更新日: 2022.09.09 保険

年間約4万人が先進医療を受ける!? 生命保険の先進医療特約は入っておくべきなのか?

年間約4万人が先進医療を受ける!? 生命保険の先進医療特約は入っておくべきなのか?
「先進医療」という言葉は、近年よく耳にするようになりました。厚生労働省の「令和元年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」では、年間約4万人が先進医療を受けているという結果でした。
 
そこで今回は、先進医療とは一体どのような内容なのかについて解説していきます。関連して、生命保険の先進医療特約や、付加するかどうかについても紹介します。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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先進医療には何がある?先進医療の概要について

先進医療とは、国(厚生労働省)が公的医療保険の対象にするかどうか評価している途中の医療技術のことです。「公的医療保険の対象」とは、私たちが医療機関で健康保険証を提示し、3割負担で受けられる医療技術のことです。
 
先進医療とは、公的医療保険の対象ではないため、全額自己負担になります。ここが先進医療と公的医療保険対象の医療との大きな違いです。
 

先進医療は現在82種類ある

厚生労働省の「先進医療の概要について」によると、令和4年8月1日現在で先進医療は82種類あるということです。
 
代表的なものは、ガンの治療に適用される陽子線治療や重粒子線治療があります。いずれも体を切らずに陽子線治療や重粒子線を照射して治療を行うため、体への負担が少なく早期の社会復帰が期待できる医療です。
 
陽子線治療や重粒子線治療の治療費は、300万円程度かかります。がんの発症部位や進行度合いによっては、希望しても受けられないなど制限があります。
 

先進医療特約は付加したほうがいい? 特約内容の解説

全額自己負担である先進医療ですが、万が一に備えて保険でカバーすることが可能です。
 
前述したように、先進医療は公的医療保険の対象にはなりません。しかし先進医療特約を付加すれば、1000万円または2000万円までの技術料を、生命保険の給付金として受け取れます。
 

先進医療は受けられる病気や治療できる病院が決まっている

厚生労働省では、先進医療の対象となる技術や、先進医療が受けられる病院について一覧で公開しています。医療費を自己負担さえすれば、どこでも先進医療を受けられるということではありません。
 
例えば、重粒子線治療が受けられる医療機関を厚生労働省の一覧で探すと、全国で6カ所のみであることが分かります。さらに、同じ重粒子線治療でも公的医療保険の対象となるものと、先進医療として自己負担になるものが混在しています。
 
このように、必ずしも先進医療を受けられるとは限りません。以前は先進医療として全額自己負担だった医療が評価され、現在は公的医療保険の対象となっている場合もあります。
 

特約保険料は数百円程度だが熟慮する必要あり

先進医療特約の保険料は、保険会社によりますが、かなり安価です。月に数百円程度であることがほとんどです。
 
ここまでに解説したように、先進医療はお金がかかりますが、そもそも先進医療が受けられるか分かりません。
 
自分や家族がり患した疾病に対して、適応される先進医療がないこともあるでしょう。人気の先進医療の場合は予約が多く、なかなか医療を受けられないことも推察されます。
 
その間、病が進行してしまうことも想定され、そうなると、公的医療保険の中でできる医療を選ぶこともあるかもしれません。
 
先進医療特約の保険料は安価です。しかし、先進医療は公的医療保険適用の技術と違い、確実に受けられる医療ではありません。そのため、特約を付加するかどうかは熟慮する必要があります。
 
安価なのでお守りと思って付加するのか。受けられないかもしれない医療への備えはしないと考えるのか。
 
医療や疾病に対する考えは環境によって違います。自身の場合はどちらにメリットを感じるのか、検討することをおすすめします。
 

まとめ

先進医療は、これからの日本のさらなる医療技術向上のために必要な医療です。しかし、現段階では公的医療保険には認められておらず、全額自己負担になります。
 
それでも、自身や家族が該当する疾病にり患した場合は、なんとかベストな方法を探してよりよい医療を受けたいと考えるものです。
 
先進医療特約は、保険料は安価ですが保障額が大きいのが特徴です。一方で、希望する先進医療が受けられるとは限りません。
 
これらをふまえて、先進医療特約を付加するかどうかは熟慮することをおすすめします。
 

出典

厚生労働省 令和元年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について

厚生労働省 先進医療の概要について

厚生労働省 先進医療の各技術の概要

厚生労働省 先進医療を実施している医療機関の一覧

国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 重粒子線治療の適応
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

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