老後に生命保険って必要なの？ 老後に残しておくべき4つの保険とは？

一般的に、老後生活に入ると自分の死亡リスクに備える必要はなくなるため、生命保険が不要になるケースが多いです。老後生活では年金が収入の柱となるため、余計な保険は解約して保険料の支出を抑えることが重要になります。
 
本記事では、老後に必要な保険・不要な保険について解説していきます。

公的年金だけでは老後の生活は心もとない

総務省統計局の「家計調査年報（家計収支編） 2021年（令和3年）」によると、令和3年度における「65歳以上の夫婦のみの無職世帯（夫婦高齢者無職世帯）」の消費支出は約22万円でした。一方で、老後生活の収入の柱となる年金収入は約24万円でした。
 
ほぼ収支は均衡しているものの、ある程度の収入や貯蓄、資産がなければ老後の生活には十分な余裕がありません。老後生活に入ると働いて収入を増やすことが難しくなるため、支出を減らして健全な家計を運営する重要性が高まります。特に、民間保険に加入している場合、見直しを行うことで保険料の支出をカットできます。
 

老後に残すべき保険

老後に入ると、必要な保険と不要な保険が分かれます。まずは、老後でも残しておくべき保険を紹介します。
 

自動車保険

老後も運転する機会がある場合は、自動車保険は残しておくべきでしょう。特に、対人保険と対物保険を無制限にしておくことで、万が一交通事故の加害者になったときでも経済的な打撃は回避できます。
 
一方で、車両保険や傷害保険は自損事故に対する補償で、解約を検討する余地があります。車を擦って傷をつけてしまうケースはよく起こりますが、よく起きるからこそ保険料が高く設定されています。そのため、車両保険や傷害保険を解約すれば保険料を節約できるでしょう。
 

火災保険

持ち家の場合、火災保険も老後であっても残しておくべきでしょう。火災や風災、水災などの自然災害により自宅が損壊したとき、火災保険に加入していれば生活を再建できます。特に、日本は自然災害が頻繁に起こるため、マイホームに住んでいる場合は火災保険に加入する意義は大きいです。
 
一方で、賃貸住宅の場合は、火災保険に入る必要は必ずしもありません。
 

医療保険・がん保険

一般的に、高齢になればなるほど、長期入院する可能性やがんに罹患（りかん）する可能性が高くなります。そのため、若いときに加入して保険料が安い医療保険やがん保険がある場合、そのまま継続する価値があります。
 
とはいえ、保険の考え方は「公的保険でカバーし、公的保険ではカバーできないときに民間保険に加入する」ことが基本です。そのため、公的医療保険の高額療養費制度などを鑑みつつ、長期入院やがん治療に対応できる貯蓄がある場合は、医療保険・がん保険は解約しても問題ありません。
 

介護保険

民間の介護保険は、公的介護保障だけではカバーできない介護費用の負担を軽減するための保険です。要介護状態になったときに、年金や一時金の形で現金支給される点が特徴です。平均寿命の延びに伴い、介護費用負担も重くなる可能性があることから、介護保険で備える重要性は高まっています。
 
しかし、医療保険やがん保険と同じように、「公的介護保険と預貯金＋年金収入」で介護費用をまかなえる場合、民間介護保険を残す必要性は薄いです。
 

死亡保険は老後に不要

老後に入ると、自分に万が一のことが起きても、経済的に困る遺族がいないケースが多いでしょう。その場合、老後生活において基本的に死亡保障は不要です。
 
備える必要のないリスクに対する保険に加入するのは無駄ですから、不要と判断したら速やかに解約することをおすすめします。
 

まとめ

老後生活では、年金という限られた収入と資産の取り崩しで生活することになるため、保険料が家計を圧迫するようなことは避けるべきです。老後と現役では生活スタイルや備えるべきリスクが異なるため、保険は本当に必要なものだけ残すようにしましょう。
 
公的保険をベースにしながら、「貯蓄だけでカバーできないリスクがある場合のみ、民間保険を活用する」というスタンスを意識すれば、必要な保険が把握できるはずです。
 

出典

総務省統計局 家計調査年報（家計収支編） 2021年（令和3年）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー