高年収を狙うなら「大手企業一択！」と思って就活を始めました。実際に大手企業と中小企業では年収差はいくらですか？
配信日: 2025.04.03
そこで本記事では、企業規模を基にした平均年収について解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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企業規模ごとの平均年収
厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」を参考に、企業規模ごとの平均年収を男女別で表1にまとめました。なお、同調査では常用労働者数が1000人以上の企業を大企業、100人以上999人以下を中企業、10人以上99人以下を小企業と定義しています。
表1
| 大企業 | 中企業 | 小企業 | |
|---|---|---|---|
| 男性 | 約463万2000円 | 約409万2000円 | 約382万8000円 |
| 女性 | 約328万8000円 | 約314万4000円 | 約297万6000円 |
| 男女計 | 約415万2000円 | 約373万2000円 | 約352万8000円 |
出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」より筆者作成
上記の平均年収はボーナスを含んでいません。ボーナスが支給される場合は当然のことですが、年収も上がります。ただし、ボーナスの有無は企業によって異なり、支給されない企業も少なくありません。
企業規模ごとの平均年収を比較すると、それぞれで数十万円の違いがあります。中企業と小企業の平均年収を足して2で割った数値を中小企業の平均年収とすると、約363万です。大企業の平均年収と比較した場合、52万2000円の違いとなります。月額では4万3500円の違いであり、大きな差であるといえるでしょう。
年収を上げる方法
高い年収を得る方法は、大企業に就職することだけではありません。会社に属した後でも、自身の行動とその結果次第で年収を上げることは可能です。
ここからは、年収を上げる方法の一例を項目ごとに解説します。
昇進や昇給を目指す
会社によって異なりますが、日本企業の多くは年功序列によって昇進や昇給が実施される傾向にあります。仕事を続けていくだけで、ある程度は昇進や昇給が期待できる一方、昇給幅が小さいことも少なくありません。
また、会社から社員への還元姿勢が強くない場合は昇給や昇進が見込みにくいため、会社の状況などを見極める必要はあるでしょう。
残業をすることで残業代を稼ぐ
残業をする、もしくは残業時間を増やすことで残業代を稼げれば、その分だけ年収を上げられます。会社が残業時間分の残業代を適切に支払ってくれる前提ですが、働いた分だけ確実に年収が上がる方法です。「より多く働く」という、シンプルな考え方で年収を上げられる点もメリットの一つといえます。
ただし、残業をすることでプライベートの時間は減りますし、疲労はより多く感じるでしょう。プライベートの状況や当人の体力などによっては、年収を上げる方法として効果的とはいえないかもしれません。自身を取り巻く環境や体調を考慮して、実践するか判断するといいでしょう。
同業界で年収が高い企業へ転職する
就職したあとに年収を上げる方法として、転職をすることも選択肢の一つです。同業界で転職をするメリットは、転職前の会社で培った経験や知識を生かして転職活動ができる点にあります。人手不足の傾向が強い昨今において、経験や知識を有する即戦力は転職先の会社も魅力的に感じるでしょう。転職活動の結果次第で、年収が数百万円上がる可能性もあります。
年収相場が高い別業界の企業へ転職する
年収は企業規模や当人の能力以外に、さまざまな要素によって決まります。その一つが、業界における年収相場です。年収相場が低い業界では、年収を上げることや高年収を得ることが難しい場合があります。裏を返せば、年収を上げたり高年収を得たりするためには、年収相場が高い業界へ転職することが有効的だといえます。
年収相場が高い業界の一例は、IT業界や金融業界などです。ただし、年収相場が高い業界の種類は時代の流れなどによって変化していきます。年収アップを目的に別業界へ転職する場合は、転職先の会社が属する業界の年収相場を見極めることも重要です。
大企業と中小企業の年収差は約50万円
厚生労働省が実施した調査結果から、大企業の平均年収は約415万2000円、中小企業の平均年収は約363万円であることが分かります。なお、これらの平均年収にボーナスは含まれていません。大企業と中小企業の平均年収の差は52万2000円となっており、月額では4万3500円です。
年収は会社によって異なり、企業規模以外の要素も含めて決まるものです。とはいえ、より高い年収を得るためには、企業規模が大きい会社へ就職することも重要といえるでしょう。
出典
厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査の概況（4、9ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
