「大企業」勤めの友人家庭は“年2回”家族旅行に行っているのに対し、わが家は“2年に1回”程度…。やはり大企業の方が収入は多いのでしょうか？
ただ、企業を選ぶときに見るべきは収入だけではなく、福利厚生や社会的信用、仕事の進め方など、ほかにも大切な要素があります。
本記事では、企業規模別の平均収入と、大企業と中小企業それぞれで働くメリットについてご紹介します。自分に合った働き方を考えるヒントになるでしょう。
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企業規模で収入にどれくらいの違いがある？
厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」では、企業規模を次のように分類しています。
・大企業：1000人以上の従業員がいる企業
・中企業：100～999人の従業員がいる企業
・小企業：10～99人の従業員がいる企業
企業規模別かつ64歳までの年齢別の平均賃金は表1の通りです。
表1
| 年齢 | 大企業 | 中企業 | 小企業 |
|---|---|---|---|
| ～19歳 | 21万8400円 | 20万2600円 | 20万1900円 |
| 20～24歳 | 25万8400円 | 23万7600円 | 22万6300円 |
| 25～29歳 | 30万1700円 | 27万600円 | 25万8200円 |
| 30～34歳 | 34万4600円 | 29万9400円 | 28万6500円 |
| 35～39歳 | 38万6300円 | 32万2300円 | 30万5300円 |
| 40～44歳 | 42万2000円 | 34万6100円 | 31万8900円 |
| 45～49歳 | 43万9300円 | 36万2100円 | 33万円 |
| 50～54歳 | 44万7600円 | 37万6000円 | 33万6600円 |
| 55～59歳 | 46万5900円 | 37万6700円 | 33万5100円 |
| 60～64歳 | 35万7700円 | 31万6200円 | 31万5700円 |
| 全体平均 | 38万5100円 | 32万6200円 | 30万5600円 |
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」を基に筆者作成
表1を見てみると、55〜59歳をピークとして、年齢が上がるほどに大企業と中小企業の収入の違いが大きい傾向があるといえます。そのため、大企業に勤めている人がいる家庭と中小企業に勤めている人がいる家庭を比較すると、収入に違いがあるように感じる人もいるでしょう。
ただし、あくまでも平均のため、実際の収入は会社によって異なります。会社によっては、中小企業でも大企業と同程度の収入を得られるケースもあるでしょう。
大企業勤めと中小企業勤めのメリット
大企業で働くメリットとして、収入が中小企業より高くなりやすいほかに、福利厚生の充実も挙げられます。企業によって福利厚生の内容は異なるものの、会社が掛金を負担する企業型確定拠出年金や家賃補助があるなど、経済的な支援を受けながら働けるでしょう。
また、大企業は名前を知られていることも多く、社会的信用があることもメリットです。クレジットカードやローンの審査では、大企業だとスムーズに進みやすい場合があります。
中小企業で働くメリットは早い段階からさまざまな仕事を任されやすい点です。会社によっては幅広い業務を担当できる可能性もあり、より多くの経験値を得られやすいといえます。また、中小企業は大企業よりも経営陣と距離感が近く、承認が取りやすく仕事をスピーディーに進められることもメリットです。
全体的に上司、部下の距離感も近いことが多いため、アットホームな雰囲気のなかで仕事を進められることも多いでしょう。
このように、収入面以外のメリットは大企業、中小企業によって異なります。また、中小企業でも福利厚生が充実しているところもあるため、収入だけで比較するのではなく、ほかの要素も含めて考えたときに自分と合っているかを確認することが重要です。
収入面で見れば大企業の方が多い傾向がある
厚生労働省の資料によると、平均賃金は年齢が上がるほど大企業と中小企業の違いは大きくなる傾向にあります。しかし、あくまでも平均である点には留意しておきましょう。
また、大企業勤めだと福利厚生の種類が多い傾向にあることや、社会的な信用性が高いことなどがメリットです。一方で中小企業は、大企業よりも裁量権の多いなかで仕事を進められるなどのメリットがあります。
平均収入だけで比較すると大企業の方がよいと感じるかもしれませんが、比較をするときは収入以外の要素も考慮することが大切でしょう。
出典
厚生労働省 令和7年賃金構造基本統計調査の概況
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
