大企業勤めの友人、念願の「部長」に昇進して年収が“1000万円”を超えたそうです。そもそも大企業で「部長職」に就けるのはわずか“3％”って本当!? “1000万円プレイヤー”の割合とは？
本記事では、大企業における部長職の平均年収と割合、年収1000万円を超える給与所得者の割合を解説します。
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目次
企業規模1000人以上の大企業だと「部長職」で“年収1000万円”に到達する可能性がある
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」を基に、部長級の企業規模別の平均年収を表1にまとめました。
表1
| 企業規模 | きまって支給する現金給与額 | 年間賞与その他特別給与額 | 平均年収 |
|---|---|---|---|
| 10～99人 | 51万3500円 | 123万9400円 | 740万1400円 |
| 100～999人 | 63万4900円 | 211万5000円 | 973万3800円 |
| 1000人以上 | 81万400円 | 345万100円 | 1317万4900円 |
| 企業規模計 | 63万6700円 | 214万6400円 | 978万6800円 |
出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」を基に筆者作成
企業規模1000人以上の大企業では平均年収が1317万4900円となっており、年収1000万円に到達する可能性が高いと考えられます。なお、部長職の平均年齢は53.0歳、勤続年数は22.2年です。
企業規模1000人以上の大企業における「部長職」の割合はわずか「3％」
同調査を基に、企業規模1000人以上の役職別の労働者数を表2にまとめました。企業規模1000人以上の大企業において、部長職の割合は全体の労働者数に対してわずか3%程度という結果になりました。なお、役職合計にはその他の役職も含まれているため、表内の役職の合計とは必ずしも一致しません。
表2
| 役職 | 労働者数 | 割合 |
|---|---|---|
| 役職合計 | 214万5020人 | 約25.35％ |
| 部長級 | 25万5410人 | 約3.02% |
| 課長級 | 60万2420人 | 約7.12% |
| 係長級 | 53万1880人 | 約6.29％ |
| 非役職 | 631万6180人 | 約74.65% |
出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」を基に筆者作成
「年収1000万円」を超える給与所得者の割合はわずか「5.5％」
さらに、国税庁長官官房企画課の「令和5年分民間給与実態統計調査」を基に、年収1000万円を超える給与所得者（男女計）の割合を表3にまとめました。
表3
| 給与階級 | 人数 | 割合 |
|---|---|---|
| 合計 | 5076万1000人 | 100.0％ |
| 1000万円超1500万円以下 | 203万5000人 | 4.0% |
| 1500万円超2000万円以下 | 45万1000人 | 0.9% |
| 2000万円超2500万円以下 | 14万3000人 | 0.3% |
| 2500万円超 | 16万2000人 | 0.3% |
出典：国税庁長官官房企画課「令和5年分民間給与実態統計調査」を基に筆者作成
年収1000万円を超える給与所得者の割合は、男女計でわずか5.5%となっています。また、男女別にみると男性が8.6%なのに対し、女性が1.4%となっており大きな差があることが分かります。
まとめ
部長職の平均年収は、企業規模1000人以上の大企業で約1300万円となっており、企業規模が大きくなるほど年収1000万円を超える可能性があります。一方で、大企業における部長職の割合は全体の約3%となっており、部長まで昇進できるケースはほんの一握りです。
加えて、年収1000万円を超える給与所得者は男女計でわずか5.5%となっており、国内において「1000万円プレイヤー」がいかに貴重な存在であるかが分かるでしょう。
出典
e－Stat政府統計の総合窓口 厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 役職 表番号1 役職、学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
国税庁長官官房企画課 令和5年分民間給与実態統計調査 II 1年を通じて勤務した給与所得者 3 給与階級別分布（23ページ）
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
