転職活動で想定年収が「350万～1000万」の求人がありました。本当に年収1000万円の可能性はあるのでしょうか？

転職活動をしていると、想定年収に幅がある求人を見つけることもあるでしょう。高収入は魅力的なものの、なぜ年収にそれほど大きな幅があるのかと疑問に思う方もいるのではないでしょうか。
 
また、実際に上限の年収を得られるのか不安だと悩む方もいるでしょう。本記事では、想定年収に幅がある求人が出される理由や、想定年収の上限まで得られる可能性について解説します。

想定年収に幅がある理由とは？

想定年収に幅がある求人は、決して珍しくありません。年収の幅が10万円程度なら、経験や資格の差だと考えられます。しかし、年収の幅が350～1000万円など大きすぎると、理由が分からないのではないでしょうか。
 
また、高給は魅力的であるものの、年収の上限まで得られるか不安な方もいるはずです。本項では、想定年収に幅がある理由を紹介します。
 

幅広いポジションを募集しているから

会社によっては、一般の社員から役員まで幅広いポジションを募集しています。一般社員は年収の下限、役員は年収の上限が可能といった意味の求人もあるでしょう。
 
そのような求人は内容をよく確認すれば、高い年収を得るための条件が記載されているはずです。どのポジションの求人はどれくらいの年収だと記載してあるなら、参考にしてください。
 
また、面接で高額な年収を得られる条件が説明される場合もあります。「××の資格を所有しているなら、この年収で働けます」「実績が××あるなら、上限の年収が得られます」と説明されたら、条件をクリアしていると高収入を得られる可能性が高いでしょう。
 

歩合制を採用しているため

営業をはじめとして、成績によって給与の額が変わる「歩合制」を導入している職種の場合は、年収に幅があります。例えば「××円の売上アップを達成したら年収××円」と提示している場合などが該当します。努力や成績次第で収入が上がるので、向上心が高い方ならやる気が増すでしょう。
 
ただし、「完全歩合制」という給与は雇用契約を結んだ場合には違法です。個人事業主が会社と業務委託契約を結べば可能ですが、その場合には会社の福利厚生や社会保険は利用できません。会社が募集しているのが社員なのか、業務委託契約を結ぶ個人事業主なのかも確認しておきましょう。
 
　　

年収を自分で打診しても大丈夫？

年収に幅がある仕事の場合、希望する年収を打診することは可能です。
 
しかし、何の根拠もなく「記載してある上限の給料を求める」と打診してもうまくいきません。自分には会社が高給を支払うだけの価値がある、と認めてもらうことが大切です。
 
例えば、「××の資格を所有している」「××について何年の実績がある」などをPRすると有効でしょう。給与の交渉は、2次面接から最終面接までの間がおすすめです。入社できる可能性が高くなれば、会社のほうから給与を打診してくる可能性もあるでしょう。
 
過剰にへりくだる必要はありませんが、強気で交渉を進めると印象が悪くなる可能性があります。業界の平均年収も調べたうえで交渉してください。
 

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募集しているポジションや給与形態によっては年収に幅が出る

会社が募集しているポジションや給与形態によっても、年収に差が出てきます。特に、大量求人で複数のポジションを募集している場合、年収の幅が数百万といったケースもあるでしょう。
 
また、業務委託契約を結ぶ形で働く場合は、受ける仕事によって年収が大幅に変わるケースもあります。いずれにせよ、求人票をよく確認すれば年収に幅がある理由が分かります。まずは求人票全体を確認して、可能なら面接の場で給料の交渉を行いましょう。
 
なお、給料の交渉を行う場合は、業界や年代の平均年収を調べたうえで現実的な額を提案してください。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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