医療保険の新規加入や見直しに、医療保険を比較検討するときのポイントは？

医療保険を比較検討する際に、何に着目すればよいのか悩ましいところです。比較検討するときに必ずチェックしたい項目をリストアップしてみました。

チェックポイント

(1) 保険料払込期間

保険料の払込期間には、「短期払い」と「全期払い」があります。
 
【短期払い】
保険期間満了よりも先に、保険料の払い込みを終わらせる方法です。保険期間が終身のものでも、保険料の払込期間を15年に設定することや60歳までとすることで、現役引退後の家計への負担は軽減できます。
 
【全期払い】
保険期間の満了と保険料の払込終了を、同じにする方法です。保険料を払い込む期間が長ければ長いほど、毎回支払う保険料は下がります。短期払いと全期払いを比べると、払い込む保険料の総額は全期払いのほうが多くなりますが、毎回の保険料を安く抑えることができます。
 

(2) 保険期間

医療保険の保険期間には、「定期」と「終身」があります。
 
【定期】
一定の期間で、保障が終了するタイプです。加入時の保険料については、終身タイプと比較すると割安になります。更新のたびに保険料は高くなり、保障内容は更新ごとに小さくなり、80歳などの一定の年齢以上になると、それ以降は更新できなくなるのが一般的です。
 
【終身】
一方、保険期間が終身の場合、加入時の保険料については定期タイプと比較すると割高ですが、保険料は一生変わらない安心感があります。また、保障内容も一生変わりません。
 

(3) 入院給付金日額

 
【入院給付金】
入院1日あたりの給付日額を、定額で受け取れます。「入院日数×入院給付金日額」で計算します。
 
【給付日額の目安】
窓口で支払う医療費の自己負担額は原則3割ですが、入院となると医療費が高額になることも考えられます。
 
医療費が高額になった場合に備え、上限を設けて負担を抑えてくれる制度として「高額療養費制度」もあるので、必要以上に保障額を高くする必要はありません。日額5000〜1万円を目安にするとよいでしょう。
 
入院時にかかる費用のなかで食事代（自己負担額1食460円、住民税非課税世帯の方等の場合は減額適用あり）や差額ベッド代（患者が個室や2人部屋、4人部屋などを希望すると追加でかかる費用で全額自己負担）、生活用品（レンタルパジャマや歯ブラシなどの生活内で使用するもの）、家族の交通費などは全額自己負担になりますので参考にしてください。
 

(4) 給付の限度日数（１回の入院の支払限度日数と通算支払限度日数）

1回の入院で入院給付金を受け取ることができる日数が異なります。一般的には60日、120日、180日などがあります。同じ病気を原因として再入院した場合でも、前回の入院と合算して「1回の入院」として扱われます。
 
なお、前回の退院日の翌日から180日を経過して再入院した場合には、「新たに入院した」ということになります。ただし、「通算支払限度日数」を設けている商品もありますので、「１回の入院の支払限度日数」と併せてチェックしておきたいところです。
 

(5) 手術給付金

病気やけがの治療のために手術を受けたときの給付金です。入院せずに外来で手術を受ける「日帰り手術」も最近はめずらしくなくなっていますので、入院してもしなくても手術給付金が受け取れる商品もあります。
 
手術給付金の額は、入院給付金日額の倍率で決められているのが一般的です。
 
手術の種類にかかわらず給付額が一定のもの（例えば、入院中の手術は入院給付金日額の10倍、日帰り手術は入金給付金日額の5倍など）や、手術の種類によって入院給付金日額の10倍・20倍・40倍のいずれかを、手術給付金として受け取れるタイプもあります。
 
どのような手術を受ければどのような倍率になるのか、各保険会社によって異なりますので、比較検討の重要なポイントになります。
 

(6) 先進医療に関する特約

先進医療を受けた場合に、その治療費が給付される特約をつけることができるのが一般的になっています。先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度な医療技術のことで、各健康保険制度の対象外です。
 
そのため先進医療にかかる費用は全額自己負担になり、かつ先進医療の治療費は高額になりやすいため、この部分の保障はしておいたほうが安心です。
 
しかし、先進医療が受けられる施設は、厚生労働省の認可を得た医療機関に限られます。また、先進医療の対象となる技術は随時見直されるため定期的に見直しは必要です。
 

まとめ

以上、医療保険を検討する際のチェックポイントをご紹介しました。保険は自分のライフステージに応じて保障内容を見直しすることも重要です。
 

出典

全国健康保険協会
 
※2023/07/19 記事を一部修正いたしました。
 
執筆者：仁木康尋
日本FP協会CFP（R）認定者、国家資格キャリアコンサルタント