結婚式で再会した同年代の友人は、管理職になって年収が「800万円」を超えたそうです！ 私は40代で年収「600万円」ですが、平均と比べると少ないのでしょうか…？
しかし、1人の友人と比較するだけでは、自分の年収が高いのか低いのかは判断できません。この記事では、国税庁のデータをもとに、40代の平均年収や年収800万円の位置付けについて分かりやすく解説します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
40代で年収600万円は平均より高い？ 国税庁のデータで確認
国税庁長官官房企画課が公表した「令和6年分民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は478万円です。また、年齢別では40～44歳の平均給与が516万円、45～49歳は540万円となっています。
このデータと比べると、年収600万円は40代の平均を60万～80万円ほど上回っています。つまり、40代で年収600万円だからといって、平均より少ないとはいえません。
もちろん、年収は業種や企業規模、地域、役職などによって大きく変わります。例えば、大企業や管理職では平均より高くなる傾向がある一方、中小企業や地方では平均を下回るケースもあります。そのため、周囲の1人と比べるのではなく、公的な統計を参考にすることが大切でしょう。
年収800万円は40代ではどのくらいの水準？
友人のように年収800万円を超えている人は、40代の中でも比較的高い収入水準と考えられます。
管理職になると役職手当が支給されるほか、成果に応じた賞与が増える企業も少なくありません。また、専門性の高い仕事や大企業に勤めている場合も、年収800万円以上になるケースがあります。
ただし、同じ40代でも全員が管理職になれるわけではありません。仕事内容や会社の給与制度によって収入には大きな差があります。
また、年収800万円と600万円では年間200万円の差がありますが、それだけで生活の満足度が決まるわけではありません。住宅ローンや教育費、家族構成など支出の状況は家庭ごとに異なるため、収入だけで比較すると実際の生活実感とはずれることもあります。
年収だけで生活の豊かさは決まらない
年収は生活を支える大切な要素ですが、それだけで豊かさを判断することはできません。
例えば、年収600万円でも住宅費を抑えられていたり、共働きで世帯収入が高かったりすれば、家計には十分な余裕が生まれることがあります。一方で、年収800万円でも住宅ローンや教育費の負担が大きければ、自由に使えるお金はそれほど多くないケースもあります。
また、仕事と家庭の時間を両立できる働き方や、有給休暇を取得しやすい職場環境を重視する人もいます。収入だけでは測れない価値があるため、自分にとって何を優先したいのかを考えることも重要でしょう。
もし年収アップを目指したい場合は、資格取得やスキルアップに取り組んだり、社内で管理職を目指したりする方法があります。転職によって収入が上がるケースもあるため、自分の経験や市場価値を確認してみるのもひとつの選択肢です。
40代で年収600万円は平均以上といえる
国税庁の統計では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は478万円で、40～44歳は516万円、45～49歳は540万円です。これらと比較すると、40代で年収600万円は平均を上回る水準といえます。
結婚式で再会した同年代の友人が年収800万円だったとしても、それはひとつの事例に過ぎません。収入は業種や役職、企業規模などさまざまな要因によって変わるため、1人と比較して落ち込む必要はありません。
大切なのは、現在の収入が自分や家族の生活設計に合っているかを考えることです。そのうえで、将来的に収入を増やしたいと感じるのであれば、スキルアップやキャリア形成に取り組むことで、さらに収入アップを目指すことも可能でしょう。
出典
国税庁長官官房企画課 令和6年分民間給与実態統計調査 －調査結果報告－ II 1年を通じて勤務した給与所得者 2 平均給与（15ページ）、〔年齢階層別の平均給与〕（21ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
