10.16
割合としては少なくなってきたものの、仕事をするなら少なからず年収は気にするでしょう。自身の生活水準を左右するものであるため、多いに越したことはないでしょう。
また、同年代と比較した場合に、自分の年収が多いのか少ないのか気になる方もいるでしょう。友人のふとした一面から、年収が推測できる場面があると、特に気になるかもしれません。
そこで、本記事では新卒1年目で年収600万円を手にするのは現実的なのか解説します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
新卒1年目の平均年収
厚生労働省が令和元年に実施した調査によると、大卒の初任給の平均額は約21万円です。12ヶ月分で約250万円、ボーナスの有無は会社により異なりますが、仮に2ヶ月分が支給されたとしても年収は約300万円です。つまり、年収600万円は一般的な新卒1年目の倍ほどの年収であり、かなり高いといえます。
また、国税庁が発表した令和4年分の給与実態調査によると、男女計で年収600万円超700万円以下の割合は1年を通して勤務した給与所得者5078万人のうち、6.9%となっています。
このうち新卒1年目はおろか、20代の割合がごくわずかであることは容易に想像できるでしょう。つまり、新卒1年目で年収600万円はかなりまれな存在といえます。
ただし、新卒1年目で年収600万円が不可能であるとは限らないでしょう。資格や経験などと併せて、業界や職種、企業規模によっては新卒1年目でも年収が600万円になることはあるでしょう。しかし、実現するのはかなり難しいことが想定されます。
年収を上げる方法
仕事をするうえで、何を重要視しながら働くのかは人により異なります。人間関係や業務量、休日の有無などさまざまですが、少なからず年収は気にするでしょう。
休日や業務量とのバランスを考慮するとしても、一定の生活費を稼ぐ必要がある以上、天秤の片方には年収が乗るはずです。中には年収を最重要視して、積極的に上げていきたいと考える方も少なくないでしょう。年収を上げる方法を以下にまとめました。
・残業時間を増やして、多くの残業代を得る
・現在の会社で昇進や昇給をする
・社内で年収の高い部署や部門に異動する
・副業を始めて、給与所得以外の収入源を増やす
・昇給や昇進に繋がる、資格やスキルの獲得を目指す
・起業や独立をして、給与所得以上に稼ぐ
・投資などによる、不労所得を得る
・業界を問わず、年収の高い企業へ転職する
残業時間を延ばすことが最も手っ取り早く、ハードルも低い方法ですが、限界があるうえに健康面も考慮するとおすすめはできません。
昇給や昇進も定番の方法ですが、何らかの成長や成果など、会社にとって年収を上げるだけの理由が必要です。そのために有効なのが資格やスキルの獲得であり、状況次第では異動や転職だけでなく、副業や起業のきっかけになるかもしれません。
また、年収には個人の能力と同じくらい、所属する企業や業界などの環境が大きく影響します。極端にいえば、どれほど個人の能力が高くても、根本的に稼げない業界や企業に属していると、高い年収を得ることは難しいといえるからです。自分の状況を見極めて、別の環境を目指すことも時には必要でしょう。
新卒1年目で年収600万円は難しい
大卒で新卒1年目の場合、平均的な年収は250万円から300万円ほどです。年収600万円となると、一般的な新卒1年目の年収の倍ほどであり、かなり高いといえるでしょう。
給与所得者のうち、年収600万円台に該当するのは全体の10%ほどであることを考慮すると、20代かつ新卒1年目というのはかなりまれなケースです。600万円を稼ぐにはそれ相応の能力が求められるのは明白であり、簡単ではないでしょう。
出典
厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査(初任給)の概況(2ページ)
国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-(23ページ)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー