更新日: 2024.11.26 年収
息子が一般社員から「係長」に昇進して年収が「100万円アップ」したそうです。役職がつくだけでそんなにも給料は上がるものなのでしょうか？
そこで今回は、昇進によりどれくらい年収は上がるものなのかについて調べてみました。昇進するためにすべきこともご紹介しますので、参考にしてみてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
一般社員から係長になると年収はどのくらいアップする？
厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、一般社員と係長の平均賃金は以下の通りです。
●非役職者：29万1100円（男：31万1900円／女：26万300円）
●係長級：37万800円（男：38万2300円／女：33万5900円）
年間に換算すると、一般社員から係長に昇格することで、給料は95万6400円（男：84万4800円／女：90万7200円）増えることが分かります。会社によってはボーナスが支給されて、役職者の支給金額が高く設定されている場合は、昇進によりさらなる年収アップが期待できるでしょう。
一般社員から係長に昇格して年収が100万円アップした方の場合、給料の上がり方は平均的またはそれ以上であるといえます。
課長や部長への昇進でさらなる年収アップが期待できる
係長へ昇進してからも、さらに課長や部長への昇進を狙えます。その場合はどれほど給料が上がるのでしょうか。前述の調査から課長と部長の平均賃金をまとめると以下の通りです。
●課長級：49万800円（男：50万700円／女：43万800円）
●部長級：59万6000円（男：60万4100円／女：52万1000円）
男女計の平均賃金を年間に換算すると、課長級と部長級はそれぞれ588万9600円と715万2000円です。つまり一般社員から係長への昇進で95万6400円増えた給料が、課長になるとさらに144万円、部長になると126万2400円増えることが分かります。
昇進するためにすべきこととは？
昇進することで責任は増しますが、一般社員と部長級の給料は2倍以上の差がありますから、年収アップのために昇進したいと考える方もいるでしょう。昇進のプロセスは会社によって異なりますが、一般的に以下のような方法で昇進を目指せます。
会社の評価基準を見極めて自分を成長させる
会社によって昇進の基準やルールは異なりますが、一般的には勤続年数・勤務態度を始め、仕事の成果など特定の評価項目を設定し、昇進試験や面談で総合的に判断します。会社の評価基準を基に求められている技術や知識を身に付け、自分自身を成長させていくことが必要です。
周囲との人間関係を良好に保つ
昇進するには周囲からの評価を得ることも大切です。ほかのメンバーをサポートしたりリーダーシップを発揮したりして、部下や同僚から頼りにされる存在になることで、良好な人間関係を築けます。上司には昇進の意思があることを伝え、仕事への取り組みや綿密なコミュニケーションで信頼を勝ち得るようにしましょう。
一般社員から係長への昇進で平均賃金は年間で95万6400円アップする！
一般社員と係長の平均賃金を比較してみたところ、年間で95万6400円アップすることが分かりました。係長への昇進で年収が100万円アップした場合、給料の上がり方は平均的またはそれ以上であるといえるでしょう。係長の先にも課長、部長への昇進が狙え、非役職の時と比べると倍以上の給料になることが見込めます。
昇進のプロセスは会社によって異なりますが、会社の評価基準を見極めて自分を成長させることで次の役職を狙えます。部下や上司とのいい関係を保つことも、昇進するために重要なポイントです。
出典
厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査の概況（14ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
