更新日: 2024.10.16 年収

新卒1年目で「ディオール」のカバンを買っていた友人に衝撃…!1年目でも「年収600万円」はあるのでしょうか?

新卒1年目で「ディオール」のカバンを買っていた友人に衝撃…!1年目でも「年収600万円」はあるのでしょうか?
最近は仕事とプライベートのバランスを考慮して、そこまで年収を重要視しない方も少なくありません。いわゆる、ワークライフバランスという考え方です。基本的に週5日、1日のうちで3分の1ほどの時間を費やす仕事だからこそ、重要視する部分は人それぞれといえます。
 
割合としては少なくなってきたものの、仕事をするなら少なからず年収は気にするでしょう。自身の生活水準を左右するものであるため、多いに越したことはないでしょう。
 
また、同年代と比較した場合に、自分の年収が多いのか少ないのか気になる方もいるでしょう。友人のふとした一面から、年収が推測できる場面があると、特に気になるかもしれません。
 
そこで、本記事では新卒1年目で年収600万円を手にするのは現実的なのか解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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新卒1年目の平均年収

厚生労働省が令和元年に実施した調査によると、大卒の初任給の平均額は約21万円です。12ヶ月分で約250万円、ボーナスの有無は会社により異なりますが、仮に2ヶ月分が支給されたとしても年収は約300万円です。つまり、年収600万円は一般的な新卒1年目の倍ほどの年収であり、かなり高いといえます。
 
また、国税庁が発表した令和4年分の給与実態調査によると、男女計で年収600万円超700万円以下の割合は1年を通して勤務した給与所得者5078万人のうち、6.9%となっています。
 
このうち新卒1年目はおろか、20代の割合がごくわずかであることは容易に想像できるでしょう。つまり、新卒1年目で年収600万円はかなりまれな存在といえます。
 
ただし、新卒1年目で年収600万円が不可能であるとは限らないでしょう。資格や経験などと併せて、業界や職種、企業規模によっては新卒1年目でも年収が600万円になることはあるでしょう。しかし、実現するのはかなり難しいことが想定されます。
 

年収を上げる方法

仕事をするうえで、何を重要視しながら働くのかは人により異なります。人間関係や業務量、休日の有無などさまざまですが、少なからず年収は気にするでしょう。
 
休日や業務量とのバランスを考慮するとしても、一定の生活費を稼ぐ必要がある以上、天秤の片方には年収が乗るはずです。中には年収を最重要視して、積極的に上げていきたいと考える方も少なくないでしょう。年収を上げる方法を以下にまとめました。


・残業時間を増やして、多くの残業代を得る
・現在の会社で昇進や昇給をする
・社内で年収の高い部署や部門に異動する
・副業を始めて、給与所得以外の収入源を増やす
・昇給や昇進に繋がる、資格やスキルの獲得を目指す
・起業や独立をして、給与所得以上に稼ぐ
・投資などによる、不労所得を得る
・業界を問わず、年収の高い企業へ転職する

残業時間を延ばすことが最も手っ取り早く、ハードルも低い方法ですが、限界があるうえに健康面も考慮するとおすすめはできません。
 
昇給や昇進も定番の方法ですが、何らかの成長や成果など、会社にとって年収を上げるだけの理由が必要です。そのために有効なのが資格やスキルの獲得であり、状況次第では異動や転職だけでなく、副業や起業のきっかけになるかもしれません。
 
また、年収には個人の能力と同じくらい、所属する企業や業界などの環境が大きく影響します。極端にいえば、どれほど個人の能力が高くても、根本的に稼げない業界や企業に属していると、高い年収を得ることは難しいといえるからです。自分の状況を見極めて、別の環境を目指すことも時には必要でしょう。
 

新卒1年目で年収600万円は難しい

大卒で新卒1年目の場合、平均的な年収は250万円から300万円ほどです。年収600万円となると、一般的な新卒1年目の年収の倍ほどであり、かなり高いといえるでしょう。
 
給与所得者のうち、年収600万円台に該当するのは全体の10%ほどであることを考慮すると、20代かつ新卒1年目というのはかなりまれなケースです。600万円を稼ぐにはそれ相応の能力が求められるのは明白であり、簡単ではないでしょう。
 

出典

厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査(初任給)の概況(2ページ)
国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-(23ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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