夫は50歳で「年収500万円」。ママ友の夫は同じ50代で「年収700万円」と聞き、急に不安になりました。わが家は平均以下なのでしょうか…?
平均年収は、収入水準を把握する目安のひとつです。同年代の平均年収を把握することで、将来の家計設計や働き方を考える際の参考になります。本記事では、50代の平均年収や年収に差が生まれる理由、年収アップを目指す方法について解説します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
50代の平均年収は?
国税庁長官官房企画課の「令和6年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-」によると、50~54歳の平均年収は559万円、55~59歳は572万円でした。夫の年収が500万円の場合、50~54歳の平均と比べると約59万円、55~59歳の平均と比べると約72万円低いことが分かります。
ただし、平均年収には高収入層も含まれています。加えて、勤務先の規模や業種によっても差があるため、「50代で500万円だから年収が低い」とは一概にはいい切れません。自分の収入状況を把握する際は、年代だけでなく、勤務先の特徴などもあわせて確認することが大切です。
50代の年収に差が生まれる理由
年収に差が生じる背景には、性別や勤務先の業界、企業規模、学歴、雇用形態など、さまざまな要因が考えられます。
50代になると、これらの要因に加えて、勤務先の人事制度が収入に影響するケースもあります。企業によっては55歳前後で役職定年を設けており、管理職から外れることで給与水準が変化する場合もあるでしょう。
役職定年だけが要因とは限りません。勤務先の方針によっては、グループ会社への出向や転籍に伴い、給与水準が変わる可能性もあります。
50代は一般的に、住宅ローンの返済や子どもの教育費など、まとまった支出が発生しやすい年代とされています。将来の収入変化に備えるためにも、勤務先の制度やキャリアの見通しを確認しておくことが大切でしょう。
50代で年収を上げる方法
50代で年収アップを目指す方法は、おもに次の3つが考えられます。
・副業で収入源を増やす
・転職によって給与水準の向上を目指す
・より高い役職やポジションを目指す
副業に取り組むことで、本業以外の収入を得られる可能性があります。近年は副業を認める企業も増えており、勤務時間外や休日を活用して収入アップを目指す人もいるようです。50代の場合は、これまでの業務経験や専門知識を生かせる分野を選ぶと副業の可能性が広がるでしょう。
また、転職も年収向上を目指す方法のひとつです。50代の転職は若い世代と比べて簡単ではないとされていますが、豊富な経験や専門性を求める企業もあります。これまで培った知識やマネジメント経験などが評価されると、現在より高い給与水準で採用される可能性もあるでしょう。
社内で昇進を目指したり、転職によってより高いポジションに就いたりすることも年収をアップさせる方法のひとつです。企業によっては、豊富な実務経験や組織運営の経験を持つ50代を管理職や経営幹部候補として迎えるケースもあります。責任の大きな役割を担うことは、年収アップにつながりやすいです。
年収500万円でも一概に平均以下とは判断できない
国税庁長官官房企画課の「令和6年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-」によると、50代の平均給与は500万円を上回っています。ただし、業種や企業規模、雇用形態などによって給与水準は異なるため、一概に50代で500万円だから年収が低いとはいえません。
50代は役職定年や出向、転籍などによって収入が変化する可能性がある年代です。将来の収入見通しを確認しながら、副業や転職、昇進なども選択肢に加え、自分に合った働き方を検討しましょう。
出典
国税庁長官官房企画課 令和6年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告- II 1年を通じて勤務した給与所得者 2 平均給与 〔年齢階層別の平均給与〕(21ページ)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

