婚活中の30代男です。既婚者の友人から「年収400万円では厳しいかもしれない」と聞いたのですが、本当ですか?年収いくらならいいのでしょうか?
配信日: 2024.10.24
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
30代男性の平均年収は?
国税庁長官官房企画課が実施した「令和4年分 民間給与実態統計調査」によると、男性30~34歳の平均年収は485万円、35~39歳の平均年収は549万円という結果が報告されています。
WeCapital株式会社が実施した「年収と結婚に関する意識調査」によると、未婚の女性が結婚相手として男性に求める理想の年収は全体の23.9%が「500~600万円未満」と回答し、次いで23.1%の「400~500万円未満」、16.1%の「600~700万円未満」という結果でした。
一方、「300〜400万円未満」と回答した人は9.4%にとどまるなど、年収400万円以下と回答した方は全体の 14.1%でした。
消費支出の平均金額とは?
総務省統計局が実施した「家計調査報告〔家計収支編〕2023年(令和5年)平均結果の概要」によると、2人以上世帯の消費支出は「29万3997円」という結果でした。40歳未満の場合は1世帯あたり27万2468円、40~49歳は32万3660円、50~59歳は34万8025円と徐々に高くなっていきます。
年収400万円の場合、税金や健康保険、年金などを引いた手取り月収は「25万円~28万円」と想定されます(ボーナスは含めず算出)。もし共働きを選択しなかった場合、前述の収入では支出に対し赤字になる可能性が高いでしょう。
年収500万円の場合、手取り月収は「31万円~35万円」です。生活水準にもよりますが、共働きをしなくとも、なんとか暮らしていくことができそうです。
子どもの出産などで共働きが難しくなる状況を考慮すると、夫一人の収入で暮らせるかどうかも、婚活中の女性にとっては重要な要素になると考えられます。
家事スキルを身につけよう
年収が低いかもしれないと懸念する場合には、「家事スキル」を身に付けることもいいでしょう。総務省統計局がまとめた「令和3年社会生活基本調査」によると、男性の家事関連時間は増加傾向にあるようです。
女性の平均3時間24分に対して男性は51分です。同様に、6歳未満の子どもを持つ世帯では、妻が7時間28分、夫が1時間54分となっています。
「共働きだから夫にも家事をしてほしい」という妻の意見も目立つため、安定した共働き家庭環境を維持するためにも、男性が家事スキルを身に付けておくことはアピールポイントへとつながります。
日頃から家事をすることの習慣づけをして、自然と家事ができるスキルを磨いておきましょう。
理想の年収を見返し、スキルを身に付けよう
前述の調査結果にて、女性が理想とする結婚相手の年収をみると、年収400万円では厳しい状況となるでしょう。女性の社会進出も加速するなか、家事スキルを磨いて結婚後の安定した生活を女性が描けることが婚活でも有効なアピールポイントになると考えられます。
ぜひ、年収以外のスキルを向上させてみましょう。
出典
WeCapital株式会社 【年収と結婚に関する意識調査】女性が男性の結婚相手に求める理想年収は500万以上、男性が女性に求める理想年収は300万以上
国税庁長官官房企画課 令和4年分民間給与実態統計調査-調査結果報告-
総務省統計局
家計調査報告[家計収支編]2023年(令和5年)平均結果の概要
令和3年社会生活基本調査 生活時間及び生活行動に関する結果 結果の概要(4、5ページ)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー