高校生の娘が「理学療法士」と「作業療法士」のどちらを目指すか迷っています。仕事内容や年収にはどのくらい違いがあるのでしょうか？
本記事では、理学療法士と作業療法士の年収や仕事内容、目指し方についてご紹介します。
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目次
「理学療法士」と「作業療法士」の平均年収
厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」では、理学療法士と作業療法士が同じ職種に分類されています。
年収は「（きまって支給する現金給与額×12ヶ月）＋年間賞与その他特別給与額」で計算すると、次のようになります。
（30万9900円×12ヶ月）＋71万7200円＝443万6000円
月々の手取りを額面の75～85％とすると、23万円台～26万円台が相場でしょう。
国税庁によると令和6年における給与所得者の平均年収は478万円ということなので、理学療法士や作業療法士の年収は平均と比較するとやや低い水準といえるかもしれません。
また、年齢階級別に見た理学療法士や作業療法士の平均年収は表1の通りです。
表1
| 年齢 | きまって支給する現金給与額 | 年間賞与その他特別給与額 | 平均年収 |
|---|---|---|---|
| 20～24歳 | 25万3900円 | 32万8400円 | 337万5200円 |
| 25～29歳 | 27万9700円 | 62万1500円 | 397万7900円 |
| 30～34歳 | 29万8200円 | 73万6900円 | 431万5300円 |
| 35～39歳 | 31万6900円 | 76万8300円 | 457万1100円 |
| 40～44歳 | 33万3200円 | 82万2900円 | 482万1300円 |
| 45～49歳 | 35万4500円 | 94万3400円 | 519万7400円 |
| 50～54歳 | 37万7700円 | 95万5600円 | 548万8000円 |
| 55～59歳 | 36万3900円 | 88万5200円 | 525万2000円 |
| 60～64歳 | 39万6800円 | 116万4400円 | 592万6000円 |
| 65～69歳 | 25万3200円 | 32万900円 | 335万9300円 |
| 70歳～ | 26万2100円 | 63万9500円 | 378万4700円 |
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を基に筆者作成
表1から見ると、平均年収が最も高くなる年齢は「60～64歳」です。
「理学療法士」と「作業療法士」の仕事内容
理学療法士は、病気やけが・高齢・障害などによって運動機能が低下した人に対して運動療法や物理療法を用いて支援する医学的リハビリテーションの専門職です。
日常生活を送るうえで基本となる「寝返る」「起き上がる」「立ち上がる」「歩く」などの動作の改善を目指したり、日常生活の自立のために必要な動作練習や歩行練習などを行ったりすることもあります。
国家資格が必要なため、免許を持った人しか理学療法士として働くことはできません。
一方の作業療法士は、食事やトイレ・家事などの応用的動作能力や、地域活動の参加・就学・就労などの社会的適応能力の維持・改善を目指すための支援を行います。
医療機関や福祉施設・リハビリテーション施設以外に、児童発達支援センターや特別支援学校などで働いている作業療法士もいます。こちらも理学療法士同様、国家資格が必要な仕事となります。
「理学療法士」と「作業療法士」になるには？
理学療法士や作業療法士になるには、国家資格を取るために養成学校で3年以上の学びが必要です。養成学校には大学や専門学校などがあり、基礎知識から専門知識まで幅広い知識を身に付けます。
国家試験はおもに筆記試験で実施されます。合格すると養成校の紹介や求人情報、求人サイトなどを通じて就職先を見つけ、医療機関やリハビリテーション施設などに就職して理学療法士として働くことが可能です。
厚生労働省の調査では年収の差は比較できず、両者とも平均年収は約400万円台半ばとされている
この記事で行った試算では、理学療法士と作業療法士の平均年収は443万6000円です。
厚生労働省の調査では、理学療法士と作業療法士は単独ではなく、関連職種を含む分類で集計されているため、両者の年収差を統計上明確に比較することはできません。ただし、同じリハビリテーションの専門職として平均年収は400万円台半ばがひとつの目安でしょう。
仕事内容には違いがあり、理学療法士はおもに基本動作能力の回復を、作業療法士は応用的動作能力の回復を目指します。
どちらも国家資格が必要な職業なので、国家試験を受験するために養成学校に通うことが必要となります。
出典
e-Stat政府統計の総合窓口 厚生労働省 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 表番号1 職種（小分類）、別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）・表番号5 職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）
国税庁 令和6年分 民間給与実態統計調査
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
