最終更新日:2019.06.13 公開日:2019.05.06
保険

【相談事例】将来子供が欲しい40代夫婦。生命保険の見直しは必要?

執筆者 : 下田幸彦

今回は、次のような相談事例をもとに、生命保険選びについて考えてみたいと思います。
 
「私たちは40代の共働き夫婦で2~3年以内に子供が欲しいと思っています。夫婦ともに独身時代に加入した生命保険がありますが、子供が生まれる予定を見越して生命保険は見直すべきでしょうか? 」
 
下田幸彦

執筆者:

執筆者:下田幸彦(しもだゆきひこ)

ファイナンシャルプランナー(AFP)

ファイナンシャルプランナー・住宅ローンアドバイザー・証券外務員二種・FP事務所・青い森マネードクターズ 代表
 
青森県出身。大学卒業後IT企業に入社。金融系システム構築をきっかけにFP資格を取得。
 
保険ショップ店長、東証一部上場ハウスメーカー金融担当者を経て2016年独立。
 
10年にわたる保険業界と住宅業界の経験をもとに、保険などの金融商品を販売しない独立系ファイナンシャルプランナーとして顧客利益を重視した中立な立場のアドバイスを行っています。
 
個別相談を中心に企業や学校へのマネーセミナー、各メディアへのコラム執筆も担当。
 
FP事務所・青い森マネードクターズ公式運営サイト
「青森くらしのお金相談室」
http://aoimori-fp.com/
 
無料メールマガジン「お金の知恵・マネーチェ」
http://aoimori-fp.com/mlmglp
 

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下田幸彦

執筆者:

執筆者:下田幸彦(しもだゆきひこ)

ファイナンシャルプランナー(AFP)

ファイナンシャルプランナー・住宅ローンアドバイザー・証券外務員二種・FP事務所・青い森マネードクターズ 代表
 
青森県出身。大学卒業後IT企業に入社。金融系システム構築をきっかけにFP資格を取得。
 
保険ショップ店長、東証一部上場ハウスメーカー金融担当者を経て2016年独立。
 
10年にわたる保険業界と住宅業界の経験をもとに、保険などの金融商品を販売しない独立系ファイナンシャルプランナーとして顧客利益を重視した中立な立場のアドバイスを行っています。
 
個別相談を中心に企業や学校へのマネーセミナー、各メディアへのコラム執筆も担当。
 
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生命保険を選ぶ前に考えたいこと

ご相談者の「子供が生まれるのを見越して今から生命保険を見直した方が良いか? 」というご質問です。生命保険を考える前に、まずは「家族全員が元気で長生き」のような「将来の理想的な生活イメージを考えてみましょう。これをライフプラン(人生の計画)と言い、ライフプランを立てることをライフプランニングと言います。
 
ライフプランニングでは、今後の収入や支出の見通し、住宅取得予定や住宅ローンの返済計画、お子様の教育進路や教育費、退職年齢や退職金、年金や老後のくらしなど、生涯にわたる家計の収支全般と貯蓄推移をシミュレーションして問題がないかを確認します。
 
生命保険は当初描いた「生存時のライフプラン」が、本人や家族の死亡によって崩れるのを防ぐ「ライフプランを支えるツール」として考えましょう。
 

生命保険を選ぶ基準とは?

生命保険を選ぶ時に重要になるのは、「保障期間」と「保険金額」の2つです。
保障期間を考える時、「保険は充分な貯蓄準備ができるまでの期間限定で備えるもの」という視点が大切になります。
 
また、備えるべき保険金額は、もらえる遺族年金額や生活水準によって異なりますが、「家族の死亡が発生した時に維持したい生活水準はどこまでか? 」という視点が重要です。これら2つもライフプランニングをすることで適切な金額が分かるようになります。
 
今回のご相談者の場合、以下の3つのパターンで、必要な保障期間と保険金額を算出しました。
 
1、お子様が生まれる前、世帯主が万が一の場合
2、お子様が生まれた後、世帯主が万が一の場合
3、世帯主が退職後に万が一の場合
 
結果、2のケースでお子様の養育費や教育費がかかり、必要となる保険金額が増加するため、保険の見直しはお子様誕生後に必要という結果となりました。
 
また、世帯主の退職金受け取り後は、配偶者の老齢年金と遺族年金、退職金の取り崩しにより一定額以上の貯蓄が維持されるため、必要な保障期間は退職前までという結果となりました。
 

夫婦共働き世帯や住宅ローン連帯債務の場合は配偶者の生命保険も忘れずに

生命保険の見直しを検討する時にもう一つ注意してほしいことがあります。それは、「配偶者の万が一の時の保障」です。夫婦共働きで配偶者も家計を支えている場合、または、配偶者の収入の一部を住宅ローンの返済に充てているケースです。
 
この場合は、配偶者の万が一によってその後のライフプランが崩れるリスクが潜んでいることがありますので、配偶者の必要保障についても忘れずに検討してください。
 
執筆者:下田幸彦(しもだゆきひこ)
ファイナンシャルプランナー(AFP)
 



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